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毎年恒例の飲んだくれウイークに突入しています＾＾；

 

 

 

 

 

 

 

記事はシラフの時にしかアップ出来ません  m(__)m

 

 

 

 

 

 

 

 

( ｀・∀・´)ﾉﾖﾛｼｸ

 

 

 

ウクライナの研究で兵士たちは戦場の最前線で40日経過すると「生き残ることへの関心を失う」と判明

 

 

 

 

　そして、ウクライナ軍の「強制徴兵」の現状

 

ロシアとウクライナの戦争が始まったのは 2022年2月24日ですので、もはや 4年以上経過していることになります。

 

昨年以来は、ガザ侵攻やイラン戦争などを中心とした中東のニュースが報道の軸となっていたため、ロシアとウクライナの戦争はあまり注目されることがなくなっていますが、戦争は継続したままです。

 

最近、ウクライナの研究で、最前線に 40日以上配備された兵士は無気力になり、「生き残るかどうかに関心を持たなくなる」ことが分かったことが、ウクライナのキエフ・インディペンデント紙が伝えていました。

 

これは、戦場での一般論の話ではなく、

 

｢ウクライナ兵への調査｣

 

でのものです。

 

つまり、ロシアとの戦争でのウクライナ兵が、最前線で 40日以上経過すると、「生きることがどうでもよくなってくる」状態になると。

 

また、ウクライナ軍が激しい兵士不足に陥っていることは、2024年頃から言われていましたが、最近それが激しくなっているようで、｢強制徴兵｣が広く行われていることが普通に報じられています。

 

以下は、自宅から強制徴兵された男性の様子が撮影されています。

 

ウクライナ軍の強制徴兵の様子

 

 

 

ウクライナでは徴兵を逃れるために海外に逃亡したり（徴兵年齢の男性の国外移動は制限されているにもかかわらず）、「障害を持つ女性と金銭を介して偽装結婚する」（これで徴兵を逃れられる）ことなども広く行われていることが報じられています。

 

ロシアとウクライナの戦争でのウクライナ側の死者数は、まったくはっきりとはしていないですが、米国のダグラス・マクレガー大佐が、2025年に、最大 180万人のウクライナ兵が死亡したと述べていたり、ロシアのハッカーがウクライナ政権の参謀本部から入手したデータでも、2022年から 2025年までの死者/行方不明者の数は 170万人以上だと発表したことともあります。以下の記事にあります。

 

・ロシアのハッカーシンジケートが入手したウクライナの機密情報によると、「ウクライナ軍兵士の死者は200万人近く」という報道
地球の記録 2025年8月24日

 

 

泥沼の状態に陥っているウクライナ軍ですが、それについて述べていた経済・金融アナリストのマーティン・アームストロング氏の記事をご紹介します。

 

 

 

研究結果：長期戦後、兵士は生存への関心を失う

Study: Soldiers Stop Caring About Survival After Prolonged Warfare
armstrongeconomics.com 2026/04/28

 


軍の徴兵担当者が屋根で男性を追いかけている様子。

 

 

ウクライナ軍オンブズマンの報告書は、兵士たちが前線にわずか 40日間いるだけで「生き残るかどうかなどはどうでもよくなる」という地点に達することを認めている。

 

これは回復力の表れではなく、心理的な崩壊だ。出口のない機械に人間が投入された時に起こることは、まさにこれなのだ。

 

その数字だけでも驚異的であり、この状況が持続可能であるという幻想は打ち砕かれるはずだ。

 

2026年初頭時点での推定では、ウクライナ軍の死傷者数はおよそ 25万か​​ら 30万人とみられ、情報源によっては戦争全体を通して累積損失はさらに大きくなる可能性がある。

 

控えめな追跡調査でさえ、9万人以上のウクライナ兵の死亡または行方不明が氏名で確認されており、これらの数字は実際の損失規模を過小評価していると広く認識されている。これは限定的な紛争ではなく、一世代全体を蝕む消耗戦なのである。

 

ウクライナ軍の人員不足はもはや隠しきれないほど深刻化している。

 

ウクライナ軍部隊は必要兵力のほんの一部で活動していると報じられており、本来 30名が守るべき陣地が 5～ 7名で、押し寄せる敵の波状攻撃を食い止めようとしている。

 

これはまともに機能している軍隊とは言えない。前線から兵士を交代させることができないのもそのためだ。休息と回復のための補充兵が単純に不足しているため、兵士たちは限界まで追い詰められている。

 

ブルームバーグは、「前線に行きたがらないウクライナ人が、募集担当者をほぼ毎日攻撃している」と報じている。

 

前線に行きたがらないウクライナ人が、募集担当者をほぼ毎日攻撃しているとブルームバーグが伝える。

 

軍の募集担当者への攻撃は 2025年に 341件に急増し、今年だけですでに 100件以上起きている。

 

軍への志願者はほぼゼロで、若者や女性を対象とした広告も効果はない。

 

一方、徴兵年齢の引き下げを含む動員の厳格化に関する議論が高まっている。ウクライナは現在、18〜 22歳の男性の完全な国外退去禁止を検討中と報じられている。

 

@TheOtherSideRu

 

こうした理由から、ますます攻撃的で物議を醸すような徴兵方法が見られるようになっている。

 

報告によると、男性たちは路上で呼び止められ、拘束され、強制的に動員される。当局がノルマ達成のために抵抗を続け、時には身体的な衝突にまで発展するケースも発生している。

 

当局者が志願兵を殴打したり拘束したりしたという疑惑も浮上し、抗議活動が起こり、厳しい渡航禁止措置にもかかわらず、国外脱出を余儀なくされる男性たちもいる。

 

これは自発的な徴兵ではなく、損失がもはや維持不可能になったためにやむを得ず行われている強制徴兵なのである。

 

同時に、海外にいるウクライナ人に対し、帰国して戦争に参加するよう求める声が高まっており、これは深刻な人員不足を浮き彫りにしている。

 

国内の動員体制を強化しつつ、同時に国境を越えて戦力を補充しようとする、このような姿勢は、国内の兵力供給が枯渇しつつあることを明確に示している。

 

さらに憂慮すべきは、こうした状況がまったく正直に伝えられていないことだ。表向きは、事態は対処可能であり、進展が見られ、士気は維持されていると主張しているが、データや内部報告は正反対の事実を示している。

 

兵士たちが生きるか死ぬかさえどうでもよくなる状態は、士気の問題ではなく、結束力と長期的な有効性を損なうほどの燃え尽き症候群なのだ。

 

これはまさに戦争モデルが警告してきたことであり、紛争が消耗戦の段階に入ると、領土争いではなく、持久戦へと転じる。

 

国際紛争における 2026年のパニックサイクルは、単一の出来事によって定義されるのではなく、まさにこのようなエスカレーションによって定義される。すなわち、損失が増大し、人員不足が深刻化し、政府は当初は考えられなかったような措置を講じ始める。

 

戦争は、人命の損失が国家の維持能力を超え始めたときに転換点を迎える。そして、その閾値の兆候は今、はっきりと見て取れる。強制的な動員、部隊交代の困難、士気の低下は、単なる個別の問題ではなく、システムが極度の緊張状態にあることを示している。

 

今起きているのは短期的な危機ではなく、加速するサイクルの継続であり、歴史が示すように、いったんこの段階に達すると、自然に沈静化することはほとんどない。

 

 

 

 

転載元

 

 

 

ミミズは世界の農作物収穫量に大きく貢献しているというネイチャー誌の論文

 

 

 

　ミミズと農業

 

世界中のミミズがどのくらい収量増加に貢献しているかを推定した研究を読みました。論文は以下にあります。

 

ミミズは世界の食料生産に大きく貢献している
Earthworms contribute significantly to global food production

 

穀物（トウモロコシ、米、小麦、大麦）の 6.5%、マメ類の 2.3%＝年間 1.4億トンの増収に寄与していると推定されるそうです。

 

以下は論文にあるマップです。緑が濃いほどミミズが関与していることを示します。

 

ミミズによる穀物（トウモロコシ、米、小麦、大麦）収量への貢献

nature.com

 

 

ミミズによるマメ類収量への貢献

nature.com

 

今は、肥料の高騰や肥料不足とかがある時代なんですけれど、ミミズは、そういう流通が発達していない時代から人間の農作の支えをしてくれていたのかもしれません。

以下は、論文の冒頭です。

 

要約

 

ミミズは、さまざまな方法で植物の成長を支える重要な土壌生態系エンジニアだが、世界の農業生産への貢献度はこれまで定量化されていなかった。

 

本研究では、ミミズの生息数、土壌特性、作物収量の分布図と、文献から得られたミミズと収量の関係に関するデータを用いて、主要作物の世界生産量に対するミミズの影響を推定した。

 

その結果、ミミズは世界の穀物（トウモロコシ、米、小麦、大麦）生産量の約 6.5%、豆類生産量の約 2.3%に貢献しており、これは年間1億4000万トン以上に相当する。

 

ミミズの貢献は特にグローバル・サウスで顕著であり、サハラ以南アフリカでは穀物生産量の 10%、ラテンアメリカとカリブ海地域では 8%を占めている。

 

本研究の結果は、ミミズが世界の食料生産において重要な役割を果たしており、ミミズの個体数と土壌生物多様性全体を支えるための農業生態学的政策と実践への投資が、持続可能な農業目標の達成に大きく貢献する可能性を示唆している。

 

nature.com

 

こうなれば、ミミズを飛行機で空から散布するとか（いや、それはイヤだから）。

 

化学肥料の行方も危うい中で、現実として、自然にあるものを見直す時期かもしれないですね。

 

 

 

転載元

 

 

 

イランは封鎖下でも繁栄できるが、米国とその同盟国はそうはいかない

 

 

（自動翻訳）

 

 

 

米国によるイラン関連タンカーや船舶の拿捕は確かに影響を与えているものの、他に有効な選択肢がない米国政権によって過剰に誇張されている。

 

トランプ米政権当局者は、イランによるホルムズ海峡封鎖に対する米国の封鎖は勝利戦略だと繰り返し主張しているが、実際にはテヘランは繁栄している。ワシントンは、一時的な停戦を有効な出口を見つける機会と捉えるどころか、存在しない「免罪符」を国民に売り込むために、屁理屈をこねくり回している。

 

スコット・ベッセント米財務長官は、イランの石油産業は輸出封鎖の圧力で軋み始めていると主張し、その結果として石油インフラが爆発するのは避けられないという、やや突飛な発言までしている。イラン関連のタンカーや船舶の米国による拿捕は確かに影響を与えているものの、他に有効な選択肢がない米国政権によって、その影響は著しく誇張されている。

 

ドナルド・トランプ米大統領とその側近たちの発言を聞いていると、皮肉を込めて「ウノ・リバースカード」と呼ばれているこの措置が、テヘラン経済の急落につながるかのように思える。しかし、米国は依然としてイランに対する制裁を強化し、資産の差し押さえや凍結を試み、24時間体制で脅迫を続けている。イランとの間のすべての船舶の輸送を阻止できていない米国の封鎖措置がそれほど効果的であれば、こうしたはるかに小規模な措置は意味をなさないはずだ。

 

民主主義防衛財団（FDD）のような親戦派のシオニスト系シンクタンクでさえ、より攻撃的な戦術とエスカレーションを煽っている。例えば、ワシントンに拠点を置くFDDは最近、「トランプ、中国のイラン産石油取引を攻撃するが、それだけでは不十分」と題する政策提言書を発表した。つまり、イラン戦争の最大の支持者でさえ、トランプの戦略に納得していないということだ。

 

現実の世界では、イラン・イスラム共和国は47年もの間、米国の制裁下で生き延びてきた。制裁は米国との紛争の様々な段階で異なる影響を与えてきたが、イランは苦境に適応してきた。イラクのサダム・フセイン元大統領が米国のためにイランを攻撃した後、イランは近隣諸国との8年間にわたる残忍な戦争を生き延び、人類史上最も過酷な制裁キャンペーンにも耐えてきた。

 

米国が長年にわたって行ってきたことは、イランを事実上の制裁免除国にしてきたことだ。これは制裁が全く効果がないという意味ではない。イラン経済が甚大な打撃を受け、一般市民がその影響を最も強く受けてきたことは明らかだ。しかし、ここで重要なのは、米国がイラン船舶の航行を阻止したからといって、イラン・イスラム共和国が数週間や数ヶ月で屈服することはないということだ。

 

記録に残る事実として、トランプ大統領が2015年の核合意から一方的に離脱するという決定を下し、最大限の圧力キャンペーンを初めて展開した2018年当時、イランの原油輸出量は1日あたり35万バレルまで急激に減少しました。この状態は約33ヶ月間続き、その後テヘランは回復に成功しました。回復により、イランの原油輸出量は1日あたり約250万バレルにまで回復しました。現在の戦争の第一ラウンドが激化する中で、イランは1979年のイスラム革命の勝利以来見られなかった原油収入の記録を更新することにも成功しました。

 

さらに、イランは、通行料を支払わない限りホルムズ海峡の通過を認めないという現状を確立した。この動きは、世界の主要なチョークポイントをイランの支配下に置いただけでなく、長期的には莫大な利益をもたらすことは避けられないだろう。

 

イランは長年にわたる最大限の圧力制裁と原油輸出の急激な減少にも屈しなかった。

 

しかし、湾岸諸国はそうはいかないだろう。アラブ首長国連邦（UAE）のような米国の同盟国に与えられた損害は、すでに恒久的な損害を与えるのに必要なレベルを超えている。UAE当局はシオニスト計画への支持とイランの崩壊を一層強め、OPECから脱退し、代替輸出ルートを利用すると主張しているかもしれないが、誰もがそのような選択肢は存在しないことを知っている。

 

結局のところ、ホルムズ海峡の完全封鎖による経済的打撃の重圧にアメリカが屈服するという事態に帰着するのは必然だった。そして、トランプ大統領が愚かにも独自の封鎖措置を講じたことで、その圧力はさらに悪化した。 

 

したがって、トランプ政権の恥ずべき失敗は、アメリカの全面的な撤退か、戦争の再開という二つの結果のうちどちらかしか招かなかった。

 

 

 

転載元

https://english.almayadeen.net/articles/opinion/iran-can-thrive-under-blockade--the-us-and-its-allies-cannot

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2021年からのがんの有意な増加が確認され、そして今は石油危機で抗がん剤の流通が枯渇しかけている

 

 

 

 

　抗がん剤についての前置き

 

まあ……私は、抗がん剤に対して否定的な人なのですが、理由としては、合理的あるいは科学的な理由というのもあるとはいえ、「身近な人たちが、抗がん剤の服用を始めてからバタバタと亡くなる姿をたくさん見た」ということもあります。

 

親戚や、あるいは知人が、どんどん衰えていく姿を数多く見ました。

 

抗がん剤の副作用というのは、ある意味当たり前のように語られますが、その副作用のメカニズムについては、以前は「健康な細胞も殺すから」というように言われていたことが多かったですが、2024年にネイチャー誌に掲載された研究で、そうではなく、死亡した健康な細胞から遊離する毒性のある粒子（遊離クロマチン粒子というものらしいです）が、 DNA を切断したり、炎症経路とアポトーシス経路を活性化したりするために身体がダメージを受けてしまうということが示されていました。

 

そのネイチャー誌の論文は難しいものですが、それを簡単に取りあげていた記事では、以下のように書かれています。

 

ネイチャー誌に掲載された論文によれば、化学療法によって細胞が死滅すると、死にゆく細胞は「細胞遊離クロマチン粒子」（cfChP）と呼ばれる危険な断片を血流中に放出する。通常の細胞死とは異なり、化学療法はこれらの毒性粒子の津波を作り出し、体内の浄化システムを圧倒することがわかった。 naturalhealth365.com

 

このあたりについては、以下の記事に書いています。

 

・がんの化学療法の副作用の真実は「健康な細胞をも殺す」からではないことが研究で判明…
In Deep 2025年5月6日

 

 

具体的には、化学療法での副次的作用の割合は以下のようになっているのだそう。

 

・特定の化学療法剤を投与された患者の最大 6.8％に二次性白血病が現れる。

 

・アントラサイクリン化学療法を受けている患者の最大 26％に心臓障害が発生する。

 

・プラチナ製剤ベースの化学療法を受けている患者の 30～ 40％に永続的な神経損傷がみられる。

 

・認知障害（ケモブレイン）は化学療法を受ける患者の最大 75％に影響を及ぼす。

 

この数値（認知障害以外は、副作用を受ける率のほうが低い）を見てもわかる通り、

 

「大丈夫な人は大丈夫」

 

なんですよ。

 

ここにおいても「強い個体と弱い個体の選別」は行われます。

 

大丈夫な人は、治療にも耐え生き残る。治る人は治る。しかし、そうではない人は、難しい結果となる。

 

 

 

　2021年からのアメリカのがんの増加率

…とまあ、ここまでは余談で、今回ご紹介するのは、最近、アメリカ国立がん研究所のSEERデータというものにおいて、

 

「 2021年からのアメリカでのがんの増加」

 

のデータが出ていまして、2021年というのは、mRNAワクチンキャンペーンが始まった年ですが、一部のがんが、2021年から 2023年に有意な増加を示していることがわかったと。

 

以下は、そのグラフです。

 


Nicolas Hulscher, MPH

 

増加したのは、以下のようなガンです。

 

・脳腫瘍：+19.5%
・結腸/直腸がん：+19.4%
・小腸がん：+15.5%
・卵巣がん：+12.8%
・胃がん：+7.3%
・乳がん：+3.6%

 

脳腫瘍、結腸/直腸がん、小腸がん、卵巣がんのなどの十数％の増加というのは、誤差の範囲を超えているものではあり、この原因は複数あるのか、そうでないのかはわからないですが、2021年は、mRNAワクチンのキャンペーンが始まった年ではあります。

 

2024年のアメリカの論文では、以下のようなグラフが提示されていたこともあります。がんによる超過死亡率の推移です。

 

アメリカの15歳 - 44歳のガンによる超過死亡率の推移

researchgate.net

 

また、2021年以降のがんの増加については、日本での研究を以下で取りあげたこともあります。

 

・2021年から、どのようなガン死がどのように増えたのか、そして「なぜ増えたのか」についての日本人医学者による渾身の論文
In Deep 2024年4月9日

 

 

ここでは、その原因を追及するつもりはないですが、ともかく「主要国でがんが増えている（あるいは少なくとも 2021年から 2023年頃は増えた）」というのは、ある程度事実です。

 

最初に抗がん剤のことにふれましたけれど、がん治療の標準は、化学療法（抗がん剤治療）となっているわけで、抗がん剤治療の善し悪しはともかくとして、「それに望みを託す」人たちは今でも多いのだと思います。先ほど書きましたように、治る人は治ります。そして治らない人は治らない（どちらかというと、丁半の世界）。

 

で、今はご存じのようなエネルギー危機の渦中にあるのですが、この抗がん剤というのも、

 

「おおむね 99％が石油由来」（厳密な数字ではないです）

 

なんですね。

 

これについては、先月、「医薬品の99％が石油由来」ということについての記事を書きましたけれど、同じ範疇の話です。

 

この問題が深刻化しようとしています。

 

 

 

　薬剤の流通の停滞や停止の時期が近づいている

多くの抗がん剤（特に従来型の化学療法薬など）は、石油を原料とした石油化学製品を出発点に合成されるもので、ナフサを分解して得られる基礎化学物質（エチレン、プロピレン、ベンゼンなど）が基本となっているようです。

 

ですので、石油やナフサ不足、あるいは単純にそれらの価格の高騰が続くと、抗がん剤製造の不安定さが生まれると共に、「輸送や物流の停滞や混乱」により、供給が乱れてくるリスクが高まります。

 

そもそも、抗がん剤を別にしても、がんの治療も他のさまざまな疾患と同じように、多くの「使い捨て医療用品」が必要なわけで、たとえば、

 

・注射器、輸液バッグ、点滴パック、手袋、透析回路、カテーテルなどのプラスチック製品

 

は、すべてナフサ由来ですので、こういうものが不足、枯渇に近づくと、治療の継続も難しくなる可能性があり得ます。

 

がんだけではなく、医療での治療全体に及ぶ話ですが、その中のひとつの傾向として、

 

「がんは増加しており、治療は停滞していく」

 

という現実が今、近づいているのだと思われます。

 

日本の経済産業省が、化学メーカーなどの業界団体に対して安定供給の確保に向けて協力を要請した、という報道もありましたけれど、

 

｢要請されても、どうにもならないことはどうにもならない｣

 

というのが現実ではないでしょうか。

 

業界団体は魔法使いではないのですから。

 

以下の記事は、米ロイターの 3月16日のもので、つまり、今から 1カ月半前のものですが、「 4〜 6週間内にがん治療薬が不足する」可能性を専門家が述べています。抜粋です。

 

病院は数週間以内に物資不足に陥る可能性がある

 

外交問題評議会のグローバルヘルス担当上級研究員であるプラシャント・ヤダブ氏は、保存期間が短く、温度に敏感で高価な医薬品の在庫は通常 3か月分程度であり、特にモノクローナル抗体などの抗がん剤が最もリスクが高いと述べた。

 

がん治療薬の配送遅延は、患者にとって深刻な結果を招く可能性があり、治療コースを最初からやり直さざるを得なくなったり、がんが悪化したりする恐れがある。

 

ヤダブ氏によると、この混乱はすでに一部の企業にとって問題となっており、状況が改善しなければ 4～ 6週間以内に供給が不足する可能性があると警告する顧客もいるという。

 

reuters.com 2026/03/16

 

今はこの記事にある日付けから 4〜 6週間後となってきています。日本の薬剤の流通がどうなっているのかは、個別には明確にわからないですが、一部では混乱が起き始めていても不思議ではないです。

 

特に、日本に関しては、ナフサ不足で、プリンや豆腐も販売できなくなりつつある状態なんですから、今後何が不足するのかは、もはやよくわからないです。

 

私はあくまで抗がん剤には否定的ですが、しかし、それ自体が消えていこうとしているという現実の話でした。

 

 

 

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