【暴露】 知られざる健康食品業界の裏側 | ジャックの暇なひととき

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現在、健康食品は1兆円規模の市場となっている。

いかに多くの人が購入しているかが分かるはずだ。その一方、グレーな部分が多い産業でもある。

今日のブログでは、この業界の闇を明らかにしたい。それにより、誤った認識によって無駄なお金を使ったり、かえって体調を悪化させたりするのを防ぎたいからだ。

安全性に問題があり、健康被害をもたらしている健康食品があるが、ニュースで報道されるのは氷山の一角にすぎない。まして、被害はないが効果がないだけなら・・・

健康食品のすべてが悪いわけではない。ただ、悪徳業者が蔓延っているのも事実なので、あなたにはだまされないでほしい。

「健康食品市場は金になる」
ごくまれに立派な理念で運営されている企業はあるにしても、多くの企業はお金になるという理由で、この市場に参入している。考えてみてほしい。人間にとって、健康は全ての資本。そこに悩みを抱えたときには、わらにもすがりたい心理になる。

そんな時、目の前に魅力的な広告を示されたら、心が動かされないだろうか?

こうした事情があるため、健康食品市場は順調に規模を拡大している。ついには1兆円規模にまでなってしまった反面、薬のように効果・効能・危険性が確認されているわけではない。

極端な話、小麦粉に何かを混ぜた丸薬を高価な健康食品として販売することだってできる。馬鹿な話だと笑うかもしれないが、実際にそれに近い仕事をしている会社は少なくない。現場で働いていたからこそ、そうした実態は見聞きしている。

大きな会社であれば企業イメージも大切にしなくてはならないが、中小企業であればトップの決断次第で経営判断ができる。当然、金儲け主義に走り、利用者の体などかえりみない業者が氾濫してしまっている。

本物は1%?
健康被害がでない程度の安全性を持っているだけではなく、本当に効果まで望める健康食品は、全体の中でも1%あるかないかというレベルだろう。これは、必ずしも知名度で決められるものでもない。

30%は明らかに効果がなさそうだと分かりながら販売している健康食品、20%はうっすら期待はできるものの、おそらく無駄だろうと考えられる商品、30%は原料の性質などを考えるとかなり期待できるもの、そして最後の20%弱はデータ不足で実態が把握できないが効果がありそうなものとなる。

上記は大まかな目安であり、業界に在籍していた関係者がそう語った。必ずしも細かい数字はアテにならない。

最後の20%は効果があると思うかもしれないが、実はそうではない。たとえば、薬なら承認前に膨大な数の治験データが必要となる。その結果、ふるい落とされる薬が少なくないのだ。まして、健康食品のレベルといえば・・・

そう考えると、やはり全体の1%ぐらいがお金を出して購入する価値があると思っている。逆に言えば、それ以外は買う価値なし、ひどいものは逆効果となってしまう。

健康食品を売る会社は、当然ながら自社に都合の良いことしか発表しない。

そこで、健康食品業界の真実を伝えてしまいたいと思う。業界には不都合な真実でも、利用者にとっては確実に知っておいた方がいいことなのだから。。

中小企業の強み・大企業の強み
この業界、単純に規模の利益で大企業が有利になるわけではない。通常なら、流通や生産のコストを下げられるため、大企業が強いものだが、それ以外の事情があるためだ。

というのは、健康食品は法律上の制約により、トクホを除けば効果・効能を宣伝してはならない。しかし、それを忠実に守っていては売れないため、実際にはゲリラ的に宣伝が行われている。

こんな時、小回りのきく中小企業は有利だ。大々的に営業する大企業は目立つ上、影響が大きいため、目をつけられやすいというデメリットも持っている。

しかし、中小企業は小規模な販促を繰り返すことで、大問題にならなくても、十分に利益を出せる体質を持っている。これが、健康食品業界における中小企業の強みだ。

もちろん、大企業だって弱いわけではない。豊富な資本力を活かし、大規模な生産体制を敷いてコストを下げたり、トクホを取得することで法に反することなく堂々と販促ができる。こうしたことは、どうしても小規模な会社では難しいところだ。

利用者の声の実態
実際に健康食品を使ってみた利用者の声は、信ぴょう性のある情報として認識されることが多いものの、実際には効果があったので善意で送られているとは限らない。むしろ、そうではないケースも少なからず見受けられる。

たとえば、社内の人間や家族、取引先に利用者の声を求めることだ。多くの健康食品販売会社が、多かれ少なかれ、この手を使っている。

また、お金を直接的・間接的に渡す方法もある。たとえば、感想を送ってくれたら3000円をプレゼント、もしくは商品購入代金から割引という方式だ。お金を目当てにして声を送ってくる利用者の心理を付いた作戦だ。

商品のクオリティーや効果よりも、利用者の声の集め方の戦略に長けているかどうかの方が、影響としては大きいだろう。なにしろ、何の働きかけもしなければ、広告等に載せられるような内容の利用者の声は、簡単に集まらないのだ。

しかし、各社が販売直後にも利用者の声を載せてセールスに役立てているのは、どのようなカラクリがあるのか?裏を少し見てみれば、容易に答えは出てきてしまう。

利用者の声だからといって、安易に信頼してしまうと、販売会社にまんまと騙されてしまう結果になりかねないので、要注意。