このタイトルの内容は、今から3年以上前に一度書きました。

なので、随分久しぶりの更新記事になります。

塾業界では、コロナ前後から合併と買収が多発しています。

当然ですが、2022~23年も複数件、実施されていますので、改めてUPしてみたいと思います。

 

そもそも塾や予備校は、「買収」が多いです。
初期は株の持ち合いなどもしますが、最終的には100%子会社化を目指す場合が多いように思います。

もちろんいきなり100%子会社化もあります。
なので、単なる買収だとすると、元の会社、塾も残ります。
大手傘下に入った進学塾や学習塾、有名予備校で、いくつも元のブランドが残っていますね。

買収先のブランド力が高い場合、そのまま残した方が利益が高いからです。

その方がブランド価値をいかせるという選択もあるのです。

地域に根差している学習塾などは、そのままの方が生徒が集まりやすいですし、妙な不安をあおることもありません。

いずれにしても、大手の傘下に入るというトレンドは変わっていないように思います。
合併に関しては、あまりないような気がするのですが・・・。
また、敵対的買収はほとんど見られませんが、ここ数年で、上場・非上場関係なく、いくつも有名どころが大手の傘下に入っていくところがあります。


2023年度のビッグニュースの一つは、日本最大の教育企業のベネッセHDです。

そのベネッセがMBO、つまりマネージメントバイアウトという経営陣による買収が行われると発表されました。

2000億円規模の上場廃止です。

発表当初、「買っときゃ良かった!!」と後悔したものです。

上場廃止をして、経営の自由度を高める選択をしたわけですね

なので、もしかしたらまた別の塾や教育企業などを買収するかもしれません。
ベネッセは資本体力が他を圧倒しており、傘下にたくさんの塾関係の子会社が存在します。
元々あったブランドを維持し有効活用するためでしょう。

理系予備校として有名な『鉄緑会』や『東京個別』などがありますね。

中学受験だと、進学館や研伸館を運営するアップ教育企画も子会社です。

 

中学受験が対象となると、東進衛星予備校を運営しているナガセが有名です。

持ち株会社である本体は東証にも上場していて、傘下に四谷大塚がありますし、傘下ではありませんが早稲田アカデミーの大株主でもあります。

一時、M&Aするのでは?と話題になりました。

ちなみに、早稲田アカデミーの大株主ランキング1位はナガセですが、2位に英進館が入っています。

創業家の方々は、大株主ランキングからはいなくなりました。

子会社で色々あったので現状を考えると買収は無さそうですが、かなり長い目で見ると解りません。

代わりに、2022年末に兵庫県では有名な学習塾の『木村塾』を買収しました。

文教地区として知られている西宮市を中心に、兵庫から大阪にかけて展開している塾です。

運営会社を「ヒューマレッジ」と言いますが、ここが突如買収され、2023年から連結子会社となりました。

 

ここにあるような巨大教育産業になると資本力が桁違いですから、他塾は本気で正面から勝負できません。

株式会社の傘下ではなく、サピックスのように学校法人の傘下に入るという手法もあります。

 

あと忘れてはいけないのが、馬渕教育グループに関してです。

こちらは経営統合になりますが、兵庫県の老舗塾で、公立高校受験と中学受験で地域に根差した有名塾が、2022年末に経営統合により馬渕教育グループ傘下に入りました。

運営母体は株式会社聖文館といい、兵庫の西方面から東灘区州域まで教室が多く点在しているかなり大きな地元塾です。

これを聞いたときには驚いたものです。

中学受験の分野では、灘や甲陽、神戸女学院などを毎年少数ではありますがキッチリと出していた塾です。

同じ兵庫県には、エディックという学習塾があり、この二つが二大大手だったのですが、エディックは学研HD傘下になっているので、これで兵庫県内の大手学習塾は、ほぼどこかの巨大企業の傘下に入ったことになります。


塾の買収後は、どこまで買収された側の講師や経営サイドに自由度が認められるかだと思います。
授業のやり方や講師の採用の仕方から始まり、基本の授業時間の割り振りや教材なども全く違うので、全てを均一化するのは至難の技とも言えます。
なので、中には買収後、同じグループですが、完全別会社という形をとることもあります。

大きくなった塾は、一つの塾内で業態別にいくつかの別会社をつくるという分社化という手段を取る場合もあります。
元々会社のスタイル、授業のやり方など基本的なことが一緒なので、マニュアルがさほど変わることはありませんが、人員の割り振りや管理、時間、費用が大変なので、分社化を取る場合は経営サイドの決断が大変だと思います。

なので、初期のころは業務資本提携程度にとどめておいて、講師マニュアルや作業マニュアル、教材の統一化が出来るかどうかを試していき、しばらく様子を見たうえで、いける!と思ったら買収作業に入るというのが多いパターンだと思います。

さてさて、今後はどの塾と、どの塾がくっ付くのでしょうか?
数か月後には意外な組み合わせがあったりして・・・。

 
 

●○くっついても離れるのが人間の性。企業の性は?○●

 

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