◇マーガリンなどに含有／日本では表示義務なし／脂質過剰摂取は避ける
「食品に使う上で安全とは認められない。（規制によって）米国内で年間２万件の心臓発作を予防し、７０００人の死者を減らせる」。ＦＤＡはトランス脂肪酸「禁止」の意義を、このように説明している。食生活に気を配っている人は「ようやく……」と思われたかもしれない。日本でも１０年以上前から健康への影響が懸念され、週刊誌などが「狂った油」といった刺激的な見出しとともに危険性を伝えてきたからだ。
脂質の一種であるトランス脂肪酸は、牛や羊の内臓で微生物によって生成され乳製品や肉に含まれる反すう動物由来のものと、工業由来のものに大別される。主に問題とされてきたのは後者だ。
植物油を製造する際、油の臭いを取り除くために高温で加熱処理したり、液体の植物油に水素を加えて常温で固まりやすい「硬化油」に加工したりする過程でトランス脂肪酸は生成される。含有量が多いのは、油脂含有率が８０％以上のマーガリン▽８０％未満のファットスプレッド▽パンやビスケットなどの原料や、ポテトを揚げる調理油として使われるショートニング▽コーヒーに入れる液状のクリーム－－などだ。
トランス脂肪酸は大量に摂取するとＬＤＬ（悪玉）コレステロールを増やし、狭心症や心筋梗塞（こうそく）のリスクを増大させるほか、肥満やアレルギー性疾患との関連も指摘されている。米国では、１日当たりのトランス脂肪酸の摂取量が５・０４グラムの人は０・８４グラムの人に比べ、心筋梗塞のリスクが１・９４倍に高まるとの研究がある。認知症や炎症性腸疾患を誘発するとの報告もある。
国立医薬品食品衛生研究所の安全情報部第３室長を務める畝山（うねやま）智香子さんは「トランス脂肪酸は天然の食材にも含まれるため、摂取量をゼロにするのは不可能です。ＦＤＡの規制は硬化油のマーガリンやファットスプレッド、ショートニングが主な対象。直ちに使用禁止ではなく猶予期間を設け、最終的にＦＤＡの承認がないと食品に添加できなくするとみられます」と解説する。
日本人のトランス脂肪酸摂取量は１日平均０・７グラム、総エネルギー量の０・３％だ（内閣府食品安全委員会の２００６年度推計）。世界保健機関（ＷＨＯ）が目標とする１％未満を満たしている。一方、米国は１９９０年代半ばに１日５・８グラム、総エネルギー量の２・６％と高かったが、危険性が叫ばれたために０３年には４・６グラム、１２年には約１グラムに減った。
米国が０６年に含有量の表示を義務化したのを受け、日本国内のメーカーやファストフード産業はトランス脂肪酸を減らす取り組みを進めてきた。表の含有量は０６年当時の商品の値なので、現在とは異なる可能性がある。実際、日本マクドナルドは０７年にフライドポテトを揚げる油を変え、含有量を６分の１に減らした。ミスタードーナツも０７年にドーナツ１個当たり平均１～１・５グラム含んでいたトランス脂肪酸を０・２５グラムにカット。セブン－イレブンはオリジナル商品の原材料を見直し、人気の菓子パン「いちごジャム＆マーガリン」の含有量は０５年に１００グラム当たり平均１・８６グラムだったが、１２年には０・１５グラムに。各社は「おいしさと健康を両立させている」と口をそろえる。
「以前から脂肪の取り過ぎが問題だった欧米と違い、日本人は元々の摂取量が少ない。通常の食生活をしている限り健康への影響は小さいでしょう」。畝山さんはそう解説する。逆に「脂質はたんぱく質、炭水化物と並ぶ三大栄養素の一つでホルモンや細胞膜の材料にもなる。トランス脂肪酸を避けようと神経質になって脂質を極端に減らせば、かえって健康を損ないかねません」と心配する。
ならば「安全」と言えるのか。食品安全委の資料によると、０２～０３年に３０歳以上の２２５人の食事を調べたところ男性の５・７％、女性の２４・４％のトランス脂肪酸摂取量がエネルギー比１％を超えたとの報告がある。
日本ではメーカーに含有量の表示義務がないことも問題だ。日本パン工業会は食パン、菓子パン、総菜パンの含有量の最大値と最小値を公表しているが、個々の商品については分からない。マーガリンやスナック菓子など他食品への広がりも十分とは言えない。消費者庁は１５年春施行を目指す「食品表示法」で、加工品でのトランス脂肪酸の含有量表示の義務化を検討しているが、「必要性は低い」として見送られる公算が大きい。
身近な食品のトランス脂肪酸量を０５年に調べ、公表したＮＰＯ法人「食品と暮らしの安全基金」代表の小若順一さんは「企業が公表している含有量は実測値ではなく計算値かもしれず、正確かどうかは分からない。消費者の利益を考えるならば国が含有量の規制値を設定し、値を上回る商品は排除すべきです」と語る。
「幼い頃からファストフードやコンビニエンスストアの商品を口にしてきた若者はトランス脂肪酸のリスクを蓄積しており、数十年後に被害が出るかもしれない。学校給食などでは規制すべきです」。環境や食の問題を考える運動に取り組み、東京都調布市で自然食品店「みさと屋」を営む藤川泰志さんは訴える。
「トランス脂肪酸については企業の対策が進み、現在は問題ない。しかしファストフードやコンビニで買ったお菓子ばかり食べるのは不健康だ。脂質の過剰摂取を避け、栄養のバランスを考えた食生活が健康につながるのです」と話すのは人間総合科学大客員教授（脂質栄養学）で日本油化学会会長を務めた島崎弘幸さんだ。
見えにくいリスクだからこそ、日常の食生活が重要のようだ。