本来の必要保障額との差を知ろう
死亡保障はその目的をよく考え、金額に過不足がないかを確認します。具体的には、遺族の生活保障、子どもの教育資金、老後の生活資金など、それぞれの目的に最適な保障額になっているかどうかです。
遺族の生活保障であれば、自分に万が一のことがあったとき、家族、とくに子どもが独立するまで経済的に困らない額か、逆に必要以上に保障が大きくないかをチェックします。
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正確には、自分の死後、家族の生活に必要な金額を足し上げたものから、年金や配偶者の収入など自分の死後に見込める収入と現在の貯蓄を差し引いて、足りない分を必要保障額とします。（参考：「死亡保障の必要な金額は人それぞれ」）
医療保障は1日あたりの入院給付金の額に加えて、保障期間もチェック。保障期間が一生涯の「終身型」か、一定期間の「定期型」か確認しましょう。
自営業や自由業の人は、会社員や公務員に比べて公的医療保険の保障が薄く、入院中は収入が大幅に減ってしまうケースも多いので、会社員や公務員に比べ1日あたりの入院給付額は多めに見積もるべきです。
但し、昨日の投稿で申し上げました通り、医療保険と言うのは基本的には契約者が必ず損をする保険なのです。
過重に入らないように注意しなければなりません。
入院・手術以外の保障もさまざまな種類がありますが、手厚くするほど保険料が高くなりますから、がん家系だからがんになったときの保障は外せない、いざとなっても貯蓄でまかなえるものは省く、など優先順位をつけて見直していきましょう。