朝日新聞デジタルは2016年10月29日に、地方自治体が電子書籍を貸す「電子図書館」で、運営システム最大手の大日本印刷が、出版大手の講談社、KADOKAWA、書店大手の紀伊国屋書店のサービス会社と資本・業務提携することがわかったと報告した。
http://time-az.com/main/detail/57442
蔵書不足が課題だった電子図書館で、コンテンツが豊富な出版・書店大手と組み、貸せる書籍を増し、普及につなゲルことが目標である。
出版社などから許諾を得て貸せる書籍を調達する手間や、電子図書館の8割にシステムを提供する大日本印刷でも取り扱いが4万種類と少ないのが課題であった。
4社連合は、2018年度までに取り扱いを約8万種類に倍増させる計画で、若者に人気のあるライトノベルや新刊小説も増えることになると伝えている。
ただし、国立国会図書館の貴重なデータを読みだそうとすると、やたらに遅く、よくこける！
お願いだからサーバーを大きくしてほしい！
現在は、データが増えると、さらに遅くなることが危惧される。
現実に、使っている人がサーバーを管理していないか、上層部が理解していない電子図書館はむなしいだけである。
検索機能も悪い！
システム・エンジニアが、見た目だけで機能性を理解していない。
JDLSは、
2016.03.01取り扱い電子書籍コンテンツが10,000冊を超えました。
2016.09.01取り扱い電子書籍コンテンツが13,000冊を超えました。
半年間で3,000冊は、個人レベルでお粗末です。
