一段と勢いを増した日経平均。
ここに来るまで何度も相場の定石やテクニカル、経験則を無視する形で上昇を続けて来ました。
これもＡＩ導入の1つの弊害かも知れません。
今は“上”へ向っての事ですから問題はありませんが、これが反対に“下”に向ったとしたらどんな下げ相場、急落、ガラを観せるのか、少し心配になってしまいます。
そんな事も頭に入れながら、今は強さと勢いに付いて行くだけなのです。
この勢い、日経平均の最重要ポイントである22,666円を抜くまで続く事になりそうです。
問題は抜いた後、如何なる変化を観せるのかに要注目です。
そして要注目と言えば、先週末の重要変化日をまたいだＮＹダウの形。
三角保ち合いの形となっており、今週の各重要イベントの内容如何では、“放れ”が観られそうですので要注目かと・・・
特に、税制改革絡みの内容が気になります。
ここまでは法人税減税期待から大きく上げて来ていましたからね。
これが失望となれば一気の崩れも・・・
そんな中、「超絶三倍相場株」は順調に来週に向けた形作りを進めています。
今は好決算主力の物色の流れですから静かですが、これが一服し目先調整でも入ってくれれば、この手の訳有り銘柄達の一気の出番となるのです。
今の会員ページに紹介してある銘柄達は静かです。
これまで力強く動いていただけに当然の一服というところです。
だからこそ、今は静かにエネルギーを蓄えつつ、次なる出番を待っているのです。
何と言っても、ここからの筆頭銘柄は「超絶三倍相場株」です。
まだまだ超大相場へ向けての第一歩を踏み出したばかりですからね。
ここからが時間的にも値幅的にも美味しい局面となるのです。
明日あたり、来週に向けての動きが観られそうです。
・・・ここからもう一段高したら、買おうにもなかなか買う事が出来なくなるでしょうからね。
静かなうちに確りと仕込んで次なる大攻勢をお待ち頂けたらと思います。
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項目 区分 期 限 報 酬 の額
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■極秘個別情報会員 月会費（税込） 1ヶ月 32,400円（税込）
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■極秘個別情報会員 月会費（税込） 5ヶ月 162,000円（税込）
■極秘個別情報会員 月会費（税込） 6ヶ月 194,400円（税込）
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■225先物売買会員 月会費（税込） 4ヶ月 86,400円（税込）
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■225先物売買会員 月会費（税込） 6ヶ月 129,600円（税込）
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○有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
1,株式
株価変動リスク・株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況
の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク・市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。この結果、投資元本を割り
込むことがあります。
2,債券
価格変動リスク：債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。ま
た、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、
その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元
本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク：市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。この結果、投資元本を割り
込むことがあります。
3,信用取引等
信用取引や有価証券デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取
引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）こ
とがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価
の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の
額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
4,225先物
価格変動リスク：225先物の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより損失元本を
割り込むことがあります。225先物取引では、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができるこ
とから、対象とする株価指数の変動等により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が生じることがあ
ります。市場環境の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。これにより
投資元本を割り込むことがあります。
○租税の概要
お客様が有価証券を売買される際には、売買された有価証券等の税制が適用され、たとえば、株式売買益に対する課税、
有価証券等から得る配当、利子等への課税が発生します。