先週末、欧州株は続伸、米株は反落・・・ギリシャ総選挙を控え、海外はマチマチの展開。
そして、ギリシャ総選挙は反緊縮を挙げる急進左派連合が勝利。
今晩の欧米株、為替の反応を今一度確認したいところ。

そんな状況の中、日本株は安く始まった後は安値もみ合い。
大引けに掛け下げ渋る展開。

この時期は決算シーズンで全体は方向感が出難いだけに、海外情勢が気になるところ。
情勢次第では、一気に弱気に傾きそうな微妙な水準での推移だけに、今晩の欧米株、為替の反応には要注目です。

物色対象も決算モノを中心とする流れ。
ワンタイミングずらしての物色、好材が出た日ではなく、数日ずらしての物色の傾向が強い様ですから、そんな流れを読んでの物色を心掛けたいところです。

そんなこんな状況ですので、本日紹介予定の新銘柄の紹介は、とりあえず見送らさせて頂きました。
何も慌てる事もありませんので、状況の見通し、地合の落ち着きを観て、動いても遅くはありませんからね。
まずは、今晩の欧米株の動向を観て、そして、明日の日本株の反応を見て、戻り相場の“のりしろ”の具合を想定し、紹介の有無を判断したいと考えています。
なぜなら、ECBが量的緩和策を打ち出した以上、大きな資金の流れは目先的には日本株売り、欧州株買いとなるでしょうから、その点を警戒し、半身に構えつつ対応したいからです。

現状、日経平均も為替(ドル・円)も戻りに限界アリの相場となっていますから、チョットした事で大きく売られたり、大きく崩れたりしそうですからね。
だからこそ、今は個別銘柄を見るより、全体を観て動きたいのです。
「木より森を見て・・・」って感じですか・・・。

こうなると重要になるのが、どの水準を下回って先物が引けて来たら、警戒レベルを引き上げなければならないかという点。
会員ページには日々変わる先物の転換ポイント(転換値)を的確に出してありますから、そのポイントを下回って先物が引けて来た時には、ヘッジの為に先物に売りを掛ける、もしくは(1580)日経平均ベアに買いを入れ、そして、手持ちの個別銘柄の買い建て玉を大きく減らして、来るであろう波乱に備えて頂く様にしてあります。

今年は「未(ひつじ)辛抱」の年。
辛抱の局面が多くなりそうですので、その局面を逆手に取って利益を出せるヘッジ絡み(先物売りヘッジ等)の投資で利益を積み上げて行くのが一番だという事です。

左記の“過去の紹介履歴”をご覧頂ければお分り頂けると思いますが、昨年も幾度となく、この「ヘッジの為の先物売り建て」が、ピンチを救ってくれましたからね。
個別銘柄で大きく値幅取りを狙いつつ、ヘッジ絡みで立ち回る・・・こんな投資で臨むのが、今年はベストの投資法だと思います。

ここに来て、波乱の気配がプンプンと漂い始めましたからね。

お早めのご入会、お待ちしております。

ちなみに既報銘柄の多くは、順調に上値を目指す動きをしています。
そして、地合が味方してくれれば、明日にも新銘柄を紹介しようかと考えています。



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  株価変動リスク・株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況
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  株式発行者の信用リスク・市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
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 2,債券
  価格変動リスク:債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。ま
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  債券発行者の信用リスク:市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の
  変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り
  込むことかあります。
 3,信用取引等
  信用取引や有価証券デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取
  引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)こ
  とがあります。
  信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価
  の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の
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4,225先物
  価格変動リスク:225先物の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより損失元本を
  割り込むことがあります。225先物取引では、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができるこ
  とから、対象とする株価指数の変動等により、差し入れた証拠金の額を上回る損失(元本超過損)が生じることがあ
  ります。市場環境の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。これにより
  投資元本を割り込むことがあります。

○租税の概要
 お客様が有価証券を売買される際には、売買された有価証券等の税制が適用され、たとえば、株式売買益に対する課税、
 有価証券等から得る配当、利子等への課税が発生します。