今回は米大統領選挙のことを書くつもりだったが、予定を変更した。通称「ダボス会議」と呼ばれる「世界経済フォーラム」が発表したコロナ以後の世界、「ザ・グレート・リセット」の具体的な内容を紹介する。驚くべきものだ。
次に、ビリー・マイヤーがコンタクトしている「プレヤーレン」が緊急警告をしてきた。１０月２０日のコンタクトが早くも英訳されている。緊急性が高い内容だ。
▼地震予測情報
●中規模地震の予報
大多数の予報サービスではＭ７.０を越える地震の予報は出ていない。Ｍ５.０から６.０程度の中規模地震は、以下のエリアで起こる可能性がある。
・東北北部内陸
・福島県沿岸
・房総半島
・岐阜県から福井県にかけて
・琉球列島
そして、これらの地域の沖合で発生する可能性がある。予測地域に住んでいる人はぜひ注意してほしい。
●いつもの地震予報
予報の有効期間は11月5日くらいまで。今回は比較的に多いようだ。
・北海道南部沿岸（継続）
・福島県沿岸から栃木県にかけて（継続）
・房総半島、三浦半島、伊豆半島全域（新規）
・東京都から埼玉にかけて（新規）
・静岡県から岐阜県、そして愛知県にかけて（継続）
・和歌山県から兵庫県、そして徳島県東部沿岸にかけて（新規）
いつも継続して掲載している予報は、以下のサイトに移動した。重要な情報なのでぜひ確認してほしい。
http://www.yasunoeigo.com/jishin.html
毎回書いているが、科学的に確立された地震予知の方法は存在しない。したがって、上の予報が的中する保証はない。だが、注意だけは怠らないほうがよいだろう。
▼米大統領選挙の行方
まず最初に、米大統領選挙の行方について一言しておきたい。いま情勢は非常に流動的で、世論調査機関でも分裂が進み、バイデンの勝利を予想する機関とトランプの勝利を予測する機関に分かれる始末だ。
また、ペンシルバニア、フロリダ、ジョージャ、オハイオ、アリゾナ、ミシガン、ミネソタ、ノースカロライナ、ウイスコンシンなどの激戦州が勝敗を決すると見られているが、バイデンが多くの州でリードしている。一方、２０１６年の選挙では８％程度しか支持を得られなかった黒人層だが、今回は４５％がトランプを支持しているという調査もある。黒人層の１５％以上の支持を獲得した候補が勝利するという調査結果もあるので、トランプ勝利の可能性は否定できない。
このような状況なので、選挙当日に黒人、また都市の治安悪化を嫌悪した層が一斉にトランプに投票した場合、いまのバイデンがリードする状況は逆転する可能性もある。
いずれにせよ今回の大統領選挙は、大接戦となるかもしれない。バイデンが得票数では上回るものの、郵便投票の結果は無効だと主張するトランプが大統領として居座るという最悪な展開になる可能性もある。これは民主党の強い反発を招き、トランプ支持の武装した極右集団と武力衝突するかもしれない。
いま筆者のもとにはあらゆる情報が集まってる。それらをもとに、次回は米大統領選挙後のアメリカの国内状況を詳しく紹介する。
▼明らかになった「ザ・グレート・リセット」の中身
それでは早速今回のメインテーマを書く。「ダボス会議」は発表したコロナ以降の世界計画、「ザ・グレート・リセット」の具体的な内容についてである。
欧米を中心に新型コロナウイルスの蔓延が止まらなくなっている。アメリカの新型コロナウイルス新規感染者数が先週、前週比２４％増の４８万５０００人超となった。２５日までの１週間の死者数は約５６００人となり、前週から１５％増加。少なくとも２週連続で死者数が増えた州は５０州中１６州と、前週の９州から増えた。
また欧州も新型コロナウイルスの第２波にのみ込まれている。１０月２３日時点で世界全体の１日当たり新規感染者数は約３９万５６００人となっている。イギリスと欧州連合（EU）を合わせたそれは約１３万８７００人で、世界全体の３５％を占める勢いだ。イギリスとＥＵ加盟国の新規感染者数は指数関数的に増えている。
このような状況をうけて、ドイツのメルケル首相は２８日、再拡大する新型コロナウイルス流行に対応するため、１１月２日から１カ月間、緊急の部分的なロックダウン措置を実施すると発表した。メルケル首相は１６州の首相との会合後、感染状況が「極めて深刻」で、「直ちに行動を取る必要がある」と言明した。同時に、新たな措置は経済的影響を最低限にとどめることが目的とも強調した。
また同じ２８日、フランスのマクロン大統領は、新型コロナウイルスの感染防止に向け、今週３０日から１２月１日までの約１カ月、全土で再びロックダウンを実施すると発表した。国民は必要不可欠な商品を購入したり、医療処置を受けたり、運動のため毎日１時間外出する以外は自宅待機を命じられる。外出時には特別な証明書の携帯が義務付けられ、警察官によるチェックも実施される。
さらにスペインも再び全土に非常事態宣言を出した。来年５月まで続く可能性があるとしている。新たな非常事態宣言では、基本的に午後１１時から朝６時までの間、通勤などの正当な理由がない場合、外出が禁止される。その他の規制の運用は各自治体に任されている。
またチェコだが、人口１００万人当たりで見た１日新規感染者数では最悪の状態だ。そして感染者は、ベルギー、スロベニア、オランダ、フランス、スペイン、クロアチア、イギリスの順に多くなっている。
欧米で新たな感染拡大は起こっているのは、経済への影響を恐れて厳しいコロナ対策を継続できなかったこと、個人の権利を重視した自由放任主義だったこと、中国のような中央集権が弱く、感染症対策を主導したのが地方自治体だったこと、そして欧州では国境を越えた移動の自由が認められていることなどが原因だと見られている。
●変異型のウイルス
また、欧米圏における感染拡大の第２波は、感染力を強化した新型コロナウイルスの変異した株が引き起こしているとする説も有力だ。前々回の記事に紹介したように、いま次のような危険な変異型が注目されている。
・V483A変異型：
アメリカでは、今年の５月の時点では感染者の０.１％程度にしか検出されなかったが、９月には３.７％がこの変異型に感染している。このペースで拡大すると、１２月には５０％の感染者が、この抗体に耐性を持つ変異型に感染していてもおかしくない状況だとしている。拡大が予想される地域は、アメリカ中西部と北東部になると予測されている。
・A475V変異型：
これも抗体に耐性を持つ変異型のウイルスである。５月の段階ではイギリスとアメリカでこの変異型の感染者は０.１％にしか発見されていないが、どんどん拡大している恐れがある。
･I472V変異型：
これは、もっとも抗体の耐性が高いとされる変異型だ。やはりアメリカとヨーロッパで拡大していることが確認されている。さらに「I472V」は、免疫系のいわば司令塔にあたるＴ細胞が反応しない可能性が高いことも指摘されている。これから研究論文が公表されるようだが、これは免疫系をすり抜けてしまう変異型なのかもしれない。
まだこれらの変異型は日本には入ってきていないようだが、注意が必要だ。入ってくると、日本でも感染拡大の第２波が発生する危険性は高くなる。
●大幅に低下する致死率
一方、そのような状況でも各国の致死率はかなり下がっている。以下のようになっている。
イタリア 6.68％
イギリス 4.94％
スペイン 3.16％
フランス 2.96％
ドイツ 2.22％
アメリカ 2.57％
日本 1.77％
６月にはイタリアやイギリスの致死率は１５％前後で、スペインやフランスは１０％、そしてアメリカは６％台、日本は４％前後だったことを考えると、致死率は４カ月で３分の１程度にまで下がっている。
このような致死率低下の原因はまだ分かっていない。感染を拡大させるため、宿主である人間を長く生かすようにウイルスが弱毒化しているのか、または医療体制の整備が各国で進み死亡者数が減少しているからなのかは分からない。ちなみにインフルエンザの致死率は０.１％だ。それから見るとはまだはるかに高いものの、致死率が１.０％を切ると新型コロナウイルスの危険性は大分緩和されるに違いない。
●深刻な経済
しかし、各国の経済への影響はあまりに深刻だ。ユーロ圏の実質ＧＤＰ成長率は、２０２０年はマイナス８.７％に縮小し、ＥＵもマイナス８.３％に縮小すると予測される。
さらにアメリカのことしの４月から６月までのＧＤＰの伸び率は、年率に換算した実質で、前の３か月に比べてマイナス３２.９％となっている。これは四半期の統計を取り始めた１９４７年以降、最悪の水準だ。
また日本も２０２０年の第２四半期（４月から６月）における日本のＧＤＰは、年率でマイナス２７.８％となった。これは１９５５年の統計作成以降で、史上最大規模の減少幅だ。
●漠然とした「ザ・グレート・リセット」
このような状況のなか、世界の超富裕層と国際資本が集まる「ダボス会議（世界経済フォーラム）」は、２０２１年のテーマとして「ザ・グレート・リセット」というテーマを掲げた。これは、新型コロナウイルスのパンデミックを契機にして、環境破壊や社会的な格差の矛盾が限界に達した現在のグローバル資本主義の動きを一度リセットし、環境や社会的格差に配慮した持続可能な資本主義へと方向転換させてしまうという計画だ。いわばこれは、既存の社会体制の本質的な変革を目指すものだ。
この「ダボス会議」の「ザ・グレート・リセット」のコンセプトは、環境や格差に配慮した持続可能な資本主義への転換といういう点では、基本的には非常によい内容だ。しかし、「ザ・グレート・リセット」の本当の内容はまったく異なる。このメルマガの記事には何度も書いているが、筆者が交流している外資系シンクタンクの研究員などは、「ダボス会議」に集結している勢力は、早くて２０２１年から２２年、遅くとも５年後の２０２５年までにはこのリセットを本格的に実現するという。
彼らによると「ザ・グレート・リセット」の目標は、資本主義と民主主義をリセットし、全体主義的な高度管理社会への移行の実現であるという。その最初の段階として、アメリカの混乱に乗じて高度管理社会導入への一歩を進め、さらに現行の金融システムをリセットするために金融崩壊を演出するというプランの可能性もあるとしている。
「ダボス会議」の「ザ・グレート・リセット」はすでに彼らのサイトで細かく説明されている。日本語サイトも用意されているので見たことのある読者もいることだろう。以下が日本語サイトのＵＲＬだ。ぜひ見てほしい。
https://jp.weforum.org/press/2020/06/the-great-reset/
しかし、このサイトを一読すると分かるが、現代のグローバル資本主義をリセットするということは分かるにしても、その結果、なにをしたいのか具体的なことはほとんど語られていない。その説明は抽象的で、パンデミックこそ大きなチャンスだというような漠然とした美辞麗句にあふれている。リセットがなにを意味するのか、具体的にイメージさせる説明はほとんどない。
おそらくあえて内容を抽象的に表現しているのだろう。そのこともあって、「ダボス会議」が提起したこの「ザ・グレート・リセット」は注目されているとは言えない状態だ。内容の憶測だけが飛び交っている。
●計画の全体像を示した本か？
そのようなとき、すでに７月になるが、ある本が出版された。それは、「COVID-19: ザ・グレート・リセット（COVID-19: The Great Reset）」というそのものずばりの題名の本だ。著者は「ダボス会議」の主催者であるクラウス・シュワブと、ティエーリ・マルレットという人物だ。計画の立案者自らがリセットの内容を明かした本だ。２８０ページの書籍である。この本を読むと、「ダボス会議」が目指す「ザ・グレート・リセット」の内容が見えてくる。
まずこの本では、新型コロナウイルスのパンデミックによって、既存のグローバル資本主義にすでに存在していた問題が表面化したという。それらの問題は以下である。
１）崩れた経済
新型コロナウイルスのパンデミックは世界経済の８０％に大きな打撃を与えた。企業倒産が相次ぎ、賃金は下がり失業率は急上昇している。その結果、もともと存在していた社会的格差はさらに拡大した。
２）格差の拡大と社会的信用の低下
パンデミックのなか、社会のデジタル化が急速に進んでいる。オンライン診療など、ＩＴやＡＩを活用した社会サービスが爆発的に拡大している。この結果、あらゆる分野で仕事を失う人が増え、これが格差をさらに拡大させている。これが背景となり、世界的な抗議運動が起こっている。
３）巨大だが非効率な政府
経済の落ち込みと社会的格差拡大の歯止めとして、各国政府は巨額の財政支出を行っている。それは巨額な赤字の原因となっているが、政府の財政支出では思ったような効果が出ていない。非効率である。
４）巨大化するＩＴ産業
テレワークやオンラインショッピングなど、コロナ禍のなかでＩＴ産業はさらに巨大化した。少数の巨大ＩＴ企業が社会サービスのあらゆる分野を担うことになるだろう。しかし、こうした企業によって個人情報が握られることになる。これが新たな問題を引き起こしている。巨大ＩＴ企業の全面的な支配だ。
５）地政学的な緊張
コロナ禍のなかで、かねてから激しさを増していた米中対立は一層激化している。このまま行くと新冷戦から世界の多極化が進み、世界は混沌とした状態に向かう。
６）関係者すべてが関与する企業
新型コロナウイルスのパンデミックがもたらしたプラスの効果があるとすれば、企業の形態に変化が見られることだ。企業のなかにはこれまでの利益中心の経営方針を見直し、従業員を含めたすべての関係者に積極的に関与してもらう新しい経営スタイルを模索する企業も多くなっている。しかし、これが大きなトレンドとして定着するためには、従来の企業の概念を変更せねばならず、そのためには政府の積極的な関与と支援が必要になる。
●「敏捷な統治」という概念
この本では、以上のような６つを新型コロナウイルスのパンデミックが引き起こした深刻な問題として提起し、これを解決するためには現在のグローバル資本主義のリセットが必要なのだと力説する。そして、このリセットを実行し、これらの問題に対処するために必要となるとこの本が提示するのが、「敏捷な統治」という概念だ。
「敏捷な統治」とはピンとこない概念だ。はっきり言って、なにを言いたいのか判然としない。あえてイメージをぼかした言葉を使っているのだと思う。しかし、その内容は極めて明確だ。ビッグデータ、ＡＩ、ロボット、そしてブロックチェーンなどの先端的なＩＴテクノロジーを徹底的に駆使して、社会問題が発生する前にそれらを予期し、事前に対処してしまう体制のことだ。
そして、ここで「統治」という言葉が使われている理由は、この方法が国民を支配し、国家を統治する方法として考えられているからにほかならない。つまり、高度なテクノロジーを最大限活用した新しい統治形態と管理のシステムのことだ。
●「敏捷な統治（Agile governance）」という論文
この概念は、このメルマガの記事で将来やってくることを幾度も警告している高度管理社会のことであろう。それは間違いないと思う。では、「ダボス会議」は彼らが「敏捷な統治」と呼ぶ高度管理社会を具体的にどのようなものとして構想しているにだろうか？
実はその全体像とおぼしきものは、やはり「ダボス会議」が出した「敏捷な統治 第４次産業革命において政策立案を再形成する（Agile Governance Reimaging Policy-making in the Fourth Industrial Revolution）」という論文に示されていた。そして重要なのは、この論文が発表された時期である。それは２０１８年１月であった。つまり、新型コロナウイルスのパンデミックが起こる２年近くも前に発表されていたのだ。
これは、リセット以後の統治機構のデザインはすでに２年以上も前に大枠ではすでにできあがっていたことを示している。逆に見ると「ダボス会議」は、新型コロナウイルスのパンデミックを「敏捷な統治」を導入するための絶好の機会として使ったのかも知れない。
長くなるので、この「敏捷な統治」という体制の具体的な内容は、次々回の記事に詳しく紹介する。早ければ来年にも導入が始まる可能性がある。これを知っておくことは大変に重要だ。変化はあまりに早い！そして、この構想には日本も具体的に絡んでいる。ぜひ読んでほしい。
次回は米大統領選挙の結果と、それが引き起こしている米国内の混乱を詳しく書く。日本では報道されない内容ばかりになるはずだ。
▼プレヤーレンからの緊急警告
それでは今回最後のテーマを書く。スイス在住のビリー・マイヤーがコンタクトしている「プレヤーレン」からの緊急警告である。大抵「プレヤーレン」とのコンタクト記録は、実際にコンタクトがあってから１カ月程度経ってから英語に翻訳されて発表される。前回紹介した第753回コンタクトは９月２２日に行われたものだ。１カ月後の英訳であった。
しかし、今回は異なっている。１０月２０日に行われた第755回コンタクトがすぐに英訳されて発表されたのだ。また、コンタクトの相手であるプターは、緊急に警告することがあるとしてマイヤーに連絡してきた。午前１時４５分に寝ているマイヤーがたたき起こされた。今回の内容は重要なものだ。以下が要約である。ちなみに、紹介する機会のなかった９月２３日に行われた第754回コンタクトの内容も一部合体した。
●パンデミックの世界的な拡大
・新型コロナウイルスのパンデミックの第２波がヨーロッパで始まっているが、これは世界的に拡散する。これまでパンデミックをコントロールできていると考えられている国々でも、第２波の拡大は免れない。パンデミックの第２波の影響を受けない国はない。
・この第２波のパンデミックが起こる原因は、各国の指導者の無能さである。どの国の指導者も新型コロナウイルスの拡大を抑えるためのロックダウンを継続できなかった。これが原因だ。
・各国の指導層のなかには、国民の健康のことを真剣に考え適切な対策を提案している高官もいるにはいるが、彼らは意思決定できる立場にはない高官である。だから、新型コロナウイルス拡散の第２波の世界的な拡散はもはや免れない。
・ウイルスを拡散しているもうひとつの原因は、各国の陰謀論者の存在である。彼らはまったく根拠のない誤った陰謀論で新型コロナウイルスの原因を理解しており、これが適切な予防処置を妨害している。
●感染に関して
・ものの表面に付着した新型コロナウイルスから接触感染することは知られている。ウイルスが付着した手で口や鼻、また目を触ることで感染するとされている。しかしこの理解は部分的にしか正しくない。
・新型コロナウイルスの感染力は強い。それに接触すると、汗腺や毛穴からウイルスが体内に侵入して感染する。非常に危険である。
・また、感染しても無症状や軽症の患者でも安心してはならない。新型コロナウイルスに一旦感染すると、影響は生涯にわたって継続する。時間が経ってからさまざまな症状を引き起こす。
・地球のウイルス学者はワクチンの開発のことばかり念頭にあるようだが、血液型によって感染力が異なるという事実を見過ごしてはならない。抗体の生成が異なるのである。また血液のタイプは民族によっても異なり、これが新型コロナウイルスに対する感受性の強度を左右している。だがこれらのメカニズムは、地球の科学者にはまだ知られていない。
●新型コロナウイルスの起源について
・新型コロナウイルスの起源は感染した動物にあると理解されているが、これは基本的に間違いである。このウイルスは、１９７０年代に中国で開発された。開発を担当したのは、アメリカを憎んでいるアメリカ人であった。この人物は復讐のためアメリカ国内にこのウイルスをばらまくことを計画していた。
・これが新型コロナウイルスの起源だが、２０１９年１月までコウモリを使って開発が続けられていた。このとき事故によって漏洩したのである。
・このウイルスが漏洩してからすぐに死者が多数出たが、その多くは肺炎などと誤って診断され、新型コロナウイルスの感染が原因であるとは見られなかった。
・１９７０年代にこの新種のウイルスの開発にかかわった関係者は全員死亡している。なので、すでに真実を明らかにすることは不可能に近い。
●パンデミックの第２波からの予防
・パンデミックの第２波から適切に予防するためには、可能な限り公共交通機関を使わないことである。また、やむおえず使う場合は、「FFP2(N95)」ないしは「FFP3(N100)」水準のマスクをかならず着用すること。
・またこれらのマスクは、どんな状況でも着用していなければならない。そして、一時間毎に７０％以上のアルコールで消毒しなければならない。
・感染は密閉した空間で起こる。こうした空間に入る場合は、２メートルのソーシャルディスタンスを維持しなければならない。
今回は以上である。いま新型コロナウイルスの第２波は欧米諸国を襲っているが、日本などの東アジアにも拡大するのは時間の問題のようだ。「プレヤーレン」の警告は後になってから正しいことが証明されるケースがほとんどなので、我々も厳重に警戒しなければならない。逐一情報を更新し、お伝えする。
続く。