今週の見通し・株式 好材料に反応 強含み
今週の日経平均株価は強含みの展開か。
企業決算や経済指標の下振れはある程度織り込み済みで、
むしろ好材料に反応する地合いに傾きつつある。ただ東京市場は6日まで休場。
米国などの海外市場では重要なイベントを控え、連休明けの東京市場は影響を受ける可能性がある。
日経平均は1日、一時9000円台に乗せ、約4カ月ぶりの高値の8977円で引けた。
3月の鉱工業生産指数が改善を示すなど市場の弱気は後退しており、
終値でも9000円を回復する場面もありそうだ。
引き続き注目されるのは3月期企業の決算の行方だ。
7日には任天堂、三井物産、丸紅などが発表予定。
「業績の底入れを確認できる企業に買いが集まりそう」（松井証券の土信田雅之マーケットアナリスト）
との見方が多い。
日本経済新聞社の一次集計によると、上場企業の2010年3月期の経常利益は前期比22％減り、
一段と落ち込む見込み。
ただ前期連結で1000億円超の最終赤字を発表した富士通の株価が翌日上昇するなど、
悪い内容でも材料出尽くしととらえるムードもある。
市場の需給も改善している。4月第4週（20―24日）の投資主体別売買動向で、
個人、外国人はいずれも買い越しとなった。個別材料株が引き続き物色され、
「資金の回転売買が進んでいる」（日興コーディアル証券の西広市エクイティ部部長）という。
とはいえ、日本は6日まで休場。最大の注目材料は、米政府による主要金融機関向け資産査定
（ストレステスト）の結果だ。
「米銀行の経営実態が市場の予想を超えて悪ければ、上値は重くなりそうだ」
（岡三アセットマネジメントの伊藤嘉洋上席ストラテジスト）との指摘もある。
米連邦破産法11条の適用を4月30日に申請した米クライスラー問題の広がりも懸念材料。
申請直後の株式市場の反応は冷静だったが、
連鎖倒産の広がりなどがあれば株安につながる可能性もある。
新型インフルエンザ問題の影響も気掛かりとなりそうだ。 (NIKKEI NET 07:00)