ＩＣＦとは国際生活機能分類とも呼ばれる。
２００１年に世界保健機構（ＷＨＯ）の総会において従来のＩＣＩＤH(国際障害分類）の改訂版として定められたもの。
ＩＣＩＤＨでは、生涯の概念について、①機能障害、②能力障害、３社会的不利 に分けて整理されました。
具体的な例に当てはめると、①病気やけがによって足に損傷をきたす ②そのために歩くことや走ることが遅くなるといった能力面に障害が生じること ③さらにはそのために就職などに不利益を被ることがある
といったように、①、②、③は異なる回想に存在する問題であるという概念整理です。
このようにＩＣＩＤＨの考え方により障害問題の社会的理解が進むとともに、障害関連施策にも大きな進展がみられました。
しかし、ICIDHの段階では、まだ障害の問題を病気の結果として生じるマイナス面でしかとらえていないことが批判されました。
ICFは、単なる障害概念の分類ではなく、人間の生活機能を障害に関する状況を記述することを目的としており、
「健康状態」「心身機能・身体構造」「活動」「参加」「環境因子」「個人因子」という構成要素から成り立っています。
それぞれが相互に会陰教師あっていると考えています。
ICFそのものは分類であり、生活機能や障害に対する支援過程などをモデル化していくものではありません。
しかし、障害をただマイナスととらえるのではなく、生活機能の観点からプラスの側面も含めて見直していこうとするICFの視点は、自立支援を目指す介護の基本点とかさなりあうのです。
現在の状態像だけから利用者の思いを知ることはできません。長い人生を過ごしてきた利用者の生き方や生活史を理解し、今の暮らしのなかで「やりたいこと」や「できること」を支援していく姿勢が求められます。
ICFの視点を生かした介護実践においては「何ができる人か？」「何をしたい人か？」と積極的側面からのアセスメントが重要になります。
利用者を一方的な介護の受け手ではなく、生活者としてとらえなおしていくことで、介護の方向性を一変させることができます。
利用者の「できること」や「やりたいこと」を見直していくことで、まだまだ利用者の生活の可能性は大きく広がっていきます。
これからの介護の在り方は「介護」と「生活」を切り離すのではなく、要介護状態という利用者の生活像を受け入れつつ、どのような支援によりその人らしい生活の再構築を図れるのかが、重要な視点となります。
自立とは、独立心や自主性といった指針的な自立も意味しており、自律という言葉に置き換えることが可能です。
通所介護や短期入所生活介護の場面でも、運動やレクリェーションだけでなく、皿洗いや簡単な掃除を手伝ってもらったり、花の手入れを手伝ってもらったりと、日常生活のなかには利用者の生活経験をいかしてできる活動があります。
