過去に何度も失敗を繰り返してきたことの記事が目にとまる。
全てを否定するわけではないですが、あまりにも簡単に推移していることが今は心配。
もちろん、私自身の言葉では、まったく説得力がないので、今回記事を抜粋して掲載してみました。
長くなるので文面の大半は省いてしまいましたが、少しでも今度の参考になれば幸いです。
【参考文；】
安易にリモートワーク導入する企業を襲う悲劇；過去にはたくさんの企業が取りやめている。
だが、リモートワークに突進するすべての企業に対し、アメリカのPR会社のＲ氏 CEO（最高経営責任者）はこうクギを刺す。馬鹿なことはよせ、と。
リモート導入で業績悪化；Ｒ氏は数年前、毎週金曜日に従業員を自宅勤務させることにした。 完全な在宅勤務に向けた第一歩として、だ。ところが、この小さな一歩は大失敗に終わる。 必要なときに必要な人に連絡がつかず、プロジェクトが停滞したのだ。 「毎週末が3連休になっただけ。みんなが物理的に同じ空間にいた方が人ははるかによく働く、 ということがわかった」
在宅勤務の試みの多くは縮小、または撤回；ところが、在宅勤務の試みの多くは結果的に 縮小または撤回を余儀なくされてきた。先述のIBMの他にも、この10年間で在宅勤務の 巻き戻しを公表した会社には、医療保険会社のエトナ、家電量販大手のベストバイ、バンク・オブ・アメリカ、 ヤフー、AT&T、ソーシャルメディア企業のレディットなどがある。
会社はリモートワークを信用していない；業績が思わしくなかったことから会社はパニックに陥ったのだ、 と同プログラムの共同立案者で、2007年にベストバイを去ってコンサルタントになったＪ氏は語る。 「『見えるところにいる従業員は働いているに違いない』という発想に逆戻りした」。 新型コロナに伴い、ベストバイでは現在、本部従業員の95%がリモートワークとなっている。 これは同社の考え方に再考を促すことになるかもしれない。 ベストバイの広報担当者は「柔軟な働き方という選択肢は、今後とも何らかの形で維持していくことになる とコメントしている。
2017年と変わったこと；ただ、Ｒ氏は慎重な姿勢を崩していない。3月にオフィスを閉鎖したとき同氏は、 在宅勤務は大失敗に終わると考えていた。2017年に毎週金曜日を在宅勤務の日としたときの5倍は ひどい状況になる、と。現実は違った。 いまの在宅勤務はかなりうまくいっている。 ズームを使って会ったこともない人を何人か採用したほどだ。 「彼らの働きぶりはすばらしい」。 何が変わったのだろうか。1つには、ズームなどのテクノロジーが進歩したことがある。 さらに「当社ではルールづくりも進んだ」とＲ氏は話す。 「午前9時〜午後5時半はいつでも連絡がとれるようしておかなければならない。 この時間には子どもの世話は できＲ氏は借りているオフィスを解約するつもりはないという。 「多くの企業は、在宅勤務はすごくうまくいっている、 この先もずっと在宅勤務を続けると言っているが、体のいいPRだ。空想ばかり先走って、地に足がまったくついていない。 うちの会社ではワクチンが開発されしだい、オフィス勤務を復活させる」
