モノが売れない時代

とにかくモノが売れません。
モノだけでなく、外食も。

今再生のお手伝いをしている靴の会社が運営している店舗もそうですが、競合他社のお店も大打撃を受けているところが多いです。

前年同月比で60％、70％台というお店も多いです。
どの会社においても不振の要因として挙げられるキーワードは価格。

とある会社では、プロパー（定価）での売上金額は対前年で60％だけど、セールでの売上金額は対前年で170％を記録していたりします。
つまり、定価では「高くて買えない（もしくは買う気がしない）」がセールだと「この値段（大体定価の50％引き）だったら買っても良い！」という購買行動を消費者がとっているということを意味します。

決して、商品自体を全く買わなくなったわけではない、といったところにどの企業にとってもテコ入れのヒントがあります。
ただし、安易な値下げは絶対にやってはいけません。（もちろん、短期的に値下げしたりセールを打ったり、といった施策は必要ですが、中長期的にだらだらと値下げしてはいけないということです）

値下げする際は、必ずビジネスモデルの変革による「価格と顔のバランス」の向上とセットで行うことが肝要です。
そのキーワードが「製販統合」になるのですが。。

ユニクロ、ニトリ、IKEA…

この不況下でも業績の良い企業は魔法を使っているわけでも秘策があるわけでもありません。
純粋に顧客にとって必要な価値をなるべく低い価格で実現するために必要なことを粛々とやっているだけです。

何人かの経営者の口からも耳にしますが、現在起こっている現象を単なる「低価格競争」と捉え「市況が良くなるまでここはじっと我慢だ！」と考えている経営者がいたとしたら、その会社の将来は危ういかも知れません。