面倒くさがりやのあなたがうまくいく55の法則

おおお！！！これは見たことない

お金って、やくにたってる。
面倒ごとを大きな面倒ごとにすることは無いためには、チョコレートチョコレート片付けておくことが大事なのです。果報は寝て待ってはいけ無いのです(笑)。

　タイトルから、ダラーとした日常から脱げ出せる画期的なノウハウが得られると思うあなた、たった千円（税抜き）で、そんな魔法はあり得ません。いえいえ、その十倍、百倍払ったって面倒ごとは次々に現れて来ます。

　真髄はただ一つ。

　面倒くさい事がヘビー級の面倒に化ける前にチョコレートチョコレートやっておく事。言うなれば先送りすることは無い事！

　折しも池上彰さんの「先送り出来ぬ日本」を読んで、国単位の先送りのツケが今の日本の課題山積みと言う大ピンチをもたらしていると知れば、非常に頷けますが、そのレベルに至らずとも、日常生活で先送りが招く面倒ごとには、多数の読み手が心当たりがたくさん有るかと思います。

　例えば、毎日チョコレートチョコレートつけりゃイイ家計簿、レシート溜め込み１ヶ月後にまとめてつけようとしたら悲惨！

　先送りすることは無い以外の基本的な考え方としては、イイ意味で自己本位で有る事。

　頑張ってしまったり、イイ人ぶってしまう事（迎合）や、見返りを期待したり、相手を変えようと思ったり、運気上昇商品に頼ったり（他力本願）は止めて自己重責で。なおかつタイムイズマネー（ファミリーにはなんぼ言っても高速代をケチり、渋滞に巻き込偶さか、約束の時刻に大幅に遅刻したアホがいます）を分かっている事。やみくもに進まず、目標に沿って、予約などちょっと面倒くさい事をやっておく、相手の話を聞き、ナドナド、年代性別職業を問わず、応用出来そうな考え方がたくさん書かれています。

　しかし………中には絶対無理！と言う提案も有りまして、パソコンを頻繁に買い替えるなんて、経済的に無理です。中身の入れ替えも面倒くさいと思う私は、質疑を先送りし、高性能の処理能力から生偶さかる時刻より、古いのを使い続ける出費抑制に走る、高速代ケチる人を笑え無いアホかも知れませんが………

　理想は急遽の面倒くさがりになり、新製品・新もてなしを生み出す事！………らしいですが、自称「邪通路モード」、別名、チョコレートチョコレート動き＆手抜き動きで生み出したヒマな時刻に本片手にゴロゴロして痛い我こそはヘビー級の面倒くさがりの私からすると……………ああ、しんど！面倒くさいわ～(笑)。

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評価：

書名：面倒くさがりやのあなたがうまくいく55の法則
著者：本田直之
出版社：大和書房

レビュアー：甲斐小泉
本が好き！ 1級
期限が無いとピッチが上がら無いタイプな上、本棚が満杯なので、必然的に借りて読め、いただいて読め、となります。たまには買うし、イイ本は褒めるから許してくださいm(__)m＜出版社、書店の皆様　★献本大歓迎致します★

【関連リンク】
『面倒くさがりやのあなたがうまくいく55の法則』の詳しい書籍情報
面倒くさがりやのあなたがうまくいく55の法則/本田直之

￥1,050
Amazon.co.jp

甲斐小泉の書評一覧

ロシア訪問の金総書記、正恩氏同行せず？
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110821-00000534-yom-int

お金の問題って無視することもできないし、むつかしいよね。

ＡＫＢ４８動画集だよ

先人の功績次世代へ　ペルー県人会１００周年式典

おおお！！！見たことない

お金って、やくにたってる。　【２０日ペルー・リマ市で宮城久緒】ペルー沖縄県人会創立１００周年記念式典（主催・同県人会）が２０日（現地時刻）、ペルー・リマ市の沖縄県人会館で開かれ、ペルー国内の県系人ら約２５０人が出席した。記念式典では、１９１１年に県人会の前身となる沖縄青年同志会を立ち上げた沖縄県人３０人を含め、先人の功績に感謝。先人が大事にしてきた沖縄の肝心（チムグクル）やアイデンティティーを次世代につナイでいくことを確認した。
　式典にはペルー側から安里ビクトル・ペルー県人会会長、諸見里美恵子ペルー県婦人会会長、上村ルイス・ペルー日系人協会会長ら、沖縄側から上原良幸副知事、玉城義和県議会副議長、城間俊安県町村会会長（南風原町長）らが出席。
　安里会長は先人の業績をたたえた上で「沖縄県系子弟の心の中に祖先から受け継いだ理想、価値観、伝統を引き継いでいきたい」と強調。「これからも、ウチナーンチュ精神で県系人が一心同体になり、ペルーの成長と繁栄の一翼を担うよう歩みたい」と話した。
　上原副知事は「先人たちは郷土愛を心の糧にペルーの政治、経済、教育などさまざまな分野で活躍してきた。創立１００周年を契機にますます発展してほしい」などと仲井真弘多知事からのメッセージを代読。歴代の県人会長、婦人会長らに感謝状を贈った。
　式典に先駆けて県人会館の敷地内に上原副知事、上村日系人協会会長らがカンヒザクラを植樹。ペルーに移民した先人の霊を慰める法要も催された。【琉球新報電子版】

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尖閣事件後の「日中」議論＝有識者らが北京でフォーラム
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110821-00000035-jij-int

いい話し、うむ、うむ
ＡＫＢ４８動画集

【コラム】米国の格付け見直し策はこれだ

　完全な無謬世界だったら、スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）が今月初めに米国債の格付けを史上初めて最上格から下げて、世界の株式市場を1週間にわたり乱高下させるようなことはなかったはずだ。

　しかし世界が完全に無謬だったら、逆にＳ＆Ｐの存在余地などなかったはずだ。他の格付け大手、ムーディーズ・インベスターズ・サービス、フィッチ・レーティングスまた然りである。少なくとも、この3社が国債、社債に関して陪審員と裁判官を兼務するような独裁的な現在の状況はあり得ないはずだ。

　Ｓ＆Ｐが5日に下した米国債の歴史的な格下げ判断は、この規制権限を3つの営利企業に75年間も委ね続けた政策判断ミスの集大成ともいえるものだ。

　それだけに、政治家は格付け会社を議会に喚問したり、規制強化の脅しをかけるいった安易で反射的な行動を控え、まず、立ち止まりこれまでのことをしっかり自省すべきだ。

　Ｓ＆Ｐの格下げ決定とそれに続く市場のパニック反応で明らかにされた問題は、格付け会社を金融システムの中心的な位置から退かせるとともに、個々の債券購入者がリスク管理により大きな自己責任を持つことによってのみ解決される。

　少し債券市場の歴史を振り返ってみよう。他の金融市場と違い、個人投資家も機関投資家も購入判断の分析を他人任せにできたことが、この市場の大きな特徴だ。

　米国の銀行規制当局が銀行に対し、「公認格付け手引き」のなかで「投機的証券」と定義される証券への投資を禁じた1936年以来、格付け会社数社が全債券に関する「真実（＝判断）」をほぼ独占したきたといえよう。

　この格付け判断の寡占状態は、さらに金融システムに根を張ることになる。保険や年金の規制当局、証券取引委員会（ＳＥＣ）、そして欧州の規制当局までが、格付け会社の判断を尊重するように指導し始めたからだ。

　その結果といえば、ニューヨーク大学のスターン・ビジネス・スクールのローレンス・ホワイト教授（経済学）が昨年書いた論文で指摘したように「自身で債券のリスクを分析することなく、格付け会社の判断に耳を傾けるだけで投資安全基準を満たした」と自己満足する金融風土の形成だ。

　誰がみてもこんな不完全な制度がここまで続いた理由は、それが関連する各当事者にとって都合の良いものだったからだ。

　債券購入者は「3大格付け会社」のリポートを読めば事足りた。規制当局サイドからすれば、債券購入者が誰であれ「Ａ」とか「Ｂ」とかの投資適格級の債券さえ買ってくれさえすれば枕を高くして寝ていられたのである。

　一方、企業や国家など債券発行体からすれば、投資適格級さえ獲得できれば、購入者は確保できる。そして格付け会社は金融マシンに必要不可欠の歯車としてまるで年貢のように確実な収益を期待できるという構図だ。

　この既得権益のネットワークは、世界金融危機の引き金を引いた証券バブルで格付け会社の格付けミス（不動産がらみの「トリプルＡ］格付け債務担保証券（ＣＤＯ）が多発されたことを覚えている読者も多いのでは？）で一躍注目されることになった。

　この金融危機の教訓をもとに成立したドッド・フランク法（金融規制改革法）は、金融機関の規制の際に格付け会社の格付けを参考にすることをやめ、債券のリスクを測る別の方法を採用するよう求めた。

　が、格付け会社もこの変更は歓迎だった。実際フィッチのポール・テーラー社長は筆者に「そうなっても、われわれのビジネスは脅かされない」と語る。「当局規制の参照値というビジネスの部分がなくなっても、ほかにわれわれの格付け判断を望む人間はたくさんいる」からだ。

　さらに奇妙なことに、このドッド・フランク法の合理的で賞賛すべき改革に反対するのは規制当局と金融機関なのだ。この3大格付け会社の代替機関を探すのはコストがあまりに高く、米金融機関の国際競争力を弱めると主張しているのだ。

　米通貨監督庁（ＯＣＣ）のデービッド・ウィルソン主任銀行検査官は、最近の議会公聴会のなかで、ドッド・フランク法は「行き過ぎの部分がある」と証言した。

　これまでの金融機関への聞き取りでの最も平均的な反応は「格付け会社の代替方策では、過剰な負担を覚悟しない限り無理だ」というものだったという。

　ただ単に格付け会社のチェックボックスを確認することから、財務分析を実際に行うことへの転換はコストがかかり、「規制の負担」を押し付けるものだというのだ。

　問題はそれが、そのコストに見合うものかどうかだ。

　これほど少ない数の会社にこれほど巨大な権限を与えるシステムには改善の余地はあるはずだ。また、一番良い格付けをどうにか取ろうとする債券の売り手、片や格付け会社の中で一番良い格付けの債券を手に入れようとする債券の買い手—これが不動産の「トリプルＡ］債務担保証券（ＣＤＯ）の人気の秘密だったのだが—双方がどうにか裏をかこうとするシステムということを考えても改良する部分はあるはずだ。

　私見として一つの改善案は、当局が各金融グループ及びファンドに、それぞれの保有債券のポートフォリオが安全であると説明させることを義務付けるのだ。2002年に制定されたサーベンズ・オックスレー法で企業の最高経営責任者（ＣＥＯ）と最高財務責任者（ＣＦＯ）に会社の財務内容の証明を求めたのと同様の仕組みだ。

　この仕組みなら、企業経営者は法的責任を負うことになり、債券購入にともなうリスクを真剣に検討せざるえないからだ。

　金融機関にとっては3つの選択肢がある。これまで通り格付け会社に頼る、外部の格付け代替機関を探す、または、既に大手のファンドがそうしているように独自の評価を行うようにすることだ。

　どの格付けの仕方を選択をするにせよ、規制当局にはその格付け判断の正当性を証明する必要がある。それは銀行が銀行規制当局に融資ポートフォリオの健全性を説明しなくてはならないことと同様だ。

　規模が大きくない金融グループ、ファンドはこれまで通り、格付け会社を使えるが、まずその格付けを疑って自分で検討してみてという条件付きだ。

　一方、大所のグループとファンドは、債務者がお金の返却能力を有しているかを単に推計するだけではなく、より良いリスクの分析の仕方があるはずだ。銀行や大手投資家は、内部で行っているストレステストのために、市場や流動性のリスクに関する指標やキャッシュ・フローの分析を実施している。これを公開して市場と共有すればいいのだ。

　こうすれば、年を経るとともに、格付け会社がリスク管理の唯一の手段から、数あるうちの一つの手段になるはずだ。

　当然のことながら、これを実施するに当たり内部規定順守のコストは上がり、米国勢は海外の競合会社以上の努力が要求されることになる。しかし、その半面、われわれのバランスシートは世界で一番信頼できると主張ができる。

　先週の株価の大崩壊、またこの80年にわたり時々起きてきた同様の暴落を思えば、これは払う価値のある代償と思える。

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