大日本言論報国会（だいにほんげんろんほうこくかい）は、昭和17年（1942年）12月23日に、大東亜戦争遂行のための言論統制を担当していた内閣情報局の指導の下設立された団体。
同年５月に設立された日本文学報国会が、数多くの文学者を網羅的、半強制的に会員としたのに対し、この大日本言論報国会は、戦争に協力的とされる評論家を情報局職員立会いのもとで会員を選んだ。
これら会員は内閣情報局や軍部の庇護の下で新聞・雑誌で戦争遂行キャンペーンを展開し、一方で報国会が中心となって『思想戦大学講座』（昭和19年）などを編纂した。
役員
会長 - 徳富蘇峰
専務理事・事務局長 - 鹿子木員信
常務理事 - 津久井龍雄、野村重臣、井澤弘
理事 - 秋山謙蔵、稲原勝治、市川房枝、小野清一郎、大串兎代夫、大熊信行、大島豊、加田忠臣、小牧実繁、高坂正顕、高山岩男、斉藤劉、斎藤忠、斉藤尚、佐藤通次、新明正道、富近清、中野登美雄、橋爪明男、藤田徳太郎、古川武、穂積七郎、山崎靖純
監事 - 大橋達雄、住田正一、船田中、森下国雄
戦後
大日本言論報国会は敗戦と共に解散し、役員や会員の多くはGHQにより公職追放処分となったが、その後、追放解除となり、言論界に復帰したものもいる。