インフルエンザの季節になると、国民はこぞって「予防接種打った？」と巷では打って当然といった会話が飛び交っています。
しかしあれはホントに打っていいものなのでしょうか？
中に含まれる防腐剤や他の危険物質から来る副作用のことはまったく話されません。
それ以前に、ちょっと考えて欲しいのですが、以前～昔はこの時期に、こんなにインフルエンザが集中して流行していましたか？
近年、定期的に爆発的な流行を見せるインフルエンザですがなにか不自然ですよね…。
明白なのは結果、医薬界が多大な利益を上げるということ。
そして、医者の世界での裏の言葉。
「・・・・・・一日で治る患者を、一日で治したらクビになる。一週間で治すのは新入り。一ヶ月で治してまず普通。半年もたせたら医長になれる。一年ひっぱったら院長だ・・・・・・」
この言葉に真実の一端があることは否定できないでしょう。
今回は製薬メーカーと政治との緻密な関係、それに操られるテレビニュース・CMのカラクリ。
「こうして国民を扇動する」
その驚愕の実情と、インフルエンザなどの病気をどう仕掛けて広げて行くのか？
写真を提示して具体的に解説します。
そこにはある黒幕が存在します…。
政治、製薬会社、医薬界、マスコミの癒着の内容を分りやすく説明したあるサイトを参考に見ていきたいと思います。
まずはじめに、このグラフです。近年の製薬業界の規模の推移です。
総売上高が、５兆円から８兆円へわずか４年で１，６倍の伸びです。
増え続ける病気に伸び続ける薬の売上です。
平成１９年度の国内大手製薬会社トップ１０の売上高です。タケダ製薬一社の売り上げだけでも１兆３０００億円を超えます。
これだけ科学が進んでいるのに病気は、なくなるどころか増えるばかりです。
そして、さらに多くの新しいワクチンや薬が市場に出てきます。
製薬業界は、はたして病気を治す業界なのでしょうか？
それとも病気を作り出す業界なのでしょうか？
たいへん興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、今後の製薬業界はますます発展していく傾向にあり、世界のワクチン市場は今後わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると報告されています。
つまり、今後４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。
それは、およそ４兆円の売り上げになります。
ワクチンや薬の販売から、莫大な利益を上げる製薬業界は、有り余る資金力を持っています。
製薬業界政治連盟は、製薬企業７０社からなる団体で、あらゆる政党の元職・現職・候補者を問わず、政界に幅広く資金を提供し、政策の方向性に大きな影響を与えます。
製薬業界がいかに政界の中で、力を持っているかわかっていただけるでしょう。
製薬業界の力は、政界の中だけにとどまりません。メディアに対しても大きな力を持っています。
大手製薬会社は、人気番組をはじめとする多くのテレビ番組のスポンサーであるばかりか、ほとんどのニュース番組のスポンサーです。
民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、どうしてもスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。
それは、たとえ真実を告げる役割を担ったニュース番組といえども決して例外ではないのです。
こうしてテレビ局は、製薬業界の有利に働くようなニュースをことさら取り上げて報道することになります。
製薬業界から莫大な資金の提供を受けている政界やメディアは、新型インフルエンザのパンデミックを事実より、かなり大げさに報道している傾向があります。
厚労省は、そのホームページの資料「インフルエンザワクチン・季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」の中で、「新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）は、弱毒性であり、致死性は低い」また「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」という側面を強調しています。
またその死亡者数においてもことさら、恐怖をあおるための細工がなされています。
新型ウイルスによる死亡でなくても、その可能性があれば新型ウイルス検査の結果が陰性のものまで全て、新型インフルエンザの死亡者としてカウントし、ニュースに流しているのです。
ある男性は、新型インフルエンザの感染の疑いがもたれた後に亡くなりました。
一度、Ａ型インフルエンザウイルスの陽性と出たため、新型インフルエンザに感染したと診断され、全国のマスコミに通知が行き渡りました。
しかし、その後の新型ウイルスの感染検査では、陰性でした。
再度、検査を行っても新型ウイルス感染の反応は陰性でした。
初めの検査で、Ａ型ウイルス反応に陽性と出て、次の２回の新型ウイルス検査で陰性ですから、この方は通常のＡ型・季節性インフルエンザに感染したとみるのが妥当ではないでしょうか。
しかし、これでも「新型インフルエンザへの感染が否定されたわけではない」として、新型ウイルス感染の死亡者として計数しているのです。
先程の例を含めて、新型インフルエンザについてのニュースは、すべてこの構図で流れてきます。
マスメディアは、ＷＨＯ（世界保健機関）や国立感染症研究所の情報がどんなものであれ、受け取ったらそのままテレビや新聞で流します。
その結果、先程のような、「あれ、よく考えたらおかしいな…」という情報までもが全く吟味されずに全国に流され、それが私たちの中で「既成事実」とされているのです。
では、今からそこに大きく関与する黒幕の正体についてと、誰がインフルエンザ報道を仕掛けるのか？
そしてインフルエンザワクチンの具体的な宣伝方法の仕組みを暴いています。
こんな事実は、この機会に是非知っておきましょう。
ここに私たちが全く知らない構図があります。これは、戦後の日本の医療・製薬業界がどのようにして成り立っているかを理解するために大変重要な一枚です。
私たちが、普段受け取っている新型インフルエンザなどの感染症対策についてのニュースを流している大元は、国立感染症研究所です。
次に病気に対する薬やワクチンのすべてを供給している大手製薬会社。
さらには過去に薬害エイズ・薬害肝炎で多数の被害者を出した悪名高い旧ミドリ十字。
実は、この３つの組織をひとつに結ぶものがあります。
それが、細菌戦部隊７３１部隊
です。
７３１部隊は、日中戦争から太平洋戦争（大東亜戦争）中の旧日本軍の生物化学兵器戦研究機関の下部組織です。
終戦後、米軍との取引により、７３１部隊関係者は研究成果を引き渡す事を交換条件に戦争犯罪に問われることなく、日本の戦後医学界の中枢を構成しました。
そのほとんどが、厚生省・大学・製薬会社・大病院などの幹部におさまり、製薬・医療業界を支配し続けてきました。
７３１部隊の研究者は、戦後に大手製薬会社の幹部であったり、米軍命令で設立された国立予防衛生研究所(現・国立感染症研究所)の所長であったり、ミドリ十字の設立者になっています。
戦時中の７３１部隊の活動内容については、いまだにその詳細については明確になっておらず、議論が交わされるところですが、戦後に彼らの行った数々の人体実験や薬害事件については、明らかになっています。
その中の例をあげてみましょう。
１９４７年・大阪府中刑務所におけるチフス人体実験。
１９５２年・大腸菌を乳児に飲ませた名古屋市立乳児院事件。
一人死亡。
１９５６年・新潟精神病院ツツガムシ病人体実験。
８人死亡。９人重傷。
アメリカに存在しないツツガムシの危険性データを求める米軍命令で実施。
１９６７年・ミドリ十字・赤痢予防薬の人体実験・陸上自衛隊員を対象。
５７７人が急性食中毒。
１９７０年代薬害エイズ・薬害肝炎、アメリカの製薬会社(バクスター社・バイエル社など)がエイズウイルス混入を知りながら輸出、国立感染症研究所が検査、厚労省が認可。
ミドリ十字が販売。薬害エイズ患者６２９名が死亡。
１９９３年・大阪大学微生物病研究所のＭＭＲワクチン(はしか、おたふく、風疹三種混合ワクチン)で幼児２人死亡。
このように彼らは、研究目的のため、ときには米軍とも協力をして、戦後も「一部の国民」を対象に人体実験を行ってきたことがわかります。
戦後の日本の医療・製薬業界が、このような歴史を持つものであることをわたし達はしっかりと認識しておく必要があるのではないでしょうか。
ですから今回のように弱毒性であることが判明している疾病に対して、充分な臨床試験をしていないワクチンを、緊急事態、非常事態であるとして接種を急ぐ政策の裏側には、国家がワクチンをある特定の国民を対象に人体実験として使用している可能性があることが、過去の例からも充分に推測できるわけです。
新型インフルワクチン・キャンペーンのしくみ
昨年の新型インフルエンザのように弱毒型で危険性の低いことが判明している疾病に対し、国民に予防ワクチンを接種してもらうためには、報道側にもかなりの工夫が必要となります。
そのため、新型インフルエンザ用ワクチンを売り込むために使われる政府広報やニュースには、広告会社がモノを売るときに用いる手法が使われています。
●第一段階
「新型インフルエンザが発生した！」
「大流行する！」
「メキシコで死者が多数！」
など、ショッキングな言葉で、受けとる側に、新しいことが既成事実として刷り込まれます。
これが、第一段階です。新商品を売り出すときのキャッチコピー(宣伝文句)の｢新型！｣｢大流行！｣｢大評判！｣と同じカラクリです。
●第二段階
次に第二段階として、
｢ワクチンが不足する！｣
｢重症化の恐れ！｣
｢優先順位は？｣
などと恐怖が刷り込まれます。
このように不安を感じさせるニュースを流されると、頭では｢新型インフルエンザが危険ではない｣と知りながらも、｢でも、ワクチンを打った方がいいのかな？｣という心理が潜在意識に刷り込まれます。
これも、販売側が顧客にモノを買わせるときに、｢売り切れ続出！｣とか｢早い者勝ち！｣とか｢今買わないと、流行に遅れますよ！｣というセールストークとまったく同じものです。
本来、欲しくないものを買わせるために使われるセールスのテクニックです。
●第三段階
次の第三段階は、
｢申し込み殺到!!｣
｢ワクチンが間に合わない！｣
などと人々がパニックしてワクチンをほしがるよう掻き立てたり、｢接種時期｣の発表が報道がされます。
これによって、｢みんながほしがってるワクチンだから、貴重なものに違いない。接種時期がきたらすぐ打ちに行こう！｣と取るべき行動が完全に刷り込まれます。
これなども、｢予約殺到！｣｢いついつから発売開始!｣という購買意欲を掻き立てるために用いられるマーケティングの手法です。
普段、バラエティーやお笑い番組などの合間に何気なくニュースを見ている私たちには、見えにくい仕組みかもしれませんが、冷静にみてみると、政府広報やテレビのニュースが、単なるＣＭと同じであることがわかります。
スポンサーの名前が表に出てこないＣＭなのです。
このように、製薬業界の影響を受け、広告の専門家が介在するような政府広報やテレビニュースでは、残念なことに事実が報告されることは難しいようです。
例えば、ニュースでは、以前の豚から発生したとされる新型ウイルスですが、その後の情報では、メキシコでもアメリカでも豚の間では、インフルエンザの感染が起きていないと報告されています。
発生当初は、豚の中でインフルエンザが流行し、そこでウイルスの遺伝子変異が起きて、それが人に感染したとされていましたから、おかしな話です。
豚が感染していないのであれば、ではどこから発生したのでしょうか？
その疑問に答えてくれるように、新型発生直後の５月にアメリカのテレビ局がある報道をしました。
ウイルス学者であるエイドリアン・ギブズ博士が｢今回の新型インフルエンザウイルスは遺伝子構造を解析してみると、実験室で作られた可能性が大きい｣との科学的見解を伝えています。
博士が指摘しているように、これまでヨーロッパの豚にしかみられたことのないインフルエンザウイルスの遺伝子がいきなりメキシコで発生した新型ウイルスの中に急に見つかるのは、自然の摂理では考えられにくいことではないでしょうか。
確かにアザラシなどの海洋生物がヨーロッパブタの遺伝子を仲介して海を渡る可能性もゼロではないかもしれませんが、それは考えにくいことです。
また、鳥が運んだのでは、という疑問もでてきますが、それもあり得ないことがわかります。
今回の新型インフルエンザが生まれた過程は、遺伝子解析によってかなり詳しく解明されています。
この新型ウイルス（Ｈ１Ｎ１）の誕生は、三段階の過程を経ています。
まず、ヒト・ブタ・トリと三種類のウイルスが交雑して北米豚型（Ｈ３N２）が１９９８年に生まれています。
次にそのウイルスが再び北米豚型（Ｈ１Ｎ１）と混ざって北米豚型（Ｈ１N２）が生まれています。
そして、最後にこのウイルスがヨーロッパ豚型と混ざって、今回の新型（Ｈ１N１）が生まれています。
ここで、注意してみてほしいのは、トリ型が交雑したのは１０年以上前のことで、今回の交雑にトリは介在していないということです。
最終段階の一歩手前の北米豚型（Ｈ１Ｎ２）に突然ヨーロッパ豚の遺伝子が入り込んで、新型ウイルスが誕生しているのです。
エイドリアン・ギブズ博士が、言っていたのは、まさにこの部分です。このような交雑が、突然、海を挟んだ別大陸で自然に起きることはまず考えられないと言っているわけです。
ウイルスを人工的に作る？合成する？などは私たちの常識からするとありえないことのように思えますが現代ではこのような技術は大変進んでいます。
例えば、二つのインフルエンザウイルスから新しいインフルエンザウイルスを合成する方法があります。
まず上のウイルスから、ＨのとげとＮのとげの遺伝子２個をとり、下のウイルスからは、玉の中や外側の膜の部分の性質をきめる遺伝子６個を取り出して、これをリングの形をしたプラスミドという遺伝子に組み込みます。
次に、この８個の遺伝子をまとめて動物の成長細胞に入れると遺伝子の働きにより、この動物細胞のタンパク質から新しいインフルエンザウイルスの体が作られるというわけです。
日本でもこの技術は大変進歩おり、東大の河岡義弘教授が９０年前のスペイン風邪ウイルス（Ｈ１Ｎ１）を合成して復元し、サルでの感染実験をしています。
以前、ＮＨＫの科学番組サイエンスＺＥＲＯ「新型インフル最前線」の中で、同教授は「現在は、どんなインフルエンザウイルスでも作れる」と公言しています。
ここで、過去にあったインフルエンザの大流行例を振り返ってみます。
なぜかというと、新型パンデミックと全く同じ例が、過去にも起きているからです。
これを振り返って調べてみることは、一昨年の大流行の真相を理解するのに大変に深い洞察を与えてくれるでしょう。
それが１９７６年にアメリカで起きた新型（Ｈ１Ｎ１）・豚インフルエンザ大流行事件です。
１９７６年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。
死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ（今回と同じＨ１Ｎ１）に感染していることが判明しました。
米政府は、ＷＨＯ(世界保健機構）とＣＤＣ（米国疾病管理センター）と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、ＴＶのＣＭまで使って大々的なキャンペーンを行いました。
また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。
その結果、安全性を確かめないまま、４６００万人の米国民が接種を受け、約４０００人が重い副作用を起こし、５０人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。
後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やＷＨＯの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のＡ型インフルエンザでした。
危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです。
次に見ていただくのは、当時の政府の異常な宣伝ぶりがうかがえる、テレビコマーシャルです。
当時のＣＤＣ(米国疾病管理センター）のセンター長は、フォード大統領やモハメッド・アリなどの著名人や芸能人の名前を挙げ、「彼らもワクチンを打ったのだから、国民も打つように！」と広告会社と協力してキャンペーンを大々的に行いました。
しかし、１９７９年のＣＢＳテレビ局の「６０ミニッツ」というドキュメンタリーの調査番組で、これらの宣伝がすべて嘘であったことが追及されています。
このようにすべてが、政府やマスコミや医療研究機関の手によって、でっち上げられていた１９７６年の新型・豚インフルエンザ事件ですが、真相はどうだったのでしょうか。
これが、明らかになったのは、ある人物の内部告発によってでした。
当時のＦＤＡ、日本でいう厚労省・ワクチン管理部門のトップ、アンソニーモリス博士は、その真相を明らかにして、その直後にＦＤＡの要職から解雇されました。
博士によって明かされた内容は、実に驚くべきものでした。
新型インフルエンザ用ワクチンとされていたものは、もともと豚用に開発されたインフルワクチンだったのです。
このワクチンを配給中に接種を受けた豚が死亡してしまったことから、養豚業者が買い取りを拒否したため、大量のワクチンの在庫が余ってしまったのです。
これは、製薬企業内で大問題に発展し、困った６つの製薬企業は会議でヒトへの転用を決議しました。
そして、本当はそれほどの流行もしていないにもかかわらず、｢新型の豚インフルエンザが大流行している！かかると重症化して危険！｣という偽の情報を政府やマスメディアに圧力をかけ、報道させたのです。
この結果、製薬企業側は４８６億円の利益を得ました。
これは、利益のためなら、手段も選ばず、危ないものでも何でも売ってしまおう企業の姿勢が見えてくる事件です。
ウイルスの型も同じで、政府やマスメディアの報道の仕方も同じ、ここから真相が垣間見えてくるのではないでしょうか？