日航社長会見、燃料高で「減便・路線廃止を検討」

　日本航空の西松遥社長は30日の会見で、高騰する燃料価格に関連して今年度下期に路線廃止や減便など運航路線の見直しを検討していくことを明らかにした。燃料価格に連動して本体運賃に上乗せする燃料特別付加運賃（燃油サーチャージ）についても、運賃引き上げを視野に検討する方針を示した。

　日航は2008年度、燃料価格を国際的な取引指標となるシンガポールケロシンで1バレル＝110ドルを前提として経営計画を立てている。しかし現時点でジェット燃料の市場価格は1バレル＝160ドルを超える水準で推移している。

　西松社長は「今年度はすでに約70％を先物取引でヘッジ（保険つなぎ）しているが、燃料高を吸収できるか難しい」とし、9月からの路線計画で「国内線、国際線ともに減便や場合によっては路線廃止も検討する」と話した。具体的な路線などは明らかにしていない。