新型コロナウィルス感染拡大が世界中で続く中、米国のアドビは、デジタル経済の現状を示す指標であるAdobe Digital Economy Index を発表した。消費者のデジタル消費は以前にも増して活発化しており、Eコマースの売上は２５％の伸びになっている。
2020年1月1日から3月11日の間に、トイレットペーパ−231%、缶詰、保存食品は87%の上昇。フィットネス系のプロダクトの売上も５５％の上昇、コンピューターのオンライン購買額も４０％伸びている。
消費者のオンラインでの購買力が上昇する中、オフラインの購買力は低下している。今後はより多くの人がEコマースを利用しだし、オンラインとオフラインの価格差は近づいていくとアドビは予想している。
米国では、Eコマースが伸びでいる原因にコロナの影響が全体の２５％ほどを占めている。今後、日本も同様にオンライン需要は増加する。
今回のコロナの影響をチャンスとして、ネット・コンテンツ、テレビ広告などをどう利用していくかがチャンスの鍵だろう。
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