🇺🇦 🇹🇼 ウクライナと台湾の地政学－
"ハートランド理論" 🇹🇼 🇺🇦
ここ三年、立派な政治家や学者、大手メディアがこぞって日本全国民に薦めた"毒ワク接種"キャンペーン。
気が付けばそれは、"偽PCR検査 = 偽コロナ" の大々的プロパガンダによる民衆の不安拡大とワンセットで、いわば国絡みの巨大ビジネスでした。
その実態を知れば、モンスターのように膨らませた単なる風船にも似て、今やDSによるトンでもない人口削減のカラクリであったことが白日の下になりました。
ならば、同じ面々が近頃やたら熱を入れて喧伝する "台湾有事"とは、同じ手法で日本人に不安拡大の種を植え付け、９条改正と軍事費爆上げで大量の武器を買い込ませ、世界第３位の正規軍を持たせたうえ、米帝軍の傭兵とし、裏では東アジア諸国同士の大戦争を策動し、日本を "ウクライナ化" させるDSカバールの "アジア人口大量削減"の目論見であることを疑う必要はないのでしょうか？
どちらにも共通するのは、優生学や選民思想に入れ込んだ一部の"自称エリート"等による、罪のない一般人民の大量殺戮-ジェノサイドの企てそのものに他ならないということです。
その防波堤となり得るのは、ものごとの真相を見抜く、より多くの民の努力と智慧であり、平和実現のためワールドワイドで団結する民の不屈の忍耐と連帯でありましょう。
ことに戦後70余年、自ら戦争を行わず、全世界に"平和国家"と認識され、大きな敬意を集めるようになった日本こそ、西側戦略によって作り出された"台湾有事" ないし"中国脅威論"の異様に膨らまされた風船を破り、 "戦争と核の廃絶" という本来そうあって然るべき地球の姿、万年にもわたり戦乱のなかった縄文の和の社会を世界全体に取り戻すため、真のリーダーシップを発揮する必要があるのではなかろうか。
今さら、米帝お下がりの武器を二〜三倍の言い値で買わされ、国民の血税を浪費し、前時代的な国防軍の擁立を画策、唯々諾々と西側戦略のケツを追っかける暇があるなら、日本男児の政治家たるもの、世界の"刀狩り"をやる位の気概を持ち、少しは智慧を絞ったらどうだろう。
こう言うと、世界中どこかで日々戦乱が起き、終始不安の中に民衆が生きている現代において、とても無理な話と、最初から諦める人々も少なくないでしょう。
しかし、第二次大戦後、24回も起きた世界の主だった紛争や戦争は、DS米帝の駒-CIAによるマッチ•ポンプで人為的に策動され、引き起こされたものが殆どであって、今や、それに追従する"先進国-G7"の基盤をなす闇の国際金融体制は、ガラガラと崩壊の一途をたどっており、時代の大変革期を迎えています。
そして、新しい光の時代に相応しい経済の仕組み、すなわちゴールドの裏付けのある「QFS-量子金融システム」を基盤とするBRICS体制に加盟する国々は、人口比で観るなら、もはや世界の74%にも達しています。
日本の我々一般大衆は、戦後70余年にわたり "西側メディア"の報道を介して、日々の国際情勢を知らされてきましたが、その情報を脚色、時には捏造し、民衆を思いのままコントロール・支配統制してきた主こそ、聖書黙示録でいう「終末の世に現れて"世界統一政府"を樹立せんとする "獣-666" 」ということになるでしょう。
その"道具"以上でも以下でもないNHK初めとしたメインストリーム•メディアが、"国際社会は" と言えば、我々気のいい日本人は「ああそうなのか」と納得し、「西側陣営の傘の下にいたら国防問題も一応安心」という先入観を植え付けられてきました。
それを、長期的な"洗脳教育プラン" と呼んでも差し支えないでしょう。
しかしながら、まさに今現在の"国際社会"をクールに俯瞰するなら、すでに世界３／４の人民が加盟するBRICSが政治経済の新しい主流になりつつあるのです。
そのリーダー国は、ロシア、中国、インドのユーラシア圏三大国に、南米を代表してブラジル、アフリカを代表して南アフリカ••。そして間もなく、トランプ主導による北米新体制の "アメリカ共和国"も戻ってくる展開です。この新しい世界を牽引する"新アメリカ"およびBRIKS中枢五ヵ国は、政治的には固い同盟(=アライアンス)の下で結ばれています。
日本が旧DSの英米共々、長年"共産党独裁"の仮想敵国としてきたロシアや中国。しかし、それらの国々は今や"共産主義"を卒業したうえで、新しいQFSおよびそれに立脚したNESARA／GESARAシステムを主導しており、日本の我々も、いつまでも西側のオールド•メディアの言いなりでは、真の国際潮流に置いてきぼりとなってしまうでしょう（DSメディアが盛んに喧伝する "トランプがアメリカを分断" した実態とは、国を堕落させる腐敗したDS勢力を一掃する特殊軍事作戦を意味していたことが明らかとなるだろう）。
現ウクライナのゼレンスキー独裁政権を後押しする米英仏のバイデン-スナク-マクロン政権とは、国民多数の声を代弁するものにあらず、崩壊の始まった国際金融資本=偽ユダヤ•カバールの傀儡でしかありません。
また、それらを核とするG7の総人口は世界10％に過ぎず、NATO30ヵ国の人口は世界12％に過ぎません（トルコが脱退したなら11％）。
搾取的な古い金融システムにあぐらを掻き、 "先進国" と称していられたのは最早過去の話。
西側-日本メディアの日々連発する自称 "国際社会" など、今や何の根拠もない"裸の王様"に過ぎないことが明々白々となりつつあります。
かつて20世紀初頭に、イギリスの地理学者マッキンダーの唱えた地政学理論で、「ハートランド理論」というものがあります。
"ハートランド"とは、インドを南としロシアを北とするユーラシア大陸中央部が、俯瞰するとハートマークに見えることから命名されました。
マッキンダーいわく、「東欧を支配する者はハートランドを制し、ハートランドを支配する者は世界島 (ユーラシア大陸およびアフリカ大陸)を制し、世界島を支配するものは世界を制する」と。
20世紀の戦争は、この理論を下敷きとした主に欧米列強による地理的攻防戦の歴史であったと言っても過言ではないでしょう（西側戦略に対して日本軍も"大東亜共栄圏構想"など独自のアジア•太平洋戦略を進めたが、積極的に"ハートランド"を取りに行くというより欧米列強のアジア支配•搾取に対する自衛の意味合いが強かった ー この日本軍の働きが功を奏し"ハートランド"南端のインド亜大陸は長年の大英帝国による植民地支配から解放され、中国は同帝国の阿片政策から解放され、結果的にそれぞれ独立した）。
ナチス•ドイツによる、東欧やロシアへの侵攻、チベット地方への遠征隊派遣等も、この地政学に基づいた戦略論がベースとなっていました。
第二次大戦後、この思想は、キッシンジャーやブレジンスキー、クラウス•シュアブ等、ユダヤ系の戦略思想家達に受け継がれ、それが20世紀後半から現在のウクライナ紛争に至るまで、西側の国際戦略、換言すると "米帝戦略"として機能しているのです。
すなわちこれは、現代版の天下統一を目した世界的な "国盗り合戦"とも言えましょう。
西側戦略としては、その為には、NATOを使って、また"歴史は繰り返す"の格言通り、ネオナチを使って、陰に陽にあらゆる策を弄してロシアを解体させ、接収する必要があります。その要の前線となってきたのがウクライナです。
そのため、巨額の米帝資本によりウクライナには、生物化学兵器実験の秘密地下工場が30ヶ所も設置され、狂犬病など猛毒の病原菌や毒ガス兵器を開発、ロシア系住民の多いドンバス地方やいずれはロシア各地へばら撒き、民族浄化-ジェノサイドを強行してでも地理的戦略を推し進める計画でした。
この西側DSによる軍事作戦は、偽ユダヤ(ハザール•マフィア)-オリガルヒ-アングロサクソン•エリート等が連携しながら主導し、「ネオコン-ネオナチ」が実働部隊として暗躍するものでした。
スラブ民族を代表するロシアのプーチン大統領が、もし精神軸の定まらないひ弱な大統領であったなら、とっくにロシアは西側戦略の無残な餌食となって解体されていたでしょう。
さて、ハートランドを接収する西側戦略としては、西方のウクライナ作戦と同時に、東方から攻め込む作戦を遂行する必要があります。
その橋頭堡とされたのが、日本-台湾-韓国であったということになります。
一昔前の常識からすると、中国-ロシア-北朝鮮という危ない共産圏の独裁国家群に対して、自由主義圏の橋頭堡として、先の東アジア三ヵ国は、必要充分な米軍基地を提供して、自らも国防力を高めることが不可欠でした。
ところが最後に、まさに思いがけないドンデン返しが起きているというのが、昨今の世界情勢です。
すなわち、戦後長らく危険な"共産帝国"と思われてきたロシアが先ずは自由化、そして最近になり中共CCPは内部崩壊し、中国・北朝鮮まで旧来の共産主義を実質的に卒業し、GESARA法 (世界経済安全保障改革法)に署名。
それは、旧来の国際金融資本が采配してきた米ドル-ユーロを基軸とするIMF•世界銀行 = FRB•BIS中央銀行システムに依存せず、全く新しい金本位制のQFS-量子金融システムと、GCR／RV (世界通貨リセット／通貨評価替え)という二本の大黒柱に立脚しています。
そして、このGESARA法においては、16項-従来の覇権的な米帝政府による軍事行動の廃止、17項-世界における恒久平和の確立、20項-全ての核兵器の廃絶、等々が謳われているのです。
日本では、この現在の先端潮流を把握している人が未だ僅かで、旧態依然の"オールド•メディア"に飼い慣らされた政治家、言論人、一般国民とも、"眠れる羊" の状態にあります。
この2月21日、プーチン大統領による年次教書演説が行われましたが、内容はまさに上記GESARA法に準拠し、そのロシア国内における段階的な施行を全国民に約束するものでした。
また、この度の軍事作戦を通して、ウクライナの危険な生物兵器工場を破壊したことも公表されました。
この大会の空気を見たなら、この度の戦争で確かに国民には既に少なからぬ犠牲が出ているが、日々の西側メディアが報じる "プーチン＝独裁者" とするプロパガンダとは全く違い、殆どの国民はプーチン大統領を厚く信頼して支持し、一丸となって結束しているように見受けられます。
同じ21日、米国マー•ア•ラゴでは、トランプ大統領の演説がありました。トランプ大統領が話した内容もまた、NESARA (国家経済安全保障改革法)に準拠するものであり、共産主義の廃絶、DSカバールの戦争屋と人口削減の首謀者である"グローバリスト"の解雇をアメリカ国民に約束するものでした。
そして、かつて自らの大統領任期中の四年間に全く戦争がなかった理由は、従来からグローバリスト-戦争屋の配下にあったワシントンD.C.の将軍や官僚の政治的アドバイスを全く拒否し、結果、他の多くの国々がアメリカを尊重してくれたからだと話しました。
また、自身が大統領に復帰したなら、24時間以内にウクライナ紛争を終結することも確約しました。
それは、本当のことでしょう。
今日まで続いた覇権的な"米帝-NATO"による現代版植民地政策に異を唱え、闇の世界政府-DSに真っ向から立ち向かってくれたリーダーこそ、トランプ大統領およびプーチン大統領だったとの声が、当事国はもとより NATO圏外の諸国では日増しに高まっています。
西側DSメディアにドップリ浸かった日本は、学者も評論家も、井の中の蛙同様で、この度のウクライナ紛争については、ロシアの領土的野心から引き起こされた一方的侵略だったとの間違った前提から、意味のない議論を繰り返した挙句、岸田政権はウクライナに7300億円もの追加支援を表明し、アメリカから巡航ミサイル-トマホーク400発を2100億円余りで購入する決議を下したと言います (ただし金融リセットのさ中にある今、言われるような資金は一切動かないだろうが)。
我が日本国の先輩方が、戦後長年の努力により営々と積み上げてきた"平和国家"としての国際的プレゼンスを、一夜にして崩壊させる愚策としか言いようがありません。
昨今、多くの民衆の猛批判を浴びている米英=バイデン-スナク政権同様の、ないしそれ以下のことしか出来ないのでしょうか？
プーチン大統領のウクライナ侵攻には、ミンスク合意を反故にされ、８年間にわたる東部ウクライナのロシア系住民に対する民族浄化-ジェノサイドが続けられ、救済の挙に出ざるを得ないという、止むに止まれぬ事情がありました。
元をたどれば、ベルリンの壁崩壊後に行われた1990年の東西ドイツ統一交渉時に、ベーカー米国務長官は当時のゴルバチョフ書記長に対し、「NATO軍は東に1インチも拡大しない」と約束し、翌年には旧ソビエト連邦も解体した経緯がありました。
しかし、以後30年余りにわたり、この言葉は "1インチ"どころか100％反故にされ、旧ソ連の共産体制は解体し民主化されたに拘らず、 "米帝-NATO軍"による東方拡大は今日に至るまで執拗に繰り返し続けられ、とうとう "ハートランド" 接収の古い地政学の定石に従い、隣接国のウクライナには先述した米帝NATOの多数の戦略基地まで密かに建設されました。
手段を選ばぬ詐欺的な本性を隠し、言葉を巧妙に操るだけの西側DSは恥を知るべきでしょう。
さて、こうした止むを得ない事情により、ロシアがウクライナに対して侵攻を開始してから丸一年を経過したこの2月24日、かつての日本を代表する国士、頭山満翁、内田良平翁のお鉢を受け継ぐ黒龍会代表の田中健之氏がウクライナ大使館へ抗議に出向き、速やかな無条件全面降伏を訴えました。↓
同日夜には、「ドンバスの人権とウクライナ問題を考える国民集会」が開催され、ルガンスク共和国やドネツク共和国の代表による現地状況の報告も成されました。
その切実な訴えによると、西側諸国の報道と現地の実態は程遠く、ウクライナへ外国から救援物資を送っても、85%以上はキエフ独裁政権で接収浪費され、現地にはほぼ何一つ届かない腐敗した状況下にあるとのこと（ゼゼゼ独裁体制はその多くをISISに転売しているとの報告もあり）。
つまりは、G7諸国が金や物資を送れば送るほど戦争は長引き、腐ったトップを生き長らえさせ、反対に人民の犠牲は拡大するということです。
そして、それを分かっていながら敢えて資金や武器を送り続けているのが、DSカバールの"戦争屋政権"であるということになります。
このままの推移に任せておけば、永年 "平和国家"との国際的評価を受けてきた日本も、その不名誉な派閥の一隅に沈潜することとなりましょう。
日本に住む我々が今、肝に命ずべきは、G7が何時までも"先進国"で、NATO 30ヵ国が安泰な傘の下にいると思っていたなら、誤認も甚だしいということであります。
世界人口におけるG7の割合は10%、NATO諸国の割合は12%に過ぎず、今や落日の刻を迎えたごとく凋落の憂き目にあります。
比して、昇り龍のごときロシア-中国-インドを筆頭とするBRICS加盟国の人口比率は、日々拡大し今や74%に達しました。
では、日本の我々は今から何を成すべきか••？
我々は今、時代の流れを熟視し、冷静な頭で全てを見直す必要があるに違いありません。
"国際共産主義"の脅威、地球丸ごとAIによる独裁的奴隷管理社会へ向かおうとする人類にとっての本当の脅威は、"ハートランド"へ攻め込もうと長年画策してきた西側 (米帝-G7-NATO)戦略にこそあったのであり、蓋を開けたらロシア•中国の脅威ではなかったということ。
しかしながら、ハートランドの中核、ロシア-中国-インドがGESARA法で結束し、新アメリカ共和国トランプ大統領と手を結んだ今、もはや何の危惧も必要ではなく、人類の明るい未来は約束されたということ（ただし首魁を失いながら未だ悪あがきの続く西側DSにトドメを刺し全世界の民衆を目覚めさせる目的で近々アライアンス主導の "ウクライナ浄化作戦" または "台湾浄化作戦" を含めた「第三次世界大戦」が告知される可能性あり）。
従って、CCP侵攻による東の"台湾有事"とは、実際には虚構であり、裏で仕組まれつつあったシナリオは、まさに日本を "ウクライナ化"させる西側DSの姑息な戦略だったことに気付くべき時節であるということ。
日本のメディア、学者•評論家、政治家の多くが未だ "悪の西風"に吹かれ、大いなる洗脳の迷いの中にある昨今、気付いた一般民衆から、声を大に上げていく必要があるでしょう。