今年の株式市場を考えていく上でどういった戦略を持っていくかが明暗を分けることは言うまでもありませんね。
2011年の世界の株式市場の見通しは?
前半と後半で変わってくる。年前半は、日本株にとって最も投資環境が良いところ。後半は、新興国が良いということになる。
アメリカの景気について、良くなってきたという見方が強まるのが年前半だと考えている。最大のポイントは中間選挙で共和党が勝ったこと。この2年間に、あまりにオバマ政権が低所得層、零細企業にお金をばら撒くような政策を進め、ばら撒き政策では景気の浮揚にはつながらないということがわかってきた。そこで、減税をすることによってアメリカの大企業、また、富裕層にお金を使わせた方が、波及効果が大きいということになってきて、政策転換がおきつつある。
そうして、アメリカで高級品、高額品が売れるようになれば、日本にとって良い形になる。なおかつ、米国の景気が強ければ、円安ドル高になるだろうから、アメリカの景気が強い、アメリカ株も強い、そして、円安と3つの条件が揃えば、来年の前半は、日本はトップパフォーマーになる可能性が高いといえる。
一方で、新興国は、景気の過熱を抑えるための金融引き締め局面が続くので、景気は良いのだが、株式市場はちょっと休みという状況になる。これは、中国に限らず、ブラジル、インドも同様。新興国の株式市場もお休みということだから、なおのこと日本にスポットライトがあたる。年前半は、日本が1位、2位にアメリカという流れ。
この予測が実現すると、日本が「グローバル景気敏感株」ではなく、「米国景気敏感株」であるということが一層明らかになる。もとより、グローバル景気敏感株であれば、2010年10月までのところで、これほど出遅れるわけがなかった。
したがって、新興国の金融引き締めが一巡すると、日本に対する相対的な魅力は薄れてくる。日本株は相対的に後退していくことになる。日本株がその後も順調に上値を取っていくためには、「米国景気敏感株」から「新興国景気敏感株」へと変わる必要がある。
アメリカ企業は、多くの企業が新興国で儲けている。ハイテク関連企業など景気敏感企業以外にも、コカコーラ、P＆Gなど景気ディフェンシブな企業の他、ウォルマートなど小売業でさえも新興国で儲けている状況だ。そのような広がりが日本企業にはなく、電機、自動車、商船、商社などに限定されている状態だ。これでは、新興国の成長が日本株全体の底上げにはつながらない。
ヨーロッパは、現在の投資環境を考えるときに、一番のリスク要因になっている。ヨーロッパの二極化が激しくなった。ドイツや北欧、オランダなど輸出で稼げる一部の国だけは良い。一方、南ヨーロッパは悪化している。金融政策をひとつにして、財政政策は各国ばらばらに実施するというユーロの枠組みは長くは続かないのではないかと懸念されている。これがヨーロッパで起きているユーロ危機の本質問題。長期的に見ると、答えは2つにひとつしかない。金融政策もばらばらにして「ユーロ」を崩壊させるか、財政政策も統一して統合を一段と強めるか。これほど、大きな結論は、すぐに得られるものではないが、その行方は追いかけなければならない。
二番目のリスク要因は、新興国の景気が過熱すること。中国が過熱の懸念が最も大きく意識されるところなので、その懸念が最後まで残る。その結果、中国株が本格的に上昇するのは、一番最後だろう。他の新興国のほうが、先んじて引き締め局面が終了するだろうとみている。
こういった形でリスクヘッジをしていくことそして、テーマを持って投資をしていくことが大事だと思っております。
初心者の方から長年株式投資をされている方、どなたでも
どのような相場でも勝利を収めていただけるよう
スナイパートレードは全力でサポートしていきます。
本気でこれから株式投資で資産を増やしたい方は、一度ご覧下さい。
スナイパートレード Explosion
HP：http://kabuocool.com/
2011年の世界の株式市場の見通しは?
前半と後半で変わってくる。年前半は、日本株にとって最も投資環境が良いところ。後半は、新興国が良いということになる。
アメリカの景気について、良くなってきたという見方が強まるのが年前半だと考えている。最大のポイントは中間選挙で共和党が勝ったこと。この2年間に、あまりにオバマ政権が低所得層、零細企業にお金をばら撒くような政策を進め、ばら撒き政策では景気の浮揚にはつながらないということがわかってきた。そこで、減税をすることによってアメリカの大企業、また、富裕層にお金を使わせた方が、波及効果が大きいということになってきて、政策転換がおきつつある。
そうして、アメリカで高級品、高額品が売れるようになれば、日本にとって良い形になる。なおかつ、米国の景気が強ければ、円安ドル高になるだろうから、アメリカの景気が強い、アメリカ株も強い、そして、円安と3つの条件が揃えば、来年の前半は、日本はトップパフォーマーになる可能性が高いといえる。
一方で、新興国は、景気の過熱を抑えるための金融引き締め局面が続くので、景気は良いのだが、株式市場はちょっと休みという状況になる。これは、中国に限らず、ブラジル、インドも同様。新興国の株式市場もお休みということだから、なおのこと日本にスポットライトがあたる。年前半は、日本が1位、2位にアメリカという流れ。
この予測が実現すると、日本が「グローバル景気敏感株」ではなく、「米国景気敏感株」であるということが一層明らかになる。もとより、グローバル景気敏感株であれば、2010年10月までのところで、これほど出遅れるわけがなかった。
したがって、新興国の金融引き締めが一巡すると、日本に対する相対的な魅力は薄れてくる。日本株は相対的に後退していくことになる。日本株がその後も順調に上値を取っていくためには、「米国景気敏感株」から「新興国景気敏感株」へと変わる必要がある。
アメリカ企業は、多くの企業が新興国で儲けている。ハイテク関連企業など景気敏感企業以外にも、コカコーラ、P＆Gなど景気ディフェンシブな企業の他、ウォルマートなど小売業でさえも新興国で儲けている状況だ。そのような広がりが日本企業にはなく、電機、自動車、商船、商社などに限定されている状態だ。これでは、新興国の成長が日本株全体の底上げにはつながらない。
ヨーロッパは、現在の投資環境を考えるときに、一番のリスク要因になっている。ヨーロッパの二極化が激しくなった。ドイツや北欧、オランダなど輸出で稼げる一部の国だけは良い。一方、南ヨーロッパは悪化している。金融政策をひとつにして、財政政策は各国ばらばらに実施するというユーロの枠組みは長くは続かないのではないかと懸念されている。これがヨーロッパで起きているユーロ危機の本質問題。長期的に見ると、答えは2つにひとつしかない。金融政策もばらばらにして「ユーロ」を崩壊させるか、財政政策も統一して統合を一段と強めるか。これほど、大きな結論は、すぐに得られるものではないが、その行方は追いかけなければならない。
二番目のリスク要因は、新興国の景気が過熱すること。中国が過熱の懸念が最も大きく意識されるところなので、その懸念が最後まで残る。その結果、中国株が本格的に上昇するのは、一番最後だろう。他の新興国のほうが、先んじて引き締め局面が終了するだろうとみている。
こういった形でリスクヘッジをしていくことそして、テーマを持って投資をしていくことが大事だと思っております。
初心者の方から長年株式投資をされている方、どなたでも
どのような相場でも勝利を収めていただけるよう
スナイパートレードは全力でサポートしていきます。
本気でこれから株式投資で資産を増やしたい方は、一度ご覧下さい。
スナイパートレード Explosion
HP：http://kabuocool.com/