あけましておめでとうございます。今年は辰年ということで昇竜のごとく飛躍の一年にしていければと思っております。
さて今年の株式投資を占う上でも株式市場の動向をチェックしていきましょう。
大納会の東京株式市場は、前日にNYダウが135ドル高となったにもかかわらず、日経平均株価、TOPIX（東証株価指数）ともに小幅高。掉尾（とうび）の一振どころか、年内最終取引まで調整ムードがつきまとう逆風の11年相場は幕を引いた。
日経平均の年間足は2年連続の陰線。欧州債務リスクよりも堅調な米国景気を前向きに評価して動く米国株と、方向感を欠いたまま安値圏で迷走する日本株との“勢いの差”は広がるばかりだ。
本来なら、米国株高の恩恵にあずかるはずの輸出型主力も、その足どりはきわめて鈍い。為替市場での「1ユーロ=100円割れ」が時間の問題とみられるほか、高止まり状態にある対ドル相場を警戒しているため。しかし、悪い意味でのこうした日米株の著しいデカップリング（非連動）相場は、1月にもピリオドが打たれ、いくぶん軌道修正に向かう可能性が出てきた。
ひとつ注目したいのは、今や東京市場のコンセンサスとなっている「1-2月の欧州不安再燃」リスクを足元の相場が前倒しで消化し、ポジション整理がかなり進んでいる点だ。1月末に開催するEU首脳会議や、イタリア国債の償還がピーク入りする2-4月をにらんで、なお神経質に振れる可能性はあっても、調整進行で徐々に「下値の壁」は厚くなりつつある。
米国の中古住宅販売件数の先行指標とされる11月の仮契約住宅販売指数が前月比7.3%アップ。すでに小売売上高は11月まで6カ月連続で増え、消費が経済を押し上げる自律的な景気回復傾向が強まっている。年明けには、12月のISM製造業景況指数が日本時間で1月4日午前零時に発表される。マーケットで注目度の高い同指数の堅調が確認されるようだと、4日の大発会の支援材料となり、自動車など日本の輸出株も動きはじめるだろう。ISM製造業景況指数とともに、現地6日発表の米12月ADP雇用統計も有力な刺激材料として見逃せない。
一方、年明けからは国内では「復興需要」が相場の現実買いテーマとなって頭角を現す。“陰の極”から抜け出す条件はそろいつつある。低PBR（株価純資産倍率）の実力株に加え、12年3月期の収益向上が見込める銘柄を先回りの感覚でマークする段階だ。
こういった形で今年の復興需要やSNSなどインターネット関連銘柄も含めてしっかりと取引していくことが大事ですね。
初心者の方から長年株式投資をされている方、どなたでも
どのような相場でも勝利を収めていただけるよう
スナイパートレードは全力でサポートしていきます。
本気でこれから株式投資で資産を増やしたい方は、一度ご覧下さい。
スナイパートレード Explosion
HP：http://kabuocool.com/
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大納会の東京株式市場は、前日にNYダウが135ドル高となったにもかかわらず、日経平均株価、TOPIX（東証株価指数）ともに小幅高。掉尾（とうび）の一振どころか、年内最終取引まで調整ムードがつきまとう逆風の11年相場は幕を引いた。
日経平均の年間足は2年連続の陰線。欧州債務リスクよりも堅調な米国景気を前向きに評価して動く米国株と、方向感を欠いたまま安値圏で迷走する日本株との“勢いの差”は広がるばかりだ。
本来なら、米国株高の恩恵にあずかるはずの輸出型主力も、その足どりはきわめて鈍い。為替市場での「1ユーロ=100円割れ」が時間の問題とみられるほか、高止まり状態にある対ドル相場を警戒しているため。しかし、悪い意味でのこうした日米株の著しいデカップリング（非連動）相場は、1月にもピリオドが打たれ、いくぶん軌道修正に向かう可能性が出てきた。
ひとつ注目したいのは、今や東京市場のコンセンサスとなっている「1-2月の欧州不安再燃」リスクを足元の相場が前倒しで消化し、ポジション整理がかなり進んでいる点だ。1月末に開催するEU首脳会議や、イタリア国債の償還がピーク入りする2-4月をにらんで、なお神経質に振れる可能性はあっても、調整進行で徐々に「下値の壁」は厚くなりつつある。
米国の中古住宅販売件数の先行指標とされる11月の仮契約住宅販売指数が前月比7.3%アップ。すでに小売売上高は11月まで6カ月連続で増え、消費が経済を押し上げる自律的な景気回復傾向が強まっている。年明けには、12月のISM製造業景況指数が日本時間で1月4日午前零時に発表される。マーケットで注目度の高い同指数の堅調が確認されるようだと、4日の大発会の支援材料となり、自動車など日本の輸出株も動きはじめるだろう。ISM製造業景況指数とともに、現地6日発表の米12月ADP雇用統計も有力な刺激材料として見逃せない。
一方、年明けからは国内では「復興需要」が相場の現実買いテーマとなって頭角を現す。“陰の極”から抜け出す条件はそろいつつある。低PBR（株価純資産倍率）の実力株に加え、12年3月期の収益向上が見込める銘柄を先回りの感覚でマークする段階だ。
こういった形で今年の復興需要やSNSなどインターネット関連銘柄も含めてしっかりと取引していくことが大事ですね。
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