次に、このようにまだ技術が確立されていないワクチンなのに、なぜ政府も製薬会社もWHOも多くの人々に打たせようとしているのか、というかどうしてそんな馬鹿なことができるのか？ということについて考えてみたいと思います。

つまり倫理や価値観の面での考察ですが、その対象の性質上、これはあくまで僕の推測になりますので、「陰謀論を超えて」という題で書いてはいますが、やや陰謀論に近くなっているかもしれない点はご留意ください。

また理由はこれ一つがたとえ当たっていたとしてもそれだけでもなく、多岐にわたると思われます。

マデレーン・オルブライト - Wikipedia

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クリントン政権時代の国務長官（1997－2001）だったオルブライトは、イラク経済制裁の結果50万人の子供が死んだとされることについて、以下のように語っています。

Wikipediaより引用

1996年、CBSテレビ『60 Minutes』に出演して、レスリー・ストールから対イラク経済制裁について“これまでに50万人の子どもが死んだと聞いている、ヒロシマより多いと言われる。犠牲を払う価値がある行為なのか?”と問われた際「大変難しい選択だと私は思いますが、でも、その代償、思うに、それだけの値打ちはあるのです」

要するに、「自分たちは50万人の子供の命よりも価値のあることをやったんだ」と！

なんという自惚れ、なんという傲慢でしょうか。

ちなみにこのオルブライト、顔が誰かに似ていると思いませんか。

最近まで国務省のナンバー3の地位にいたビクトリア・ヌーランドですね。

この二人には顔以外にも共通点があって、共に東欧移民が出自のユダヤ系で、移民の経緯からロシアに強い憎しみを持っているということです。

現在の国務長官のブリンケンも出自はウクライナ系ユダヤ人で、なぜ多様な人種のアメリカなのに、外交をつかさどる国務省のポストがこうも偏った民族グループになっているのかは興味深いですね。

まあちょっと本題からズレてきているので話を元に戻します。

僕が言いたいのは、「この世には人の命よりも価値のあるものがある」という価値観、そのために人の命を犠牲にするのは正当化されるという価値観が、世界の支配層、特にアメリカの支配者層には濃厚にありそうだということですね。

そしてこうしたアメリカの支配層の傾向に対し、日本の政治家は抵抗できるでしょうか。

増税メガネの岸田にそれができますか。

まあ無理でしょうね。

実際にアメリカは「自由」や「民主主義」や「人権」（人権のために人を殺すというナンセンス！）のために戦争をやってきました。

9.11以降アメリカが世界各地で起こした戦争での犠牲者は数百万人とも言われていますが、それすらも彼らにとっては「それだけの価値がある」ものでしかないのでしょう。

そして「人類の進歩のために」とか、「普遍的な価値のために」という理念は、進歩主義＝リベラルの危険な思考パターンです。

最近僕はフランス革命の本を読んだのですが、ジロンド派のボスのロラン夫人が断頭台にかけられるとき、「自由よ、汝の名の下でいかに多くの罪が犯されたことか！」と言うんですね。

この言葉と、アメリカが「自由」の名の下にやってきたことを照らし合わせると、200年以上前のこの言葉がいまだに新しいことに驚かされます。

以上の「進歩や理念のためには人の命の犠牲を払う価値がある」というリベラルの危険な思考パターンの構造は、現在製薬会社やWHOや政府が進めていること、これらがどちらも同じ思考様式によるものだとするならば、ワクチンの場合は「医療の進歩のためには多少の犠牲を払ってもそれだけの価値がある」になるでしょう。

それならば、安全性に問題があったワクチンをあんなに推進した理由が納得できる気がします。

「それは何百人か、場合によっては数十万人死ぬかも分らんが、長期的に見れば必ずこの新技術は人類の医療の進歩に寄与するのだから、その犠牲は価値があるだろう」ということなのではないでしょうか。

731部隊 - Wikipedia

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731部隊については以前の記事でも書きましたが、731部隊の関係者は戦後米軍に訴追されなかったそうです。

それは米軍に彼らの人体実験の資料を提供したからだとされていますね。

そして731部隊の関係者は戦後の日本の医療界で重要な地位を占めていきました。

僕たちが日ごろお世話になっている医療は、731部隊の「成果」の上に成り立っています。

広島の被爆者についても米軍が中心に研究し、被爆者はモルモットのように扱われたそうです。

福島のときも米軍のトモダチ作戦は人道目的だけではなく、被爆データを取る目的もあったようですね。

医学のことは分かりませんが、人体による詳細なデータは他の実験動物とは比べ物にならない重要なものなのでしょう。

なぜなら人体実験なんてめったなことではできないでしょうからね。

そういうことを考えると、マイナカードの保険証利用を政府があれほど強引に進めるのは、デジタル化で製薬会社が日本人の医療データにアクセスできるようにするためなのかもしれません。

はっきり言えばワクチンによる人体の影響のデータ、つまり日本人のモルモット化ですね。

で、ちょっと調べてみました。

確定申告はマイナンバー未記載可！マイナンバーカードと保険証、危険な一体化がなぜ義務化に？ | 個人事業主の事業復活支援金、事前確認などサポートは民商にお任せ！　1段目－30％以上減収も対象に！｜ご相談は民商・全商連へ　マイナンバーカードと保険証の一本化、なぜ義務化に？何が危険なの？中止するには？など、マイナンバーに関するさまざまな疑問に答えるQA！マイナンバー未記載でも、確定申告は受理されます！

www.zenshoren.or.jp

Q5　国はなぜ、マイナンバーカードを押し付けようとしているの？

A　個人情報を民間事業者に提供して利活用するため

　昨年9月1日、デジタル関連法が施行され、デジタル庁が発足しました。同法がめざすのは、国や地方自治体が保有する個人情報を大企業に提供し、「もうけのタネ」にするための利活用を広げる仕組みづくりです。個人情報を大規模に集める手段としているのが、「マイナンバーカード」です。
　カードを使って、税金や医療、福祉・介護、雇用・年金、子育てなどで行政手続きの利用を促し、政府が管理・運営するウエブサイト「マイナポータル」に個人情報を集めます（図8）。

なるほど。

個人情報を民間事業者に提供、って。えっ？

がっつり、予防接種の情報もその中に含まれていますね。

デジタル改革法案成立で個人情報保護制度が形骸化する！～「デジタル独占体制」からの「監視国家化」を防ぐには（三宅弘）　5月12日、「デジタル改革関連6法」が参議院本会議で可決、成立した。9月にデジタル庁を設置し、デジタル化を推進すると華々しく報道されたが、この法案の中に「個人情報保護法」の大きな改正が含まれていることはあまり知られていない。IT化推進の名目のもと、私たちの個人情報を保護するしくみは今後どう変わるのか。情報公開制度や個人情報保護に詳しい三宅弘弁護士にうかが…

imidas.jp

もう少し権威ある情報源を当たりました。

以下は弁護士の見解ですね。

改正後の統合された個人情報保護法においても、行政機関の長は「相当な理由」や「特別の理由」があれば、政府の行政機関、独立行政法人等、地方自治体、民間企業とで共通仕様化したデジタル個人情報について、本人の同意を得なくても個人情報を利用でき、他の行政機関、自治体への提供もできると定められています。「相当」「特別」というあいまいな基準で、自分の知らないうちに、行政機関の部局の壁もなく共通仕様化した個人情報が利用・提供されてしまう可能性があるのです。

民間企業ともデジタル個人情報を共有って。。。

民間企業の中には、やはり製薬会社も含まれますよね。。。

そしてこの「相当」とか「特別」には、パンデミックは当然含まれると思ってよいでしょう。

こうしたことは、素人がネットでちょっと調べただけも出てくることなのですが、これだけでもなんとなく政府がどういう方向に物事を進めていこうとしているか、見えてくると思いませんか。

こうしたことは荒唐無稽に聞こえるかもしれませんが、コロナ禍で起きたこと、そしてワクチン被害の実態を見ると、くだらない妄想だ、陰謀論だと切って捨てることが僕にはもうできなくなりました。

皆さんはどうお考えでしょうか。

まだまだ信じられないという方は多いかもしれませんが、僕は多くの方がそう考えるよりも、状況はずっと悪いと思っています。

陰謀論を超えて（６） リベラルの倫理観から見るワクチン推進 それは陰謀論なのか陰謀なのか

陰謀論を超えて（６）　リベラルの倫理観から見るワクチン推進　それは陰謀論なのか陰謀なのか