第129回未来トレンド講座2019年11月号

 

 

経営コンサルタント・FP 前田紳詞氏による、

名古屋の人気長寿講座「5年10年先を見通す未来トレンド講座(前田世界経済時事教室)」

約90分の講座の最新号です!


詳細はこちら

 

前半は経済指標、日本企業の海外進出の状況、今月の特集等を解説しています。

 

今月の特集は「個人の働き方改革」。

 

自営業者やフリーランスという働き方から、
ノマドワーカー、
ギグ・エコノミー、
ミニマリスト
という、生き方にも影響する働き方にシフトしてきています。


組織に縛られす自由な反面、どのような課題があるのか解説します。


国も副業支援をしている今、参考になる情報満載です。

 

 

後半は世界のニュースを地域別に解説、また経営コンサルタントの視点で気になるニュースやネクスト・ソサエティ(近未来予測)ニュースをピックアップしています。


たとえば・・・


名古屋名物のあの飲食店が苦境に・・・!


世界各地のスタートアップ企業はどんなビジネスを?


これからは空飛ぶクルマビジネス?!


など

 

メディアを騒がせているニュースから、ほとんどメディアで取り上げられないのに未来を見通すためには見逃せないニュースまで、盛りだくさんでお届けします。


お楽しみに!

 

 

マネジメントで有名なドラッカー氏による”社会生態学”を基本としながら、世界で起きた過去1カ月間の出来事・ニュースをまとめて解説します。

 

なぜそんなことが起こったのか?という過去の背景から世界中の出来事・ニュースを理解できることはもちろん、今後どうなっていくのか?どんな影響が及ぶのか?という未来予測にも役立ちます。

 

ビジネスヒントになるものから投資やトレンドに至るまで、幅広いトピックを網羅していますので、経営者やビジネスパーソンはもちろん、主婦の方でも十分満足いただける内容です。

 

生講座は名古屋にて毎月午前・夜と開催しております。

 

ご不明な点がございましたら、ザ・ヴィジョンクエスト株式会社 問い合わせページ からご連絡いただきますよう、よろしくお願い致します。

 

 

<講師 前田紳詞(まえだしんじ) プロフィール>

 

前田マネジメント代表、(株)マイビジネスクリエイトオフィス取締役、NPO法人 人材育成支援ネット理事、一般社団法人ハンパン(韓方)スタイル協会代表理事

 

経営コンサルタント・キャリアコンサルタント、日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー、ロングステイ財団認定ロングステイアドバイザー、ドラッカー学会員

 

ドラッカー理論を基にしたマネジメントや人事開発、経済や金融に関するセミナーや研修を全国各地で開催。
年間講演回数150回以上。


また企業の経営戦略の立案や人事に関するコンサルティングも行う。

 

1967年名古屋市西区出身。


中央大学経済学部国際経済学科卒業後、 (株)TKCにて会計事務所に対するシステムコンサルティング担当。


その後、ダボス会議グローバル100ランキング(2012年)で10位のスウェーデンのグローバル企業アトラスコプコ(株)に転職。

 

トヨタ、ホンダなどの海外進出プロジェクトやアジア地区マーケティング活動に従事。


中古住宅の人気が高まるにつれ、第三者の立場から建物の状態を調べる住宅診断(ホームインスペクション)の利用が増えています。

若い世代を中心に、新築か中古かにこだわらず、価格と品質を見極めてよい買い物をしたいという人が多くなっているためです。

診断結果を値引きやリフォームの見積もりに使ったり、購入後も何かあれば相談する「住宅のかかりつけ医」として利用する人もいます。

首都圏のマンション販売戸数はここ3~4年、中古が新築を上回る傾向が定着してきました。

新築の価格が高止まりして手が届きにくくなる一方、中古のリフォームやリノベーションでローンを組みやすくなったことなどが理由です。


国土交通省の推計によると、2018年度に取引された住宅のうち住宅診断をしたのは1割弱。

大手のさくら事務所(東京・渋谷)が手掛ける住宅診断の件数は毎年1割増のペースで伸び、年間2500件ほどになっています。



中古人気で広がる住宅診断 「かかりつけ医」の役割も:日本経済新聞https://style.nikkei.com/article/DGXMZO50491580S9A001C1EAC000/
日本の出生数が急減している。
1~7月は前年同期に比べて5.9%減り、30年ぶりの減少ペースとなった。
団塊ジュニア世代が40代後半になり、出産期の女性が減ったことが大きい。
2016年に100万人を下回ってからわずか3年で、19年は90万人を割る可能性が高い。
政府の想定を超える少子化は社会保障制度や経済成長に影を落とす。
出産や子育てをしやすい環境の整備が急務だ。

出生数90万人割れへ 19年、推計より2年早く:日本経済新聞https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50672490W9A001C1MM8000/