連休中、ＮＹダウは原油高やＦＯＭＣを好感する流れが続き7連騰に。
ドル円も米長期金利上昇を受け110円台から112円台に。
そして連休明けの日経平均も大幅高。
円安の流れから外需に買い戻しが入ると同時に、好業績、高配当銘柄が買われる展開。
日経平均は年度末高に向け本格上昇が始まった様です。
そんな中、本日17:00過ぎにベルギーのブリュッセル空港で自爆テロが発生。
ドル円は一時111.30円台まで突っ込むも、その後に株、為替共に落ち着きを観せ戻り歩調に・・・
「テロには屈さない」という事で、このショック安も次第に解消されるとは思いますが、これを切っ掛けにＮＹダウが調整入りしないかが少し気掛りです・・・
とは言え、日経平均は年度末高に向け本格上昇を開始した様です。
あとは二進一退を繰返しながら、どこまで吊り上げて来るのかに注目です。
その為の“策”に期待したいところです。
そんな状況になりましたので、今晩、新銘柄を1つ紹介しておきました。
某有力ファンドが、「ある日突然に大きく動いて来る」との事でしたので、迷わずにこの銘柄を紹介する事にしました。
短期で80％高を演じたあの（3906）ALBERTを彷彿させる様な銘柄になるのでは・・・と期待している銘柄です。
未だ大きく動いていない今のうちに確りと仕込んで、“その時”が来るのを待って頂きたいと考えています。
“その時”は近々に来そうな、そんな雰囲気です。
お早めのご入会、お待ちしております。
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項目 区分 期 限 報 酬 の額
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■極秘個別情報会員 月会費（税込） 2ヶ月 64,800円（税込）
■極秘個別情報会員 月会費（税込） 3ヶ月 97,200円（税込）
■極秘個別情報会員 月会費（税込） 4ヶ月 129,600円（税込）
■極秘個別情報会員 月会費（税込） 5ヶ月 162,000円（税込）
■極秘個別情報会員 月会費（税込） 6ヶ月 194,400円（税込）
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■225先物売買会員 月会費（税込） 3ヶ月 64,800円（税込）
■225先物売買会員 月会費（税込） 4ヶ月 86,400円（税込）
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■225先物売買会員 月会費（税込） 6ヶ月 129,600円（税込）
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振込み先：三菱東京ＵＦＪ銀行 秋葉原駅前支店（普）0019859 株式会社 株式格闘倶楽部
○有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
1,株式
株価変動リスク・株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況
の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク・市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。この結果、投資元本を割り
込むことがあります。
2,債券
価格変動リスク：債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。ま
た、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、
その全額を失うことかあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元
本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク：市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。この結果、投資元本を割り
込むことかあります。
3,信用取引等
信用取引や有価証券デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取
引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）こ
とがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価
の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の
額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
4,225先物
価格変動リスク：225先物の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより損失元本を
割り込むことがあります。225先物取引では、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができるこ
とから、対象とする株価指数の変動等により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が生じることがあ
ります。市場環境の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク）。これにより
投資元本を割り込むことがあります。
○租税の概要
お客様が有価証券を売買される際には、売買された有価証券等の税制が適用され、たとえば、株式売買益に対する課税、
有価証券等から得る配当、利子等への課税が発生します。