新型コロナ遺伝子ワクチンを接種した結果、大量に産生されたスパイクタンパクと抗体タンパクのダプルパンチによって、様々な病態が形成されるのです。新型コロナ遺伝子ワクチンを接種することによって、今後体調を崩したり病気になったりする人が増えます。

病原性のある微生物に対して産生された抗体が、感染防御に働くどころか、むしろその微生物による感染を促進してしまうという現象です。これまでインフルエンザウイルス・コクサッキーウイルス・RSウイルス・エボラ出血熱ウイルス・エイズウイルス（HIV）・デング熱ウイルス・ジカウイルス・コロナウイルスなどのウイルス感染やそれらのウイルスに対するワクチンによって、この感染増強抗体が体内で産生され、ADEを引き起こすことが認められています。

コロナウイルスで引き起こされるとされているSARS（サーズ）やMARS（マーズ）でも、ワクチン接種後にウイルスを感染させた場合に、ワクチン接種しない場合と比べて肺の障害が強くなることが過去の動物実験で示されてます。

新型コロナウイルスでも、感染後にできたスパイクタンパクに対する抗体が、新型コロナ感染を増強させる可能性が示されています。新型コロナウイルスに関してデルタ株以降さらにウイルス変異が進行していった場合に、現行のワクチン接種によってできた抗体では、感染抑制も重症化抑制もできなくなるどころか、その抗体が感染増強抗体として働くということが、大阪大学のグループによって示され、世界各国でワクチンを打てば打つほどむしろ感染者数が増えたり、ワクチン接種者の方が重症化しています。

空気でシェディング感染

今回の新型コロナ遺伝子ワクチンでも、ワクチン接種によって産生されたスパイクタンパク抗体が、新たな変異株への抗体産生を阻害してしまい、変異株への迅速な免疫応答ができなくなった結果、予期せぬ感染症の重症化を招く可能性があると考えられます。疾患特異的な遺伝子miRNAがエキソソームとしてワクチンを打っていない人の呼気中にも排泄され、これらが受容体を用いて様々な細胞に取り込まれ、遺伝子レベルで影響を与える可能性があります。

mRNAワクチン接種者の体内でウイルスRNAが循環し体外にも排泄されており、少なくとも２週間は排出が続くこと、そして開発者側はそれによるワクチンウイルスの環境中あるいは他者へ伝播し影響を与える可能性を把握しているということが明らかです。また実際にウイルスRNAやタンパクを含んだエキソソームが、SARS-CoV-2感染者の体内で循環し、その病態に影響していることも明らかになっており、ウイルス遺伝子が細胞内で宿主の遺伝子とキメラ遺伝子を形成することも明らかになっています。これらのことからもCOVID-19mRNAワクチン接種者の体内でも同様にウイルスRNAが宿主遺伝子に取り込まれキメラ遺伝子を形成し、それがエキソソームの形で循環して体外・環境中に排泄され、他者に伝播していくということは十分あり得る話です。

新型コロナ遺伝子ワクチンにより挿入された遺伝子の破片による影響だけではなく、ナノ粒子や未知の成分が遺伝子ワクチンには添加されており、これらの中長期的な影響も考慮しておく必要があります。これらがヒトの体内で複合的に作用し、長期的に慢性炎症が引き起こされ、予測できない健康被害を与えるのです。

今回のワクチンは、「生物兵器」です。実際に、2020年度の日本国内の超過死亡（前年と比べてどのくらい総死亡数が増えたか）は逆に減少していましたが、2021年度の超過死亡に関しては、劇的増加が認められており、これは国民の9割近くが接種している新型コロナワクチン接種以外に大きな理由(自然災害など)は考えられない状況です。つまり、新型コロナワクチン接種によって多くの人が死に至っています。

だからと言って接種してしまった人を非難したり接種したこと自体を咎めたりする意図は全くありません。新型コロナワクチン接種は、メリットは全くと言っていいほどないにも関わらず、重篤な副反応が出現する可能性があるという点において、デメリットの方が大きい有害な医療行為でDSの人口削減計画です。

DSの人口削減計画には、ワクチンだけでなく、食糧を通じた攻撃もあります。

キャンペーン · #食べ物が危ない　種子法廃止は違憲！「食料への権利」を認めてください！ · Change.org

発信者：TPP交渉差止・違憲訴訟の会　宛先：東京地方裁判所民事第2部

主要作物種子法（種子法）の廃止は違憲だとして、1553名の原告が「食料への権利」の保障を求めた第1審が結審し、2023年3月24日に判決が言い渡されます。
司法が憲法判断に踏み込み「種子法廃止は違憲」「食料への権利」を認めるよう、東京地方裁判所に署名を届けます。

ぜひ多くの方のご協力をお願いします！!

1. 種子法の廃止がもたらしたこと

（1）主要農作物種子法（以下、種子法）は、1952年、「食料を確保するには種が大事」と、主食となるコメや麦・大豆など（主要農作物）の種子を都道府県の管理下で開発・生産し、優良な品種を安定供給するために制定された法律でした。

しかし、この種子法は、「民間企業の種子事業への参入を阻害している」とされ、2017年4月の通常国会で廃止法案が可決、2018年4月に廃止されてしまいました。

（2）種子法が廃止された結果、都道府県が行う種子生産のための予算が減少し、種子の品質が低下したり、種子の価格が高騰したりする事態に直面しつつあります。最終的には、都道府県が種子生産に関わらなくなり、新たな品種開発を続けられなくなることも懸念されます。

世界的な流れをみれば、多国籍大企業が種子生産市場を独占し、これらの企業による遺伝子組換えやゲノム編集による種子・農作物が増えていく可能性は十分にあります。

2. 「食料への権利」の侵害

私たちはこの裁判で、「食料への権利」の侵害を食い止めることを訴えています。「食料への権利」とは、誰でもいつでもどこでも、良質で十分な量の安全な食料を得る権利です。裁判では、「食料への権利」は日本国憲法25条などで保障されていること、そして、種子法廃止は「食料への権利」の侵害であって憲法違反であることの2点の確認を求めています。

今、日本の穀物自給率は28％と、世界の中でも異常なまでに低い実態があります。異常気象やウクライナ紛争など、世界の食料供給が不安定さを増すなか、食料や種子を自国で賄おうとしない国の姿勢が問われています。

3. 署名にご協力ください!

裁判は、2022年10月7日に結審となり、判決日は2023年3月24日です。結審から判決まで5カ月以上もの期間をかけて検討がされることになっており、私達は、裁判所が厳格に検討してくれることを期待しています。

裁判所には、「食料への権利」を認めるとともに、種子法廃止が違憲であることを確認する判決を求めます。コメなどの主要農作物の自給を守ることは、国の主権を守るために必要不可欠です。種子法は復活させるべきです。

多くの皆さんに賛同いただき、ぜひ署名にご協力ください。よろしくお願いいたします。　

◎署名用紙ができました　
ネットを利用しない周りの方にも伝えたい！というお声を多くいただき、署名用紙を作りました。1枚で5名まで署名することができます。署名をしていただきましたら、事務局まで郵送でお届けください。

署名用紙のダウンロードはこちら

純福音立川教会泉パウロ Jesus39god - YouTube

https://apps.apple.com/jp/app/%E8%81%B4%E3%81%8F%E3%83%89%E3%83%A9%E3%83%9E%E8%81%96%E6%9B%B8/id1480321610

壮大な聖書のドラマの開幕！「聴くドラマ聖書」は、日本初、本格的なドラマ仕立ての聖書アプリです。https://graceandmercy.or.jp/app

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空気でシェディング感染！コロナワクチンで大量産生のスパイクタンパクと抗体タンパクで病態形成