§8.カッパの授業プリント例

プリント5.政治経済ランキングシリーズⅠ

※今回も前回と同様、10年ほど前に作成したプリントなのでデータ面ではかなり古く、アップデートす

 る必要があるものです。政治経済などの授業では授業の導入としてランキングシリーズのプリントを

 時折、利用してきました。そこそこ、生徒たちの反応は良かったと記憶しております。

 

2014年の初任給水準(学歴別・業種別)

 

 

事 務

技 術

大卒

209868円

209897円

短大卒

176014

179184

高卒

164149

166041

 

 前年より初任給を引き上げた企業は42.5%、据え置いた企業は56.5%であった。おそらく2015年も初任給を引き上げた企業が多かったはずである。

 大卒事務系を基準にして産業別の初任給を比較すると・・・

 製造業は「210999円」で平均より0.5%高かった。非製造業は「208543円」で0.6%、平均を下回っている。

 以下、製造業部門で初任給の高いトップ3を挙げてみる。

   1位:新聞・出版・印刷・・・219917円(+4.8%)

   2位:化学・ゴム・・・215851円(+2.9%)

   3位:紙・パルプ・・・214060円(+2.0%)

 

 さらに非製造業部門で初任給の低い順に三つ挙げてみる。

   1位:電気・ガス・・・199813円(-4.8%)

   2位:土木建設・・・203939円(-2.8%)

   3位:金融保険・・・207160円(-1.3%)

 

 非製造業の中では運輸通信は好調で+1.7%の高水準。また電気・ガスは初任給が低いものの、全体の給与水準は695万5千円ほどで業種別ではトップに君臨している。つまり電気・ガス部門は最初だけ給与水準が低いだけで長く勤務すれば順調に昇給していく業界なのである。

 ちなみに就職して二年目の年収は初任給を下回るのが普通である。これは住民税が前年の収入を基準に課されるからであり、二年目の6月から住民税(都道府県税+市町村税)が課される。その額はほぼ収入の10%となるため、二年目に多少の昇給があったとしても住民税のため、年収は初年度を下回ってしまうのである。

 

 

2014年の初任給水準(学歴別・業種別)

  )組(  )番(         

 

 

事 務

技 術

大卒

(       )円

209897円

短大卒

176014

179184

高卒

(       )円

166041

 

 2014年、前年より初任給を引き上げた企業は42.5%、据え置いた企業は56.5%であった。おそらく2015年も初任給を引き上げた企業が多かったはずである。

 大卒事務系を基準にして産業別の初任給を比較すると・・・

 製造業は「        円」で平均より0.5%高かった。非製造業部門は

       円」で0.6%、平均を下回っている。

 以下、製造業部門で初任給の高いトップ3を挙げてみる。

   1位:(           )・・・219917円(+4.8%)

   2位:化学・ゴム・・・215851円(+2.9%)

   3位:紙・パルプ・・・214060円(+2.0%)

 

 さらに非製造業部門で初任給の低い順に三つ挙げてみる。

   1位:(         )・・・199813円(-4.8%)

   2位:土木建設・・・203939円(-2.8%)

   3位:金融保険・・・207160円(-1.3%)

 

 非製造業の中では(       )が好調で+1.7%の高水準。また電気・ガスは初任給が低いものの、全体の給与水準は(         )円ほどで業種別では(    )に君臨している。つまり電気・ガス部門は最初だけ給与水準が低いだけで長く勤務すれば順調に(    )していく年功序列型賃金体系を維持している業界なのである。

 ちなみに就職して二年目の年収は初任給を(     )のが普通である。これは(      )が前年の収入を基準に課されるからであり、二年目の6月から住民税(       民税+      民税)が課される。その額はほぼ収入の

   )%となるため、二年目に多少の昇給があったとしても年収は住民税を引かれた分、初年度を下回ってしまうのである。

 

各種ランキングから見た日本と世界 その1

  )組(  )番(         

※このプリントは元データが失われておりますので悪しからず。

1.  格差のひどい国トップ10:(   )係数で比較(ただし国によって調査年度が違うので単純な比較はできない。141カ国対象。なおジニ係数が   %を超えると社会騒乱の恐れがあるという。)

順位

国名

ジニ係数(%)

レソト

63.2

(         )

63.1

ボツワナ

63.0

シエラレオネ

62.9

中央アフリカ

61.3

ナミビア

59.7

(     )

59.2

ホンジュラス

57.7

ザンビア

57.5

10

(        )

55.9

 

 日本は(   )位で37.9%、アメリカは45%で(   )位。格差の最も少ない国は(          )で23%。

 

2.  幸福度ランキング(2015年国連調査 158カ国対象)

幸福度トップ10

幸福度ワースト10

(      )

158

トーゴ

アイスランド

157

ブルンジ

(        )

156

(     )   

ノルウェー

155

ベナン

カナダ

154

(      )   

(        )

153

(          )

オランダ

152

ブルキナファソ

スウェーデン

151

コートジボアール

(          )

150

ギニア

10

オーストラリア

149

チャド

日本は(    )位、中国は(    )位、アメリカは15位。

 

3.  平和度指数(2009年、イギリスのエコノミスト誌調査 144カ国対象)

トップ10

順位

国名

(          )

(         )

ノルウェー

アイスランド

オーストラリア

スウェーデン

(     )

カナダ

フィンランド

10

スロベニア

平和度の低い国

144位(     )、143位アフガニスタン、142位(      )、

140位スーダン、139位コンゴ、(      )は131位

 

4.  失敗国ランキング(2007年、117カ国対象)

順位

国名

(       )

(     )

(       )

ジンバブエ

チャド

コートジボアール

コンゴ

アフガニスタン

ギニア

10

中央アフリカ

 なお(     )は13位

 

各種ランキングから見た日本と世界 その2

  )組(  )番(         

1.最新世界幸福度調査トップ10(2016年版)国連2015年調査より

 (  )内は昨年度の順位

1位

デンマーク   (3位)↑

6位

カナダ     (5位)↓

2位

スイス     (1位)↓

7位

オランダ    (7位)

3位

アイスランド  (2位)↓

8位

ニュージーランド(9位)↑

4位

ノルウェー   (4位)

9位

オーストラリア (10位)↑

5位

フィンランド  (6位)↑

10位

スウェーデン  (8位)↓

 日本は46位から53位に転落。最下位(157位)はブルンジ、156位はシリアでいずれも昨年と同順位。

2.世界人材調査トップ10(2015年)61か国対象

1位

スイス

6位

フィンランド

2位

デンマーク

7位

ドイツ

3位

ルクセンブルク

8位

カナダ

4位

ノルウェー

9位

ベルギー

5位

オランダ

10位

シンガポール

 アメリカは14位、日本は26位。日本の足を引っ張っているのは語学力の低さ

(語学力60位)、海外経験のある敏腕マネージャーの少なさ(61位)、大学の人材育成能力の低さ(57位)

OECDの指摘(2013年)では30カ国中4年連続で教育への公的支出が最下位。

 一方で親などが負担する額は4番目に高い金額。

3.労働時間ランキングトップ10(OECDによる2012年調査35カ国対象)

1位

メキシコ  年間2226時間

6位

ポーランド   1929時間

2位

韓国      2163時間

7位

イスラエル   1928時間

3位

ギリシャ    2034時間

8位

エストニア   1889時間

4位

チリ      2029時間

9位

ハンガリー   1886時間

5位

ロシア     1982時間

10位

スロバキア   1785時間

 日本は15位で1745時間、35位はオランダで1384時間

4.人間開発指数(国連2010年 169か国・地域対象)

 平均寿命、識字率、就学率、一人当たりの購買力etc.

1位

ノルウェー

6位

リヒテンシュタイン

2位

オーストラリア

7位

オランダ

3位

ニュージーランド

8位

カナダ

4位

アメリカ

9位

スウェーデン

5位

アイルランド

10位

ドイツ

日本は11位

 ワースト5は最下位から・・・

 ジンバブエ(169位)、コンゴ(168位)、ニジェール(167位)、

 ブルンジ(166位)モザンビーク(165位)

5.途上国援助費の多い国(外務省統計2011年~2012年)

・国民一人当たりの金額

1位

ノルウェー

6位

オランダ

2位

ルクセンブルク

7位

フィンランド

3位

スウェーデン

8位

ベルギー

4位

デンマーク

9位

オーストラリア

5位

スイス

10位

イギリス

日本は18位

・総額の多い国

1位

アメリカ

6位

カナダ

2位

イギリス

7位

オランダ

3位

ドイツ

8位

オーストラリア

4位

フランス

9位

スウェーデン

5位

日本

10位

ノルウェー

 

 

③各種ランキングから見た日本と世界 その2

  )組(  )番(         

1.最新世界幸福度調査トップ10(2016年版国連2015年調査より)

 (  )内は昨年度の順位

1位

        (3位)↑

6位

カナダ     (5位)↓

2位

      (1位)↓

7位

オランダ    (7位)

3位

   (2位)↓

8位

ニュージーランド(9位)↑

4位

    (4位)

9位

オーストラリア (10位)↑

5位

   (6位)↑

10位

スウェーデン  (8位)↓

 日本は46位から(   )位に転落。最下位(157位)はブルンジ、156位は

     )でいずれも昨年と同順位。

2.世界人材調査トップ10(2015年)61か国対象

1位

 

6位

フィンランド

2位

 

7位

ドイツ

3位

 

8位

カナダ

4位

 

9位

ベルギー

5位

 

10位

シンガポール

アメリカは14位、日本は(   )位。日本の足を引っ張っているのは(   )力の低さ(語学力   位)、海外経験のある敏腕マネージャーの少なさ(61位)、

    )の人材育成能力の低さ(57位)

      )の指摘(2013年)では30カ国中4年連続で日本の教育への公的支

 出は(     )。一方で親などが負担する額は4番目に高い金額。

3.労働時間ランキングトップ10(OECDによる2012年調査35カ国対象)

1位

      年間2226時間

6位

ポーランド   1929時間

2位

        2163時間

7位

イスラエル   1928時間

3位

        2034時間

8位

エストニア   1889時間

4位

チリ      2029時間

9位

ハンガリー   1886時間

5位

ロシア     1982時間

10位

スロバキア   1785時間

 日本は(   )位で1745時間、35位は(       )で1384時間

4.人間開発指数(国連2010年 169か国・地域対象)

 平均寿命、識字率、就学率、一人当たりの購買力etc.

1位

 

6位

リヒテンシュタイン

2位

 

7位

オランダ

3位

 

8位

カナダ

4位

 

9位

スウェーデン

5位

 

10位

ドイツ

日本は11位

 ワースト5は最下位から・・・

 ジンバブエ(169位)、コンゴ(168位)、ニジェール(167位)、

 ブルンジ(166位)モザンビーク(165位) すべて(       

5.途上国援助費の多い国(外務省統計2011年~2012年)

・国民一人当たりの金額

1位

 

6位

オランダ

2位

 

7位

フィンランド

3位

 

8位

ベルギー

4位

 

9位

オーストラリア

5位

 

10位

イギリス

 国民の(     )が高い国は途上国への援助額も多い傾向がある。

 日本は(   )位

・総額の多い国

1位

 

6位

カナダ

2位

イギリス

7位

オランダ

3位

ドイツ

8位

オーストラリア

4位

フランス

9位

スウェーデン

5位

 

10位

ノルウェー