景気の低迷や日本経済の将来への不安から、企業は新卒者数採用を削減する動きがみられています。
その一方で、外国人の高度人材の活用を進めようとする企業は急増しているそうです。
業務の国際化や知識産業化の進展を考慮すれば、高度外国人材に対するニーズの拡大は当然の動きですが、この動きは企業の入り口の変更だけではありません。
国籍や男女の違いに関係なく優秀な人材を確保する動きは、入社後の育成、処遇、雇用管理にも大きな変革を求め、同時に大学教育などにも影響を及ぼしていくでしょう。
長期雇用を前提にした日本的雇用慣行が称賛されていた時代には「就社」の仕組みは企業にとっても労働者にとっても有益でした。
しかし、時代の流れとともに仕組みの変革を行っていかなければ、企業は厳しい時代にきているのかもしれませんね。。。
今後、多様性人材の活用を実践に移そうとすると、外国人の多くはプロフェッショナル志向が強いので、日本企業の人材活用に必ずしも満足しないでしょう。
これは、女性の立場に置き換えても同様のことが言えると思いますが・・・。