東日本大震災の被災地を支援しようと、スーパーや百貨店が東北や北関東の野菜や肉の特売セールを始めている。一部の野菜で放射性物質が検出されて以来、風評被害で販売が落ち込む産地もあり、消費者に安全性を訴える狙いもある。

 関東で98店を展開するスーパーのサミットは6日、茨城県産の野菜を販売する「応援セール」を始めた。

 東京都北区の王子店では10日まで、レタスや水菜など8品目を販売する。茨城県産の野菜は市場価格が値崩れしており、売価は前年より2割程度安い。

 3品目を買った女性(68)は「茨城を応援するつもりで買った」と話した。

 大手スーパーのイトーヨーカ堂も「東北応援セール」を実施している。宮城県産の牛肉に手を伸ばす客も多く、担当者は「店頭の物は安心という情報が行き渡っている」と話す。首都圏に展開する東急ストアも、96店で特売をする。

 百貨店にも応援フェアは広がっている。横浜高島屋では6日から当面の間、野菜売り場で、福島産や群馬産など5県の野菜計約30品目を販売する。広報担当者は「継続して販売することで農家を支援したい」。大丸松坂屋百貨店も東京と上野、横浜の各店で、北関東産のチンゲンサイなど約15品目を、順次販売する。