あっという間に雛祭りも経過中で、弥生の月となりました。
ビジネスを退いて、東京都Ｓ区の20数年来の家を拠点に、故郷の”田舎郡ペンギン村”を行き来して人生ラストコーナーを走行中のkamerinoです（笑）
●後記のポン友”下村萬月”家のお雛様
（徳島では3/3～4/4頃まで飾るとのことです）
２月下旬から大東京を離れ、ビジネス時代のポン友たちの多い広島を皮切りに、ビジネス最後の土地・大阪にて、これもまたビジネス一線を引いた神戸在住の”流離の吟遊詩人/追手乃若”先生と合流し、明石海峡大橋を同人の愛車（2017年・トヨタ／アスリート）で海峡越えして鳴門海峡を渡り、”四国の闘う金融マン下村満月”の居宅・徳島にお邪魔してきました。
スタート：大東京Ｓ区→羽田空港→広島市→大阪市→神戸→徳島県→羽田空港
※ビジネス退くとユッタリです～
そして今、三月上旬となり雛祭りも過ぎての大東京自宅のひと時～ブログタイムです。
今年は能登大地震で大変な状況が続いています。
四国も、東南海地震を想定した備えが迫ってきているようです。
下村満月は、色々なキャラ濃い友人が多数いて（まっ、kamerinoもその一人でしょうが🥳）、以前もブログったことがあったか、「地域存続支援の会」の方々と久々に接して来ました。
＊「地域存続支援の会」とは
「６０歳以上で時間と余裕のある地域を愛する人」であれば、誰でも仲間になれる有志の会とのこと。
代表は、サラリーマンを退職して農家を承継している河野哲夫氏（６６歳）。
地域から人が流出して帰ってこない、「耕作放棄地」「空き家問題」「災害対応」を大きく憂え、
２０２３年、地域の友人４名と会を立ち上げて地域保全を試行的に取り組んでいる。
（地域の集団墓地を定期的に清掃、河川道路沿いのごみ拾い、空家管理、耕作放棄地の周辺除草etc）
下村萬月とは、幼少時からの付き合いということで兄弟のような付き合いが続いているとのことです。
（下村萬月は銀行屋あがり、同会の「顧問」ということらしが・・・役立っているのかどうやら？？？（苦笑）
kamerinoと同じ”東京タワー世代”でもある同会の代表/河野哲夫氏や下村満月らと意気投合して大いに飲んできました。
追手乃若先生も大乗り気で、言いたい放題でした。（くくくっ
）
相当心に響いたので、ブログっておきます。（当ブログのキャッチコピー”地方創生”の本質は"地方への分散"に通ずるものがあり、嬉しかった～
）
人口減少に歯止めをかけよう！
人口を維持できれば地域は滅びない。
・「安全安心でない地域」から「安全安心な地域」へ居住促進をすすめたい。
・「安全安心でない地域」は居住区域とせず必要最小限の居住（公的管理区域）とする。
・「安全安心地域を客観的評価で選定」して公的投資を促進・インフラ整備をすすめたい。
地方といわれる田舎は食料安全保障実現の要として再整備を進める。（農村再構築）
地方といわれる田舎はＳＤＧＳ（産業と技術革新の基盤・クリーンエネルギー）の拠点にできる。
地方といわれる田舎は海（漁業・港湾物流の再構築）の豊かさを促進する。
大東京S区と故郷の田舎郡ペンギン村を頻繁に行き来しているkamerinoにとっては、まさに同感のいたりというところでした。
これらを補足するコメントは、適宜ブログっていきますが、ホント今回の友人巡り旅は面白かったです。（次回の訪問時は、バーベキューやろうと盛り上がりました
）
kamerino故郷の”田舎郡・ペンギン村”で、村お越しに注力しているポン友・セイヤンも次回の四国訪問には連れていきたいところです。
地域消滅と闘う皆さん、がんばりましょう。
”癒しの女神”もペンギン村に行きたいようだ
-気になっている記事-
集団移住は待ったなしの課題
「論破した・された」ではない
能登半島地震を契機に、「集団移住論争」が湧き起こっている。発端は1月8日、立憲民主党の米山隆一衆院議員がX（旧ツイッター）に「維持が困難になっていた集落では、復興ではなく移住を選択する事をきちんと組織的に行うべきだと思います」などと投稿したことだった。
「豪雪地帯を抱える北陸は、以前から無住集落の多い地域。今回の能登半島地震で無住集落の増加が加速するのは間違いないでしょう」 そう指摘するのは、金沢大学人間社会研究域地域創造学系の林直樹准教授だ。無住集落の研究を続けている。
林准教授は国勢調査の人口がゼロになった集落を「無住集落」と独自に定義し、調査・研究を進めている。国勢調査の人口は「常住人口」、つまり常にそこに住んでいる人の数である。石川県の無住集落（ダム水没などを除く）は、15年は33カ所だったのが20年には44カ所と急増している。
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kamerinoも、上記の「地域存続支援の会」の皆さんと語り合った背景には、この「無住地域」と「集団移住」の話題が頭にありました。
●「安全安心でない地域」から「安全安心な地域」へ移住することは自由な選択肢として国家が地方自治体の情勢に応じて施策していくべき課題と考えます。
その意味で、四国の地方における「地域存続支援の会」の皆さんの考え方はプラス思考で本当に興味深く受け止めています。
（ｂｙ kamerino）