数年前の生命保険文化センターの調査では、男女共に生命保険加入率が８割を超えているそうです。
あなたが入っている保険は本当に必要な保険でしょうか？
保険が必要か、そうでないかは、家族構成や年齢、そして貯蓄などの資産がどれくらいあるかによって異なると思います。
つまり、個人の事情によって加入した方が良い保険と加入が不要な保険があるということです。
未だに議論がされていますが、医療保険や生命保険の加入については、賛否が分かれています。
しかし、日本には、健康保険制度や公的（社会）保障制度の1つに遺族基礎年金があり、海外とは事情が違う部分もあります。
保険が充実していないと、海外ではまともな医療が受けられないといったことはなく、療養の給付という、日常生活の病気や怪我について、診察や投薬等の医療行為を受けることができるので、病院に行けば、健康保険証で自己負担３割で医療が受けられます。
その上に、健康保険の他の給付内容として、高額療養費があり、月間の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、その超過額について請求すれば、後ほど返金を受けることができます。
なお、同一月・同一医療機関の窓口における支払額は、「健康保険限度額適用認定証」の提示により、入院・外来診療ともに自己負担限度額までとなります（高額療養費の現物給付）。
その他には、出産育児一時金（被扶養者の場合は、家族出産育児一時金）や出産手当金（国民健康保険は対象外）、被保険者が病気や怪我により、仕事を連続して３日以上休んだ時に、休業４日目から傷病手当金（国民健康保険は対象外）が、通算して１年６か月間支給されます。
更に、被保険者が死亡したときに埋葬を行う者に対して５万円の埋葬料（被扶養者の場合は、家族埋葬料）が支給されます。
余裕がある金額ではないですが、日本では必要最低限の生活が保障はされているのです。
なので、何を目的に入った保険かを理解していなかったり、そもそも勧められるがままに目的のない保険への加入がないのか、今一度、保険の見直しをしてみるといいでしょう。
一人ではわからないのであれば、専門家を交えてしっかりと自分の資産状況や家族構成など個人事情を踏まえた上での見直しをしてもらう方がいいでしょう。
日頃から生活に必要な資金額を記録する習慣を身につけておけば、公的保障で不足する額を把握できますし、それ以上の保障を備える必要もないはずです。
貯蓄性を高めた保険なら安心とか、極力保険料を抑えた掛け捨てだから大丈夫などと、安易に加入することは得策ではありませんし、生命保険文化センターの調べでは、一世帯当たりの年間保険料は平均で38万5千円だというデータも出ています。
例えば、これを30年間払い続けるとトータルで約1,155万円、40年間だと約1,540万円にもなるのです。
保険の見直しは毎月だと小さな金額かも知れませんが、30年、40年という期間では大きな節約につながるはずです。
つまり、保険のお金は人生の3大支出（の一つ）というよりも、人生の3大節約（の一つ）という意識を持って、今一度、専門家の意見を聞き、不必要な保険は解約をして、その分を投資へ回していきましょう。
それでは今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。