新しい世界・日本

ウクライナ戦争以降、世界はG7、ウクライナ・NATOの本質を見抜き、間違いなく世界はBRICSへ想いを寄せています。

 

Berlin’s latest Russia panic is reckless even by its own standards — RT World News

 NATO内では8月26日23:15分頃に起きた、幼稚な偽旗作戦とも言われるフランスからドイツ・ライプツィヒへ飛んできた弾薬満載の2機のアントノフ機への無害(最初から)ドローン攻撃、翌朝、ロシアの仕業と調査もしないでドイツ(CIA)は即答しているようです…余りに不自然でロシアは即答、偽旗作戦と一蹴、この件も鑑みロシアは激怒しドイツ軍施設への攻撃を固めています。敗戦間際でドイツの各選挙ではAfD圧勝と言われる選挙、何としても挽回したい首相…物語作りはもう通用しないでしょう。

 昨今のゼレンスキー氏の民間航空攻撃の脅し等々、これまで如何にウクライナ・NATOがテロ攻撃、偽旗作戦を行って来たか…プーチン大統領は今後一切テロリスト、テロ国家と交渉しないと発言しています。

Terrorism and desperation: Russian experts respond to Zelensky’s threats to attack civil aviation — RT Russia & Former Soviet Union

世界は知っています、ウクライナ・NATOがテロリスト、テロ国家であることを!勿論、日本も知っているはずです…

 

 世界の良心・良識がウクライナ・NATOのテロに屈することは無いでしょう。日本は勇気を持って対ロ策を進めるべきです。日露友好を許さない、平和を許さない彼らは紛争・戦争の火種を消したくないでしょう。彼らの僕でもある日本の支配層以外、多くの国民は支持するでしょう。

 

以下動画はおすすめ!

本質を分かり易く説明されています!

Lizzy channel (愛国女子見習い) - YouTube

 

 

(371) Channel AJER - YouTube

 

 

 

NATOの本質、少し古い動画ですが本質を突いていると思います。

政治経済の闇 - YouTube

 

 

 

 ロシアとウクライナ・NATO戦争は米国が指揮・実行しています。トランプ政権は何とかウクライナ戦争を終わらせたい…米国には二つの政府が存在してると表現した方が分かり易いと思います。通常戦力でロシアに勝利することは不可能です。

 

 

 

 

お勧め動画です。

Tucker Carlson Network - YouTube

(英語版:ユーチューブから入り、設定で日本語音声、字幕が可能だと思います。)

 

ニキータ伝〜ロシアの手ほどき - YouTube

 

 

 

矢野義昭(矢野義昭)

 ウクライナでは、ウクライナ軍の人員不足により、ロシア軍は各地の隙間を迂回し、1日に数キロメートルの前進速度で戦果を拡大しています。ザポリージャ南部では、オリヒウやドブロヴェリチキフカなどの要塞都市が包囲され、ロシア軍は地域の首都ザポリージャに向けて北上を続けている。 

 東部ドンバス地域ではクピャンスクとライマンが包囲されており、ロシア軍はスロヴィャンスクとクラマトルスクの最後の防衛線から約10キロ以内に接近しています。その西側には前線の陣地がなく、地形は平坦で、ロシア軍の進撃は止められません。 北部では、ロシア軍がスメから数キロメートル以内に接近し、ハリコフとキエフの連絡を断ち切っています。

 キエフでは昼夜を問わずミサイルやドローン攻撃が続き、迎撃能力は低下し、防御は疲弊しています。 ウクライナ全土の電力インフラへの集中攻撃は続き、電力供給は容量の4分の1にまで減少し、各地で停電が発生し、ガスパイプラインが切断され、エネルギー不足を引き起こし、輸送が麻痺し、前線への予備配備が妨げられ、倉庫の90%が破壊され、物資の備蓄が不可能になっています。 

 ロシア軍はキエフなどへの攻撃のためにジェット推進の高速・高高度長距離ドローンを展開し、防空をますます困難にしている。一方、包囲された要塞都市の上空は激しい戦闘が続いており、地上目標を狙うロシアのドローンが絶えずカバーしている。 ウクライナ軍は粘り強い抵抗を続けているが、人員の補充は困難で機動性も制限されており、北東部と南部では大規模なウクライナ軍部隊が完全に包囲されている。 アメリカの支援は限られており、パトリオットシステムは消耗し、ヨーロッパに残されたわずかな対空ミサイルもかろうじて支えている。 

 ウクライナ戦争は終盤に近づいており、極超音速兵器、ドローン、滑空爆弾、砲弾、兵力のあらゆる面で5倍から7倍の優位を維持し、その差をさらに広げているロシア軍の勝利で終結するだろう。 ロシア軍は現在、緩衝地帯を確保するための拡大段階にあり、直近の目標は東ドンバス全域の制圧、続いてオデッサとハルキウの占領、そして最終的には戦略的目標としてのキーウの占領です。

 

 

 

 

 

@miya397156651

イラン、日本を非難・ イラン外相ホセイン・アミラブドラヒアン

  米国のF-16戦闘機が日本の三沢空軍基地から中東に移動されたとの報道に対し、彼は日本政府が米国の犯罪を助長した責任があると述べた。 このまま続けば、ホルムズ海峡を通って石油を輸送できなくなる。

 

 

 

 

 

 

 

米国の敗北は米英に従属してきた日本の支配システムを崩壊させる
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202609010000/
2026.09.01 櫻井ジャーナル

 ウクライナのキリーロ・ブダノフ大統領府長官は8月28日に放送されたインタビューの中で、ウクライナ軍の戦力を維持するためには少なくとも毎月3万人を動員しなければならないと語った。戦死者、重傷者、脱走兵を含めるとその程度になるということだろう。ウクライナ側の戦死者は150万人から200万人程度だろうと推測されていた。

 本ブログでは繰り返し書いてきたことだが、ウクライナの東部や南部はロシア文化圏であり、半数以上の住民はロシアに親戚がいると言われている。その関係を利用してロシア軍と連絡をとり、投降しているウクライナ兵もいるという。部隊ごと行方不明ということもあるようだ。そうした投稿を阻止することもウクライナのネオ・ナチ部隊に課された任務だ。

 ウクライナ各地で行われている強制的徴兵、要するに拉致の様子を見ても兵士不足は深刻だ。​ウォロディミル・ゼレンスキーは2022年2月以降に戦死したウクライナ兵の数を5万5000人と主張している​が、この数字は論外である。戦死が確定すると遺族に補償する必要があり、行方不明で処理されている人も少なくないようだ。ウクライナ側はロシア軍の死傷者数を148万人以上としているが、これは現実的でない。西側の大手メディアはウクライナ側の主張に基づく宣伝をしているが、ロシア側の死傷者はウクライナ側の約1割と見られている。

 ロシア軍はオデッサをはじめ黒海に面した港をミサイルやドローンによる攻撃で封鎖、黒海を回避した輸送ルートのドナウ川に面したレニ港やイズマイル港もロシア軍は破壊し、ウクライナは武器弾薬を受け取れず、ヨーロッパは食糧を確保できない状態。

 そしてキエフなどの都市ではNATOの地下司令部を含む施設を破壊している。最近1週間でロシア軍は約3600機のミサイルやドローンをウクライナへ撃ち込んでいるが、ここにきて目立つのはショッピング・センターなど民間施設への攻撃。

 そうした施設の地下には倉庫を改造したドローンの組み立て工場があり、配送用トラックを利用して部品を運び込み、製品を持ち出して発射していた。ウクライナの救急隊員が撮影した映像から、破壊されたトラックの荷台にドローンが積まれたことも確認された。こうした施設への攻撃では、保管されていた爆発物によると見られる大きな二次爆発が目撃されている。

 NATOに加盟するヨーロッパ諸国はロシア深奥部の民間施設を攻撃したりウラジミル・プーチン露大統領の暗殺未遂事件も引き起こし、ヨーロッパ諸国を攻撃させとアメリカ軍とロシア軍を直接戦わせようとしているが、ロシアはその思惑通りに動いていない。ウクライナに入っているNATO軍の将校やエンジニアがいる施設を狙うだけだ。

 ウクライナにおけるロシア軍との戦争からアメリカ軍は距離を置いているが、衛星による情報提供やミサイルなどの誘導はアメリカが行なっている。アメリカのパトリオット迎撃システムは役に立たないが、そのミサイルも枯渇している。

 イランとの戦争でもアメリカ軍は劣勢にあり、西アジアにおけるアメリカ軍基地は破壊され、イスラエルの諸都市も大きなダメージを受けている。西側の大手メディアは「アメリカの勝利」を演出しているが、それには限界がある。報道管制を強化しているが、強化するほど信頼されなくなる。

 ロシアに対する戦争を煽ってきたヨーロッパの「指導者」はアメリカを支配する私的権力を全能だと信じ、その全能の人びとに従っていれば好き勝手なことができるとでも思っていたようだが、それは日本でも同じだ。明治維新以降、日本の支配システムはアメリカやイギリス、つまりアングロ・サクソンの金融資本に支配されてきた。彼らがいなければ天皇カルトを作り上げることもできなかっただろう。そうした流れに逆らった人びとはことごとく排除されてきた。琉球併合や台湾派兵においても、アメリカやイギリスの外交官の果たした役割は小さくない。つまり米英を中心とする支配システムの崩壊は日本を支配してきた勢力をも崩壊させる可能性がある。