こんばんは。 K2カーゴドライバーのタカシです。
昨日は投稿をお休み、、、、、実は、仕事もお休みでした。
配達の仕事が休みでも、ブログは欠かさず投稿するつもりでしたが「風邪?」で寝込んでまして。多分、風邪、、かと。(たまたま仕事がお休みだったので、病院に行かずに気合で!寝て治しました)
この仕事は、風邪など急病でもなかなか休みづらいですから「健康管理も仕事のうち」です。
てなわけで、何年かぶりに風邪で寝込んだわけですが”運良く”元々の休日だった、というお話です。
時間があったので、ぼーっとする頭で「宅配便の不在問題」について、改めて考えてみました。
前回は「不在再配達問題解決の鍵は?」という事で、業界最大手のヤマト運輸さんが先頭に立ち、通販大手Amazonや楽天さんなどと真剣に話し合い、消費者側へ意識改革を求める行動が必要、と書きましたが、この点について掘り下げてみたいと思います。
サービスが”有料”であるという考え方
そもそも、一般のネット通販の利用者は「配送」が有料サービスだという意識がほとんど無いと思われます。
ネット通販で物販をしている企業が、広告効果を狙って「送料無料」などとする告知方法が一般化しているのと、宅配便が日本に定着してすでに40年ほど経過していて、まさに「届いて当たり前」並みの感覚になって来ているからです。
根本的な消費者の意識改革を進めるには、大手宅配会社と大手通販企業さらには行政が一体となって消費者への啓蒙活動をする必要が有りますが、宅配会社と通販企業の間には、契約運賃など相反する利害関係もあるので簡単には進みそうもありません。
では、それぞれの立場で実現できる方策は無いか? 考えてみました。
ネット通販企業が単独で行う対策
”配達予定のリマインダー機能を追加する”
購入時に「配達日」「配達時間帯」を必ず指定させる。
指定日の前日と指定時刻の2−3時間前に、リマインダー機能で利用者にメール通知
うっかりして予定時刻に不在になる場合は、同メールから日時変更依頼が可能にする。
配達日時の”指定の無い場合”送料の一部を有料にするなど、消費者負担を求める。
これは一例ですが、ようするに配達サービスが有料であり、消費者側の協力が無ければ現在のサービス水準を維持する事が困難な状況だという事を知らしめる必要があると思うのです。
宅配会社が単独で行う対策
不在時の「荷物預け先=パートナー」を選定/契約し、受け取り窓口にする
今はほとんどの宅配会社で「禁止事項」になっている”近所預け”という配達方法ですが、実は宅配便が始まった初期の頃では一般的な配達方法で、会社(ヤマトさんでさえ)黙認していました。
核家族化が進み、近所付き合いが希薄になって「預けれられる側」のクレームが増え、全面禁止になったという流れです。この方法を復活させます。
もちろん昔の”近所預け”は、あくまで預かる側の好意として存在していた方法でしたが、これを契約化し、パートナー登録をして、預かる事を”仕事”にするのです。高齢化社会が進んでいいるので、仕事に行かず終日在宅の高齢者世帯も増えています。1ブロックに1世帯くらいは、探せば終日在宅という家庭もあるはずです。
荷物を預かり、本来の受取者が引き取りに来たらパートナーが不在票と引き換えに手渡す事で、1個数10円の手数用を宅配会社が払います。全体の20%以上が不在再配達になる現状では、この手数料は宅配会社が払っても十分コストが捻出出来るはずです。また、再配達を希望する家には、パートナーが再配達に行きます。この際は配達料金を有料(1個100円程度)とします。同じブロック内の配達ですので、台車だけで十分ですし、1件の配達も数分で完了するでしょう。 そして、これらの情報連携を得意のIT技術でつなぎます。
高齢者も社会貢献と、年金以外の安定収入が見込めるので、パートナー探しはさほど苦労しないと思います。またパートナーは、宅配会社毎に契約するので無く、自治体などが主導権を取り、各社共通のお宅にするのが賢明だと思います。ここは行政の出番ですね。
末端の配送員の私でさえ考えているのですから、大企業である宅配会社さんは、すでにこれくらいの事は考えているとは思いますが。 駅構内に宅配ボックス設置とか、大手コンビニ受取などなど、どうも方向性が違う気もします。
ではまた。 次回からは、軽貨物ドライバーで効率良く稼ぐ方法 について書いて行きたいと思います。