お借りします
日本のインフラ
(土地、水道、郵便、通信など)を
外国資本に売り払う
国民の税負担率は
増加の一途をたどり、
国民生活は
苦しくなっています。
そして、今、
世界どこの国でも
承認されていない
日本だけが承認し、
日本人が実験台に
されようとしています。
しかも、厚労省の役人は「日本を魅力ある治験市場にする」とも述べています。(薬事日報)
今から約４０年前の1980年代、
日本は高度成長期で、
GDP世界第2位に
君臨していた。
当時、日本は海外旅行ブームで
世界各地に押し掛け、
ジャパンマネーで世界の資産・土地を買い漁り、
日本企業による
海外企業の
買収も行われていた。
TRONとは、
日本で開発された
コンピュータ用のOSで、
windowsよりも優れた機能を有していた。
当時は、Windowsが世界に出ようとしている頃だった。
総理官邸(当時:中曽根総理
(1985年8月12日 毎日1面)
（123便の垂直尾翼が被弾）
〇消費税を上げろ！
〇郵政を民営化しろ！
〇株の配当金の税率を下げろ！
〇公益法人を株式会社にしろ！
〇防衛増税をしろ！
〇人口を減らせ！
〇ワクチンを買い、国民に打て！
〇移民を受け入れろ！
〇ウクライナに援助しろ！
〇減反しろ！
〇牛を殺せ！
〇コオロギを食わせろ！
〇食料自給率を落とせ！
〇横田空域を飛ぶな！
〇社会保障の国民負担率を上げろ！
〇尖閣諸島沖の石油は掘るな！
〇温暖化対策の予算を150兆円だせ！
ありとあらゆる欲しいものを全て漁っていく。
（この要求の場が
日米合同委員会）
真実を公表することすら
許されていない。
真実を述べる
ジャーナリストを
陰謀論者扱いする始末。
このまま食料を制限され病気になり、
保険に入り、
薬漬けの人生にされ、
生き耐えても、
火葬場が外国資本の会社で料金が高騰し、
死んでもその先が安心できない現状である 。
ホワイトハット軍の
おかげで、
国際金融資本家や
米国DS側は
瀕死の状態だ。
乗っ取られた政府を止めるために、
国民も行動する必要がある。
時間はかかるかもしれないが、一つずつやるしかない。
本来の日本を取り戻すために。（Xより一部改変）
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。