注目点は「自分の仕事や職業生活に関して強い不安、悩み、ストレスがある」と答えた方の割合が58.0%と前回調査の平成14年に比べ3.5ポイント下がったことです。
これには、職場でのメンタルヘルス対策や、過重労働面談等が積極的に実施されるようになったことが一因として挙げられると思います。しかしそれ以上に、昨年がやはり好景気だったことが大きな要因と考えられます。
調査時点よりほぼ一年が経った現在、米国の金融危機のため、経済環境は一変しました。連日の株価暴落は戦後最大の不況に繋がりかねないと思われるほどです。
職場の人間関係をはじめ、仕事の量や質の問題など、ストレスの原因は5年前と特に変わっていません。また企業は33.6%が何らかの対策を実施しており、これは5年前の23.5%に比べ10ポイントもの上昇となっています。主なものは「相談対応の整備」や「社員への教育・研修、情報提供」といったところです。
ただし企業の規模が小さくなればなるほど、対策を行っている企業の割合は少なくなります。中小企業、零細企業ほど「ヒト」が命。「ヒト」の就業を支援し、長期に活躍してもらうことが企業の生命線です。
未曾有の不況期を迎えかねない今、改めて「ヒト」へのサポートの大切さがクローズアップされることでしょう。
なおこの調査結果の詳細は下記にてご確認できます。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/anzen/kenkou07/index.html