ビジネス中国語 漢和塾の窓

ビジネス中国語 漢和塾の窓

漢和塾の代表、小川善久が綴る中国ビジネス関連ブログ

大家好!
こんにちは!漢和塾の代表の小川でございます。
このブログは中国ビジネスに関わるすべての方々
と、中国や中国語のことについて情報共有できれ
ばとの思いで開きました。よろしくお願いします。

  今から15年前になりますでしょうか?CHINA とGLOBALをかけた造語、CHINABALを唱え始め、中国を軸にした世界経済が訪れる!とぶち上げた頃は著名な先生方の間でも、中国はまだまだ、いずれ崩壊する、一党独裁はあり得ないみたいな論調が主流でした。実際に、その間に流れるニュースが、ほら餃子事件だ、SARSだ、尖閣諸島問題だと政治的にもある意味民度的にも危うさばかりが取り沙汰されていて、私の妻のような一般の人からすると脅威どころか嫌悪感をもって見ていたようです。弊社は、東急田園都市線にも乗り入れている東武車両に窓ステッカーの広告を出していますが、「好き嫌いは別にして、これからは中国語」なるキャッチを差し込みましたが、そこまで皮肉を言わなければならないほど、日本人の反中感情は今もあまり変わらないように思えます。

 

  だが、しかし、But(あ、これはTikTokに出ているある女優さんのぱくりです)、この2010年に中国が日本のGDPを抜いて世界第2位になって以降、その差はなんと3倍以上になっていることをどれだけ多くの人がご存知でしょうか?マラソンで言えば競り合っていたはずの人が監督の車にのって先に行ってしまったくらいの差です。GDP4位、5位はドイツ、イギリスですので、そこは変わらないかも知れませんが、6位のインドがそのうち日本・ドイツ・イギリスを追い抜くでしょう。そして中国は現時点ではアメリカの7割くらいのGDPでしたが、今回のコロナ情報戦争によって、完全にアメリカのしっぽをつかまえ、国家計画の2030年より早い段階で抜き去ることになるでしょう。1998年に初めて中国を訪れた際に感じた国の勢いがきっかけで、考えても見なかった起業などしてしまいましたが、結果的に私の人生の中盤は中国とともに走ることになりました。

 

  それでもまだ中国崩壊論を期待している人は多いのですが、これは中国と言う国、共産党と言う一つの政党だけに話を絞るとわけがわからなくなります。近代史含めて、一夜にして時代が変わるような強烈な権力闘争は常に勃発していて、一党独裁と言うものの、その党内だけでも熾烈な争いがあります。さらには台湾も巻き込んだ浙江閥らによるユダヤとの結託など、バイデンごときが唱えている反中の政策など、中身は骨抜き。美味しいところは分け合って世界を牛耳ろうとする勢力が今般のコロナテロの仕掛け人だったりします。日本政府の立ち位置が難しく、植民地同様に自国に米国の軍隊がいる状況にも関わらず、そのアメリカ父さんが頼りにならなくなり、中国の軍門に下るのが得策だと考える与党幹部や維新などの動きが目立つようになっています。

 

  ワクチン?元がわからないのに短期間で開発されて何に効くやらわからない液体のセールス合戦がお盛んですが、タミフル同様、アビガンやイベルメクチンがあるのに、それでは病気になった人にしか売れないと言うことで、世界の70億人に毎年複数回販売することのできるワクチンが、しかも国庫のお金を引き出してバカ売れするようです。PCR検査の問題点を何度か指摘しましたが、そんな検査を続ける限りは、ワクチン打ったのに陽性になりました…みたいな人が絶えません。さらにここからは3年後を見ないとわかりませんが、健康な人にまで、それこそ未知のワクチンを打って日本でさえすでに100人近くが死亡している‥‥ワクチンアプリなどが開発されて人類の行動管理システムが完成するだけならまだしも、人口削減計画が進行していたと後で気づくことになっても手遅れでしょうね。Facebookなどでは、ワクチンと言うワードに、その正当性をうったえるコラムが必ずアップされるのを見て、情報統制の恐ろしさを垣間見ました。CHINABALの話がどこかに行ってしまいましたが、コロナ情報戦争の勝利者が誰かを考えれば、中国、いや、中華を軸にした世界経済は本当に到来したことは断言できます。

  漢和塾が創業したのは2005年9月、銀座に事務所兼教室を構えたのは2006年1月でしたが、その半年ほど前の人との出会いから、今から思えばとんとん拍子に起業することになったのですが、当初の事業計画は「こどもの中国語」でした。小学生どころか幼稚園くらいから英語は大事だ!と言う風潮が定着し始めてましたが、アメリカでの小学校からの中国語教育のニュースを見て、これからは日本も早い段階で中国語だ!といわゆる時代の先取りをした気分で計画を練っていました。

 

  ところがどうでしょう?2008年に北京オリンピックがあろうが、2010年に上海万博があろうが、日本と中国の関係はその後の尖閣問題に限らず、ほら餃子事件だ、サッカー事件だ、SARSだと悪化の一途。もちろん悪化させてるのはメディアであったり、日中友好けしからん!と考える米韓がらみの勢力でしたが、子供どころか、一部必要なビジネスマンを除けば、それはそれは流行りませんでした。結果的には、大手資本が真剣に中国語教育の取組みをせずに、英語のメソッド流用したりいい加減なことをしているおかげで、私ら漢和塾が16年も生き延びる隙間を与えてくれたのですが、現実は、優秀な講師と言っても一握り、特に学歴、学力の高い大企業の社員に教えるとなると苦労が絶えないことはこのブログでも話してきました。

 

  時代が代われぞ、巷では武漢ウイルスと呼ばれるコロナ騒ぎがなぜか中国以外の世界で蔓延していますが、米中の力関係の変化が決定的になり、好き嫌いは別にしてビジネスマンは中国、世界に根を張る中華人を意識せざるを得ないですし、当然、武器の一つとして中国語も備える必要があります。ネットで翻訳通訳が可能だから大丈夫?会社の大事な情報をネットに晒しますか?それこそ密な会食で、銃口眼光突きつけながら、テーブルの下では握手…みたいな狡猾なネゴシエーション能力が必要です。

 

  日本にいながらも中国人、中華人と接することが多くなり、下手すると外資系は中華系?就職活動にも影響してくるでしょう。当然、早い段階からの中国語学習も必要で、創業時には早すぎたかも知れない事業がようやく時代に追いついてきました。社会人とはまた違う指導のアプローチも含めて講師陣は数多く接したきたおかげで、すでに優秀な方がいらっしゃいますし、起業時に買い込んだ子供用テキストも手元に。すでに、赴任者のお子様の教育や、中国人を両親の持つ子供の中国語は始まっていますが、この先、事業の新しい柱にゆっくりとなっていくでしょう。経営者は「なっていく」ではなく「する」ものだとか言われそうですが、まずは自分らを磨くこと、そうすれば自ずと市場にお返しができる、そのように考えます。焦らず急ぐ・・・座右の銘ですが、少なくとも中国赴任など経験したご両親には理解いただけると思います。講師のハードルが逆に高くなるオンラインを軸に、日本全国、或は中国現地でも「楽しく真面目な中国語学習」を提供させていただきます。近所の人には内緒で(笑)ご相談ください!

  昨年の今頃、「未知のウイルス」なる新型感冒が襲来、と言っても日本では外国船籍の客船を除けば重症者を絞ったPCR検査が功を奏して、感染者が爆発することはありませんでした。マスコミは志村けんさん一人で1万人分くらいのインパクトを出してましたが、ヘビースモーカーで高齢の人が、咳風邪タイプの新型感冒になれば重篤なことにもなるでしょう。実際、私は1月にいつもと違う酷い咳と高熱にうなされましたが、あれだけ息が苦しいのは初めてで、結果的に三日三晩自宅で栄養取りながらも寝倒して治りましたが、喘息気味の咳はしばらく続きました。(ちなみに睡眠・手洗い・うがい・マスクの妻にはうつりませんでした)

 

  前置きがまた長くなりましたが、今から事実が少しずつ明るみに出ると思いますが、必要以上想像以上の被害をもたらした今般の感染症騒動は人災だと思いますが、このことで社会にもう一つの変化が起き、どうやらそれがスタンダードになりそうなのがオンライン化です。またオンライン化で俄かに案内が増えたのがオンラインセミナーの案内や通信教育、あ、言葉が古いですね…オンライン学習でしょう。先にも述べたようにリアルで評価されるものは多少の工夫が必要でもオンラインでも評価はされるわけですが、どうも世の中、オンラインになったら単純に安くなると思っている人もいます。おかしな話で、原価的に言えば交通費くらいしか変わらないわけで、画面の向こうの価値は同じなはず。

 

  弊社の語学研修は大手語学学校よりも高い!と言われますが、少なくともそれだけいただくには不可欠な要素が三つあります。一つは以前にも申しあげた「中国語教育能力検定」による講師の選別、合格率3%ですが、不合格の97%のうちの半数近くはよその学校で教えていたりします。更に優秀な先生にまかせるだけなら当人同士で勝手にやっていただければいいわけで、研修全体を本社のスタッフがいかに把握、管理するか?少ないスタッフですが、ほとんどすべての授業にはリアルの頃から参加しています。自主学習上の課題なども解決しないと研修成果はあがりませんし。3つ目は赴任前研修を担当している会社が現地を知らないのはあり得ないわけで、高い交通費を払って中国、ブラジル、ベトナムと定期的にお邪魔しています。この1年は残念ながら渡航できませんが現地スタッフの協力で何とか情報提供はできるかと…

 

  どことなく、会社紹介みたいなブログになり、実際には本来は当たり前の三つがなかなか難しくて日々反省ばかりですが、結局は受ける側の納得の問題、つまり「思わず膝を打つ」ように、疑問や不安が解消されたり、実際に使ってみて「学んだことが役に立った!」と感動していただけるかどうか。ま、芸術・芸能の世界もビジネスの分野も変わりませんね。弊社も、スタッフ・講師ともに人間力を磨いていきたいと思います。

  先生と言う言葉を小学生の時に「先に生まれたから」と言われ、そらそうか?と思いましたが、大人になり歳を重ねると先生が自分より若いことも多くなります。また、中国語では先生を「老師」と呼び、「先生」と言う漢字は「~さん」と男性の呼称に使われていますが、若い先生でも「老師」と呼ぶことになります。要は、日中ともに、老いも若きも関係なく、その道に秀でた人で、後進の手本となり、育成ができる人と言うことになるでしょうか?そう考えると自分も含めてその言葉に相応しい人になるのは大変なことです。

 

  私が先生と呼ばれたのは、大学時代、家庭教師と少年剣道教室を手伝っていた時ですが、今から思うと「嘘でしょ!」と呆れてしまいます。確かに外国語大学に在籍していて英語の成績は筆記試験においては高い方でしたが、ヒアリング含めて実践では役に立たない。ま、当時の受験勉強のアドバイスぐらいはできたのでしょう。剣道においては、学生時代は三段でしたが、最近になって再開した道場で、毎日のように基本がなってないと師範から怒られるような私が、小学生とは言え剣道の指導をしてはいけなかったと思います。よく、少年野球で草野球のお父さんが間違ったことを教えているとプロ野球選手が指摘していますが、誰に習うか?何を教わるか?は大袈裟ですが、その後のその人の人生さえ左右します。

 

  私ども中国語の研修においても同じことが言え、一番危険なのはネイティブならその国の言葉が教えられるかも?という勘違いです。たとえ優秀な学者さんや政治家であろうと、教えるためのスキルを理解していなければ、ただのネイティブです。以前にも述べましたが、弊社の中国語講師になるために「中国語教育能力検定試験」を受けなければなりませんが、教育技能どころか、中国語の漢字、ピンイン(発音記号)も書けなかったり、中国の歴史も知らないネイティブが続出します。合格率が3%?嘘みたいな数字ですが現実です。ネット社会の充実で、個人対個人の学習サイトなども数多くありますが、画面の向こうのネイティブは本当に「先生」「老師」なのでしょうか?

 

  もちろん、趣味で会話を楽しむだけなら、気の合う外国人と友達感覚で話しているだけでも価値はあるでしょうし、その場合は実際に費用もかからないでしょう。が、業種、役職、関係性ごとに違いはありますが、ビジネスの武器にしようとするなら、しかも、忙しいはずのビジネスマンが短期でコツを習得するのなら、適正なお金を払ってでも優秀な「先生」「老師」にある一定期間、集中して習うことをお勧めします。

 

  また、オンライン化が定着したことで、今まで以上に「先生」「老師」としてのスキルが求められます。特に中国語の発音の指導の際は、日本語や英語との比較、或は舌の位置など具体的に説明する必要がありますし、受講生の微妙な反応も画面の向こうから察知する能力も問われます。結局は、オンラインもリアルも、価値のあるものだけが残る…オンラインで学習環境だけは広がり競争率が高くなる中で、本当の「先生」「老師」を目指す人はより一層の努力、自分磨きが必要ですね。

  ますば貼り付けた動画をご覧ください。そんな時間がない方には先に簡単に申し上げますが、今頃になり厚労省はPCR検査のCT値を45からWHO基準の35以下にしなさいと通達をだしたようです。大した専門家じゃなくても、今般のコロナ騒動の要因は二類指定とPCRとはかねてから申し上げてきましたが、これで明確になりました。特に昨年秋からの無闇矢鱈な検査で陽性者が出て、それを感染者とマスコミが煽り、GOTOキャンペーンに責任をなすりつけ、責任を取りたくない知事が徒党を組んで政府に緊急事態宣言を迫る…このような無駄な半年は悔やんでも悔やみきれません。

 
そもそもは、CT値を無闇に上げたことで、たまたまその時鼻粘膜についていたインフルエンザ含めたあらゆるウイルスを感知し、また指定感染症二類にしていることで隔離や医療機関の負担が増える…昨年の春先ならまだ未知な部分が多いから仕方ないとは言えますが、少なくとも昨年の夏以降、中国や台湾やニュージーランドが勝手に収束したことにできたのもCT値の低い検査を増やしたからで、日本は何と無駄な検査で経済的な被害者を出したか?これはもはや厚労省、つまり政府の犯罪です。
 
  さらに罪深いのはマスコミで、動画のような冷静な分析を封じ込め、御用学者や二流芸人の司会の番組で嘘を垂れ流す…コロナに限らず、拗らせたら命に関わる風邪やインフルエンザは山とあるのに、志村けんさんを利用したり、あの手この手で恐怖を煽る。視聴率のため?いえいえ、バックにいる中国、ユダヤ資本が日本を買うためであり、反日分子が日本を転覆させるためです。
 
  頃合いよくワクチンの接種が始まりました。新型かどうかわからないウイルスに対応したワクチンがこんな短い期間でできるのも七不思議ですが、CT値を下げたことによる陽性者の減少を、緊急事態宣言やワクチンの功績にするつもりなんでしょう。ま、それでも今年の冬も新型だ、鳥インフルエンザだ!と少なくとも感冒は人類につきものですので、またワクチン開発?いや、宣伝、販売合戦になるでしょう。
 
私は当初から同じことを言い続けてきましたが、事実は嵐が去った後に、或いは、別の嵐が来た時に、さらっと置いてけぼりになる…実際に店を畳んんで自己破産した友達、アルバイトをなくした知り合い、インターハイなど晴れの舞台を奪われた若者…平均1日3,780人もお亡くなりになる中で、実際に新型コロナが直接の原因で亡くなった人は何人いるの?今さら動画のような冷静な当たり前の分析を見ても腹立たしい限りです。
 
  ま、犯罪と言えばろくに知ろうともせずにメディア鵜呑みにした人や、普通に頭使えばわかるような頓珍漢な施策にも右へ倣えで綺麗事の自粛をした人も犯罪者なわけで、日本人が日本人を傷めつけた。
 
東京には春が来ました。花粉症以外は空の下のマスクは外し、うがい手洗いを励行して普段の生活に戻りませんか?あ、貼り付けたかった動画です。お時間ある際に是非!  ※すでにリンクは削除されていました。
 

  このところ、語学の話をそっちのけで政治的な話に首を突っ込んでいますが、「孔子学院」と言う名前をご存知の方なら、語学も世界の政治を左右するソフトパワーであることは理解できると思います。世界の基軸通貨はドル、世界の覇権・軍事大国はアメリカを中心に動いてきましたが、遠い昔は誰が?ローマ帝国、大英帝国、もちろんその当時は生きていませんが、延々と終わらない戦争を通じて世界地図は常に塗り替えられてきたわけです。今般のコロナ騒動は新しい形の戦争、情報戦争・心理戦争の最たるもので、情弱な庶民を意図を持った国が仕掛けマスメディアが焚き付ける・・・古くは中国の毛沢東が仕掛けた文化大革命を彷彿させます。無知な庶民が武器弾薬並みに世論を破壊し世の中が混乱する…常識人、知識人ならそんな馬鹿な?と思うことが平気でまかり通ってしまうわけです。

 

  感冒の一種のウイルスもこの先は微妙な変化をつけて経済カードの貴重な一枚になったわけで、株価の操作もIT系の躍進も製薬会社の大商いも、核兵器よりも容易い情報戦争で何とでもなる?また、国が争う原因になるものに資源があります。石油をめぐる世界の混乱は私らの世代で何度も見てきましたが、これからはレアアースでしょう。ミャンマーの軍のクーデター?を日本のマスコミがスーチー氏寄りに報道していることでおかしいな?と思いましたが、案の定、スーチー氏はオバマ、ヒラリー、ソロス、更に習近平とも蜜月・・・ノーベル平和賞とか受賞するわけです。じゃあ、軍がいいのかと言うことでもありませんが、強かな中国は両面作戦で軍ともつながっている・・・表向きの民主化など掲げて軍に制裁をしたら中国がレアアースで丸儲けになりますから、各国動けないというのが実情のようです。(情報源は深田萌絵氏です)

 

  このようなことも疑問をもってみないとわからないわけで、異論反論あるでしょうが、疑問もないところに議論も討論もありません。石油も出ない北朝鮮もレアアースでその存在感を保っていたり、ミャンマーもレアアースを巡る駆け引きだと理解すれば腑に落ちます。更に金融面ではデジタル人民元の構想が着々と…これって世界の基軸通貨が変わり、その気になれば全財産を一瞬で失うリスクがあるということですよね。私のような金融音痴には想像ができませんが、ビットコインがまかり通っているのですから何ら不思議なことではないのでしょう。そして言葉は中国語?いやいや、それあなたの商売だからでしょう?と言われそうですが、少なくとも四半世紀前から中国は「孔子学院」と言う国家プロジェクトで中国語の世界への普及を進めてきました。15年前にアメリカの子供が中国語を学び、国防省が情報収集を含めて中国語に力を入れているといった記事を見ました。中国語は中国大陸や台湾で使うだけではなく、今や世界に散らばった新・中華人と張り合うためにも必要です。もう少し後かな?と思っていた米中の主役交代(中身は単純な二極対立ではないですが)は、今般の情報戦争で思いの他、早く訪れそうです。

  休日の浅草はテレビのコロナ扇動とは真逆で、ほぼ日本人と思われる観光客が、それなりの密度で歩いていました。換気のいい露店とは言え冬場はビニールシートで囲ったホッピー通りの居酒屋はどこも超満員。ある程度の感覚値がある人なら、自分の周りを見渡して、いつもの冬の流行性感冒よりかは新型コロナは大したことないなと肌で感じることができるかも?もちろん、そのためには実際に外に出てみないとわからないわけで、密だ密だと緊急事態宣言で騒いていますが、それなりに満員の電車に乗ってみれば、最低限のうがい、手洗い、人込みマスクで通常の生活ができることに気づくでしょう。もちろん、肺炎、自然死含め毎年多くの人(138万人、1日平均3,780人)がお亡くなりになっていることも踏まえた上です。

 

  そもそもPCRの問題点も前回指摘しましたが、中国にWHOが乗り込もうが発生源さえわからず、何をもって新型なのか、インフルエンザでもBだのCだの変異するわけで、単にワクチン開発を推進し、毎年変異だ!と言って定期的に打つようにしたいメーカー側の思惑が読み取れます。結果GDPがプラスの国がどこで、その国と実はつながっている勢力が超大国の大統領になったり、情報戦争の勝者が誰か考えれば、もう1年も無駄に過ごした時間を返してほしいものです。が、メディアの情報操作にいまだに騙される人が多数・・・先日も書きましたが、名だたる大手企業の人事部が集まるセミナーで「トランプの弾劾が進んでいる」と嬉しそうに話していたアメリカの専門家は、弾劾裁判の判事の引き受け手もなく、ハリスも辞退し、上院でもともと反対されることがわかりきったアメリカの実情を何一つ伝えていませんでした。ま、そんな専門家の一方的な話を真に受ける大企業の方はいないと信じたいですが・・・

 

  玉石混合、有象無象のネットの情報も、誰が得する話か?結果から分析したらある程度の推測は立てられます。日本の国益の話をすると、やたら陰謀論だと騒ぐ人がいますが、この国の強みであった半導体はなぜに今や台湾に牛耳られているのか?トロンOSの開発者はどうやって消されたか?日本ではなぜ米国のFBや韓国のLINEしか流行ってないのか?三菱の旅客機はなぜに飛び立てないのか?そして何よりも国産のワクチンはどうしてできないのか?すでに老人中心に副作用で死者も出ているようなワクチンを全国民に打つより、発症者の進行を遅らせるアビガンがとっとと承認されていたらこんなコロナ騒動にはならなかったでしょうし。結局は、国内だけでしのぎを削っていても、表から裏からと外国資本、勢力の侵攻は後を絶たないわけで、立憲、共産は論外として与野党ともに日本のために働かない議員が多数いる現状では日本の衰退は止められないかも知れません。

 

  日本に生まれ、昨日のような大地震と背中合わせ、人間関係も多少窮屈ながらも、世界に旅すると改めて日本の良さに気づくことが多かった私ですが、よく考えてみるとGDP三位の国なのに自国を守ることもできない。自国に他国の軍隊がいる国は独立国家とは言えないのではないでしょうか?されど投票する先もない?日々無力を感じながら、目先の課題に向かうしかないのかも知れません。

  断言してしまいましたが、そう遠くない頃に表題のような状況に日本人の一部がなってしまう可能性があります。何を言うか!中国は崩壊するんだ!と未だにキャンペーンをしている比較的年齢層の高い有識者とかを見かけますが、「中国崩壊論」なる本は、私の知る限り20年くらい前からけっこうベストセラーで書店に並んでいました。で、どうなりましたか?古い時代の駐在経験者の方に多いのが、まだまだ発展途上だった中国を上から見て、優雅な駐在員ライフを満喫しながら、「品質の日本」と言う御旗の元に胡坐をかいていたり、GDPで抜かれたのは知っているもすでに日本の三倍以上になっていることから眼をそらしたり、13億の1%=東京都民ぐらいの人が年収1億元を超えていることに気づかなかったり…そんな世代の方が政治や経営の舵取りをしていたら恐ろしいことになります。いや、なってしまったのかも?

 

  今般の中華・ユダヤのタッグチームが仕掛けたコロナ騒動で、中国の一人勝ちが伝えられていますが、単純に米中を一つの国と見ると辻褄が合わなくなることは何度もお伝えしました。が、少なくともこれまでの金融の支配者ユダヤ系に中華系が加わったことは間違いなく、そもそも何十年も物価の変わらない日本の資産、そして給与の変わらない安い人材も、彼らからすれば魅力的な投資、搾取対象でしょう。発展途上国の安い労働者を使うというのは先進国の常套手段ですが、それはそれでマネジメントも大変。私も含めて過去に中国で部下のマネジメントに苦心した人は多いのでは?ところが、日本人は今のところ言われたことは確実にやらなきゃ!と感じていることが多いだけに、コロナ禍で失業者が増えてくる状況では、雇用主にとっては、ある程度の賃金さえ払えば、実に使い勝手のいい人材に見えることでしょう。

 

  今回、特に窮地に陥っている観光宿泊業や飲食チェーン店に限らず、無駄な自粛とかをこれ以上続けていては、中小企業にオフィス物件含めて様々なものに外資、中華の資本が入ることになるでしょう。まだ動ける人は海外に出るという選択肢もありますが、そこでも外資で働くことになります。今後、日本国内で外資系と言えば中華系が当たり前になることも考えられるわけで、会議が英語どころか中国語になったり・・・

 

  ま、物は考えようで、そんな時代を予測して準備しておけば、いわゆる時代の流れに乗れるとも言えます。20年前に勝手にCHINABAL(中国を軸にした世界経済)なるものをぶち上げていた私も、オンライン化の追い風もありますが、結果的に盛況な中国ビジネス、中国語で恩恵を受けています。確かに長い歴史を見れば覇権国家は移り行くわけですが、この先は国と言う単位では説明のできない勢力による世界の支配が訪れる…2020年はまさにそのターニングポイントだったのでしょう。

  新型コロナウイルス・・・と言う名前がまるで免罪符のように、様々な経済活動、国民の行動を制限していますが、そもそもコロナウイルスっていわゆる風邪の一種であることは当初から言われていて、徳島大学の教授によると、新型かどうかもわからない?考えてみたら出元の中国には立ち入り検査をしても何もわからず、彼らはアメリカが出元だと言っている・・・そういう意味では「未知」ですが、アジア各国の致死率の低さはさておき、欧米での死者数を見てみても新型のインフルエンザの大流行と同様の感染力で、それに加えて情報のパンデミックが起きたことで病院が崩壊、関係のない人まで集中的になくなったことが大きいでしょう。更にその死因もPCRなる検査のせいで、発症して死に至らしめた原因になったかどうかは別に、ウイルスを検知しただけでコロナ認定されたり、あえてそのように認定する動きまで出てしまいました。

 

  情報戦争の仕掛けにまんまと陥って恐怖を植え付けられた人は、私のように最低限の注意、「うがい」「手洗い」「人混みマスク」で普段通りに過ごしている人を犯罪者扱いするかも知れませんが、普通に算数ができれば矛盾だらけの自粛や対策をしている人が、多くのお店やホテル、そこで働く人々の暮らしをぶち壊しているわけで同じく犯罪者にもなっていますよ。自殺との比較は2万人と言う近年の母数と比べてはは対象が違いますが、かつての3万人に逆戻りしたなら、1万人の死者増ならコロナどころではありません。

 

  またまた前置きが長くなりましたが、ワクチン開発狂騒(競争)の駆け引きはあるものの、この先はコロナの恐怖を煽るよりも、毎年新型や変異がでますので、安心して新しいワクチンを打つ続けてください・・・と言うことになり、すでに普通に暮らしている中国のように、ある程度は以前に近い生活が戻るでしょう。が、大きな話では、やはりアメリカの民主党が政権を奪ったことで、情報だけではなく、実弾の戦争が始まります。アメリカの歴史を見てもわかるように、大統領暗殺やら事件が起きた背景には、軍事産業の影響が大きいわけで、トランプ政権みたいに4年間も戦争しないなんてあり得ない…これからは武器の在庫一掃セールが必要です。となるとやはり手っ取り早いのが世界の火薬庫、中東に火種をもってくることでしょう。韓国にも厳しい態度を示していますが、それって日本にとってみれば38度線が対馬まで南下することを意味し、昔のパトリオット中古セールスみたいに日本に武器を売りつけにくるでしょう。

 

  もちろん世界の多くは誰も憎みあったり喧嘩したいわけではなく、戦争の原因は、資源と宗教に加えて、大量に武器を生産する軍事産業です。その次元でも中国がそのうちアメリカに取って代わるかも知れませんが、日本企業にとっては、コロナごときの安全管理を唱えているよりも、湾岸戦争、911と言った世界の軍事覇権争いによる混乱のリスクを考えるほうが重要でしょう。あ、日本の場合には、311のような誰にもどうにも防げない自然災害があることも覚悟しておかねばなりませんが・・・

  今朝も昔よりは空いているものの普通に混んでる電車に乗って会社に来ました。私の場合は、昨年の緊急事態宣言時も含めてたまに効率考え自宅やホテルで仕事をすることがあっても、会社には普通に来ていて、副社長だけが保育園が休園になったその期間だけ在宅に、あとは通常通りです。そもそも3月の時点であれだけ毎日満員の電車に乗って通勤しているのにパンデミックにもならず、例年の感冒と同様に暖かくなったら減少していたので、大げさなテレビさえ真に受けなければ本来は日常があったはず。が、以前にも書いたように都知事選用のパフォーマンスで都が政府に働きかけて無駄な自粛、さらに無症状者に片っ端から精度の低い検査、防護服来て対応しているはずのウイルスの検体が郵送で飛び交うとか滑稽です。ま、結果からみれば製薬会社に中国&米国民主党にGAFA…誰がどれだけ得したか?WHOもポーズで武漢視察をしましたがネズミ一匹出てこないでしょう。

 

  そんな朝、京橋あたりのオフィス群を眺め、あ、テレワーク推進でオフィスっていらなくなるのかな?と、電通はじめ、自社ビル売却のニュースなどと重ねてみました。もちろん電通の場合は固定資産を持たずに賃貸で同じビルに入るわけですが、テレワークを実施した企業の社員の話では「この生活に慣れてしまった」「仕事は回る」とのこと…もちろん、部長してました!的な人のリストラや、テレワークでは片付かない業種も多数なわけですが、新卒採用の縮小も併せてオフィス需要は低迷するでしょう。伽藍洞になった大手町を想像してみましたが、当然物件の値段も下がる…中華・ユダヤ資本のかっこうの餌食です。そのうちにワクチンができたことにして今の中国のように世の中は何事もなく動き始めると、あれ?オフィスが足りない…数年後にはそんなことを言ってるかも知れません。人は忘れやすい動物…そもそももっと重篤な病気が蔓延しても一度もこんな馬鹿騒ぎにはならなかったわけで、情報の発信者が肥大化独占化することで新しく出現したInfodemicc(情報のパンデミック)、情報戦争がもたらした悲劇です。

 

  ま、多くの庶民には悲劇ですが、資産家や一部の政治的な勢力、5G6Gの関連・製薬関係の業種は笑いが止まりません。日本では怪しい団体が議事堂前で音楽鳴らしてデモすることがあっても、諸悪の根源テレビ局に抗議する集団はわずかで、いたとしても放送されません。真綿で首を絞められたことはありませんが、日本と言う国が沈んでいく…目先では飲食・ホテルに派遣にアルバイト、そのうち中小企業から世界で勝てなくなった大企業まで波及して、就職や正社員など夢のまた夢、若者にはつらい時代になるかも知れません。もちろん優秀な若者は海外に出るでしょう。数字を冷静に見れば、もしかしたら寿命だったかも知れない高齢者の命を守るために失ったものが多すぎる・・・どんよりした冷たい朝の独り言でした。