いまや私たちの生活に欠かすことのできない存在となったドラッグストア。薬に限らず日用雑貨や化粧品、健康食品は当たり前のように販売されており、薬屋さん以上の役割を荷っているドラッグストアもあります
また地域によっては、食材を販売しているような大型店もあり、スーパーのように活用している人も少なくないのではないでしょうか。そんなドラッグストアを束ねているのが、日本チェーンドラッグストアストア協会で通称、JACDS。
JACDSでは高齢化により地域社会で起こりうる様々な課題を、少しでも解決しようと、ヘルスケア、ビューティーケア、ベビーケアそして漢方など独自のアドバイザー制度を設けています。
そして新しく追加されたのが、介護情報員制度。但し、この制度はJACDSが既に認定しているヘルスケアアドバイザーの有資格者が対象となっている(^_^;)
複雑な介護制度やサービスについて適正な情報を提供し、介護サービスの総合的な相談を行えるように人材を育成し、地域に住む方のの健康相談所として、ドラッグストアをもっともっと有効的に活用してもらいたいという希望があるのでしょう
関係者によると、将来的には１店舗につき１～２人配置できる体制を整えたいという希望を持っており業界全体で急速に進む高齢化に対応しドラッグストアを、なくてはならない地域のコミュニティショップに持っていくのが狙いでしょうね。
どこまで普及していくかは正直わかりませんが、ドラッグストアが単なるお買い物スペースから、健康情報発信局としての役割を果たすのであればとても良いことです。今後の動向に注目していきたいですね！