無農薬有機野菜の効能／TPPなんか導入したら健康破壊は明確だ

「毎日の食事をオーガニックにすると何が変わるの？」 食や健康に関心のある人なら誰でも知りたいこの疑問を、科学的に探るため、2組の家族に協力してもらって、調査しました。 10日間オーガニック食品だけを食べてもらい、尿から検出される農薬を専門機関が検査。 その結果… 10日間オーガニックだけを食べたあとに採取した尿サンプルでは、農薬や農薬の代謝物の数値が大きく減っていました。特に、子どもの場合、その変化は一目瞭然。 たとえば神経系などに影響のある有機リン系農薬は、オーガニックに切り替えたことで96.53μg/Lから10.81μg/Lに、発がん性などが指摘されているグリホサートは、1.58μg/Lから調べきれないほど低い数値に減っています。 変化が現れたのは検出された農薬の数値だけではありません。オーガニックに変えたことで「新鮮で美味しい！」「料理が楽しくなった」「食材の変化で家族の会話が増えた」といったポジティブな変化があった、と協力してくれた家族が話してくれました。 でも、最大手のスーパーでさえ、オーガニック食品の割合はわずか5%。 オーガニックな生活が当たり前になるためには、オーガニックに消極的なスーパーマーケットが、取り扱いを増やして、いつでも誰でもオーガニックを手に取れるようになることが必要です。「オーガニックを増やして」とあなたのスーパーにも伝えませんか？ グリーンピース・ジャパン　食と農業担当　石原謙治 P.S.実は、半分以上の農家が「オーガニックにしたい！」と思っていること、ご存じでしたか？消費者も農家もオーガニックを望むいま、スーパーを少し後押しすれば、大きな変化が起きるはずです！

※画像が表示されない場合はこちらからご覧ください ※このメールマガジンの情報をお友達やご家族など周りの方へ広めてください。ご登録はこちらから グリーンピースは、環境保護と平和を願う市民の立場で活動する国際環境NGOです。問題意識を共有し、社会を共に変えるため、政府や企業から資金援助を受けずに独立したキャンペーン活動を展開しています。メールマガジン登録解除はこちらから 国際環境NGO グリーンピース・ジャパン 〒160-0023 東京都新宿区西新宿8-13-11 NFビル2F TEL:03-5338-9800 FAX:03-5338-9817 www.greenpeace.org/japan 無農薬有機農法で野菜作りをやり始めて、農家の苦労も少しだけは理解できたような気もしているが、しかし一般的にはまだまだ農薬を使っている農家も多い。 伊豆の国JAが韮山で開いているグリーンプラザという店舗でも、除草剤ラウンドアップが山積みされている。 僕の知人で野菜作りをしている人の中でも、ラウドアップを結構平気で使っている人もいたりして、農薬への認識が高まっているのかどうか疑問でもある。 TPPに関わっての参議院参考人質疑では遺伝子組み換え食品の問題が取り上げられた。こんなもの認めたら日本国民の健康が危うくなるだろう。 食への不安が増幅 参院特委　参考人質疑　ＴＰＰ　懸念相次ぐ （写真）意見陳述する（左から）今村知明、中村幹雄、天笠啓祐の各氏＝６日、参院ＴＰＰ特委 　参院環太平洋連携協定（ＴＰＰ）特別委員会は６日、ＴＰＰと食の安全・安心をテーマに参考人質疑を行いました。参考人から「ＴＰＰは、日本の食の安全に対する不安を増幅させるものだ」（天笠啓祐・日本消費者連盟共同代表）など懸念が相次ぎました。日本共産党の岩渕友議員が質問しました。 　天笠氏は、ＴＰＰで設置される遺伝子組み換え食品に関する作業部会について、「情報共有化」の名目で日本の安全審査が緩められる恐れがあると指摘。「食品添加物については外国の安全審査での代替がすでに行われているが、遺伝子組み換え食品でも同じことが起きかねない」と述べました。 　天笠氏はまた、ＴＰＰが求めている輸入食品の“通関時間”の大幅短縮や、食品表示などに対する利害関係者の介入についても懸念を表明。「安全審査と表示の厳格化を求めてきたが、ＴＰＰによって逆行する動きがでてくるのではないかと心配している」と語りました。 　食品添加物メーカーに勤務経験のある鈴鹿医療科学大学の中村幹雄客員教授は、輸入業者と輸出元との対等な関係がＴＰＰで大きく崩れると主張。「海外から認可要求や圧力が強まる一方、データ提供などの協力は得にくくなる。遺伝子組み換え技術が使われている事実を把握せずに輸入することにもなりかねない」と指摘しました。 　奈良県立医科大学の今村知明教授も、日本の輸入食品の検疫体制について「全く足りていない」と断言しました。 　岩渕氏は、東京電力福島第１原発事故で被害を受けた福島県の農家による安全・安心の回復に向けた努力を紹介し、ＴＰＰの影響を質問。天笠氏は、ＴＰＰが「聖域」とされたものも含め、大部分の農産物の関税を撤廃するとしていることを挙げ、「復興に向けた努力が無に帰す可能性がある」と語りました。 「しんぶん赤旗」より転載