あなたの「戦争ではなく健康を」のキャンペーンが達成した最も重要な事柄は何ですか？
このキャンペーンでは製薬産業が今回の国際的危機と戦争をあおった扇動者であり、主要な企業後援者であるという事実を公にしましたが、その結果、国際社会はこの戦争にいかなる正当性も承認も与えなかったわけですから、その点で私たちの貢献は大きかったと思います。いったん世界の人々が団結すれば、この戦争を始めた張本人たちは生涯にわたり国際社会の法廷で罪を追求される可能性もあるのです。
私がNew York Times紙の紙面に公開状を発表したのは意図的な選択でした。New York Timesは国連ビルが所在する都市で発行されています。この国連のある都市に、今年の2月と3月ほど政治家、各国首脳、政府代表者が数多く集まったことは未だかつてなかったはずです。ですから、私の公開状に含まれていた情報と、製薬産業が主要な企業後援者であるという事実の開示は、実質的に世界のあらゆる国々にまで達したと思われます。それのみならず、国連安保理事会のメンバーであるチリ・パキスタン・カメルーンなど超大国以外の国の新聞、そして、トルコといった国の新聞も、自国の新聞に私の公開状を掲載しました。こうした比較的小さな国々で、数多くの市民がこの戦争の企業後援者について注意を喚起され情報を得たことが、結果的にこれらの国々の政府がアメリカやイギリスの凄まじい政治的圧力と賄賂攻勢にも屈せず抵抗し通した大きな要因になりえたのです。
アメリカとイギリスは世界の二大薬品輸出国です。世界で売られている錠剤の総売上げのうち、3分の2はこのどちらかの国に吸い上げられています。そして、企業に依存し、腐敗した政治家たちをホワイトハウスやダウニングストリートに送り込むために使われている資金であり、中近東の戦争や、すでに公表されている「世界大戦」の資金となるのは、まさにそこから上がる収益なのです。
私たちが達成できた第二の目標は、この対イラク戦争が核戦争や生物兵器・化学兵器による大量殺戮につながらなかったことです。この戦争の背後にある利害の暴露によって、いったん大量破壊兵器による戦争が起きれば、それは自動的に「世界各国で戒厳令と市民的権利の放棄の状態を作り出して企業による独占を確保する」という戦略目標を製薬産業に達成させてしまう結果を招くことが明白となったのです。
製薬産業が今後生き残れるかどうかは、今までも今後も、戦場で大量破壊兵器による戦争が起きるかどうか、あるいは国内でごく早い時期に数度に及ぶテロ攻撃があるかどうかにかかっています。実際毎日、毎週、この種の出来事が起きないと、製薬産業は世界各国に箝口令を強い、それによって国際的な「疾病市場」での自らの独占を確保することができないのです。私たちはこのような企てを世界中に知らしめることで、今までのところは製薬産業の投資グループがその目標を達するのを妨げてきました。
ちなみに、こうした公開状の発表にまつわる経緯は、まるでスパイ小説やコロンボ刑事物のエピソードのようです。被疑者が罪を犯したかどうか確信できない時、コロンボ刑事は一定の証拠を手にして被疑者と直接対決し、被疑者の反応を確かめます。私が公開状を発表したのは、そのような意図もあってのことでした。私の場合、自分の考えは正しいと分かっていましたが、もし本当にそうなら、「犯人たち」は何らかの行動を起こすはずでした。
そして実際にその通りの反応があったのです。9月11日の悲劇と今回の戦争の背後にひそむ最大の企業後援者は製薬産業であることが暴露されてからわずか24時間後（1日後）、9月11日事件の「首謀者」なるものが姿を現して世界の人々を唖然とさせました。何ヶ国もの軍隊が1年半にわたりヒンズークシ山脈を9月11日事件の「首謀者」を求めて探し回ったあげく、この人物はパキスタンのアパートで安穏に眠っているところをいきなり発見され、逮捕されたのです。その週を通じて、アメリカの大手メディアはこの「捕り物劇」に沸き返っていました。これは明らかにメディアぐるみで国民の気を逸らせる作戦でした。しかしアメリカ以外の国では、このメディアぐるみのスタントプレーを本気にする人はほとんどいませんでした。「戦争支援国」のメディアも含め、国際的なジャーナリズムはすでに隠された行動計画の存在を嗅ぎつけていたのです。イギリスのThe Independent紙は、この首領が突然逮捕された事件について「なんと都合の良い発見」と書いています。
それにも増して意味深長であったのは、米国議会と米国司法機関の反応でした。そもそもアメリカでも知的な人々の多くは、9月11日のテロ攻撃の背後に、隠された行動計画が存在したのではないかと疑っていました。こうした人々は、FBIが出した攻撃に対する正確な警告が無視されていた点や、FBIの上司がこの攻撃の警告者に沈黙を強いていた点に疑惑の目を向けました。しかし、それ以上に怪しく思われたのは、世界貿易センター被害者の遺族が訴えていた事件の背景に関する公的な真相究明の要請が、1年以上にわたり拒まれていたという事実です。この調査を阻んでいた張本人は、ホワイトハウスとブッシュ大統領本人にほかなりません。被害者の遺族らは、ひたすら真実が知りたかったのです。もし、このテロ攻撃が本当に「テロリスト」の所業であるとしたら、どんな政府でもただちに総力をあげて真実を突き止めようとしたはずです。それが遺族のためのみならず、一般市民のためでもあるのですから。そこで遺族らは、「公の真相究明を阻んで、ブッシュ政権はいったい何を隠そうとしているのか？」と自問したわけです。
こうした疑念は当然ながら私の公開状によっても膨らんでいきました。この公開状では、すでに70年さかのぼった過去にこれと同じ事件が起きていた点に言及しており、米国の議員、司法界、一般市民に衝撃を与えました。1933年2月28日、ドイツの国会議事堂が放火されました。そして、この事件もまたただちにすべての市民的権利の廃止と治安法（国土治安法）施行の口実として利用されました。結局こうした措置は、その後の企業と政治家による独裁と第二次世界大戦の開戦への法的基礎固めとなったのでした。
今日では、このドイツ国会議事堂（「ライヒスターク」）の放火は、ドイツ社会を自らの征服戦争（第二次世界大戦）に引き込もうとする利益集団が前もって慎重に計画した襲撃であることが、歴史的事実となっています。このとき施行された大半の市民的権利を剥奪する法律が、事前に準備されていたことも事実です。それから70年経った今、アメリカの政界と一般市民は、これと同じ目隠しが自分の眼前にあることを知りました。そして、この計画を立案したグループは、その呼び方を変える手間すら省きました。70年前、市民的権利を廃止する法的下地となった法律は「国土および国家治安法」と呼ばれましたが、この9月11日事件を利用しているグループはこの新法を「国土治安法」と呼んでいます。ここには驚くべき類縁性があります。この法の「立案者」は、世界の人々が70年前の事件に照らして今回の計画の背後に何が潜んでいるか見抜くことすらできないと、本気で考えていたのでしょうか？
議員、政界、司法界から抗議が殺到しました。彼らがブッシュ政権を支持したのは、ひとえに「対テロ戦争」という大義を信じていたからでした。それが今となって、現在ホワイトハウスを動かしているグループにより実現しつつある、隠された行動計画があることを知ったのです。それのみならず、アメリカの政界・司法界は、自分の選挙民である一般市民も同様にこのNew York Times紙を読んでおり、いずれ彼らからは答えられない質問を浴びせられることになるだろうと気付いたのです。
ホワイトハウスと米国司法省の電話は鳴りやみませんでした。怯えあがった政治家や立法者は、「自分は決してロックフェラー・グループの『クーデター』には関与しないし、ホワイトハウスにおける彼らの傀儡政治家にもならない。」と言明しました。
これに対する対処は迅速でした。驚くべきことに、この4日後にいわゆる第2パトリオット法がジョン・アシュクロフト米司法長官によって公表されました。そこでアメリカの一般市民は、「現行の対テロ法は不完全であるから修正が必要である」と知らされ、唖然としたのです。結局のところ、「ブッシュ政権が発する法令の執行においては、米国の司法関係者の責任はすべて免除される。」というのがこの修正の骨子でした。
つまり、ペンの一撃をくらったブッシュ、アシュクロフトをはじめとする製薬企業カルテルの政治的傀儡らは、彼らの非倫理的な法と戦争犯罪を支援する人間に対しては誰であれ、その責任を免除してやったのです。9月11日事件の背景と今回の国際的危機の真の目的についてまだ疑問の余地があったにしても、私の公開状に含まれる情報に対してブッシュ政権が示したこの反応を見れば、世界中の知性ある人々の目を開かせるには十分であったと思います。
米国の一般市民やニューヨーク市民からの反響は何かありましたか？
世界中から反響がありました。主要大学、政府機関、医師、そして当然ながら大勢の患者さんや一般市民の方からの声が寄せられました。最も多かったのは、製薬産業の生き残りを賭けた闘争と今回の国際的危機の関連性に目を開かせてくれたことに対する感謝の言葉でした。自然健康法や、製薬産業の疾病ビジネスの背景について、もっと詳しい情報がほしいという問い合わせも数多く寄せられました。
とくに注目されたのは、私たちの政府がもはや米国民の大多数の利益を代表していないことを認識したという意見が、アメリカ国内から多数寄せられたことです。こうした人々は、現在の政府は主にロックフェラー系の石油化学産業および製薬産業をめぐる一握りの企業家の利益に奉仕していることに気付いたと述べています。もし自分がニューヨーク市に住んでいて、「9月11日の事件について一般に伝わっている話はどこか変だ。」とかねがね考えている時に、誰かが「なぜ政府は公の真相究明を阻止しているのか」という理由を説明してくれたとしたら、きっとありがたいと思うはずです。
私自身、もはやニューヨーク市民だけでなく世界中の人々が、9月11日の事件の背景にあった真実を知っても良いころだと考えています。以来、この事件を口実として今度は国際政治の場で同様のスタントプレーが繰り返し試みられ、幻のテロリストに対し聖戦を挑むように世界中が無理強いされているのですから、なおさらです。「あなたは本気で、ブッシュとその取り巻きが9月11日の事件で3000人をわざと死なせたと考えているのか？」と聞かれることもあります。私の答えはいたって簡単です。つまり「3000人というのは、10日あたり（！）に製薬品の既知の致命的副作用で死亡する人数と大体同じだ。」というのが私の答えです。
ホワイトハウスはこの事件の調査を阻止する一方で、世界戦争を始める口実としてこれを常に利用し続けているのですから、この問題はもうアメリカ一国の問題ではありません。国連はこの事件に対する独自の調査を要求・主導すべきです。ニューヨーク市は国連の本拠地であるのみならず、この1年半に世界政治の場で行われてきた話し合いや討論全体にこの事件の影響は及んでいるわけですから、これは正当な要求と言えます。今こそ世界中の人々と政府が立ち上がり、9月11日の事件の背景について疑念を晴らすべき時です。そしてアメリカ政府もその国際的な真相究明に協力した方が賢明でしょう。そうしなければ、いずれ政府の信用は失墜してしまいます
あなたは9月11日のテロ事件がもとで、アメリカは独裁国家に変貌するとお考えですか？
アメリカはもう独裁国家に変貌しています。私が言っているのは、一人の人間による独裁や一党独裁の話ではありません。私は、自らの国際的利得を確保するために現政権を傀儡として利用している一握りの財界利益集団による独裁のことを指しているのです。今年の1月にはすでに、ラルフ・ネーダー、女優のスーザン・サランドン、環境保護団体グリーンピースの代表者を含む事態を懸念する市民のグループが、New York Times紙に「ビッグブラザーはやって来ない─もうここにいるのだ」という見出しの全面広告を出しました。ここで使われている「ビッグブラザー」という言葉は、ジョージ・オーウェルの小説「1984年」に出てくる言葉です。この小説の中でオーウェルが描いたのは、特定の小利益集団によって管理され、操作され、搾取されている社会であり、その社会では個々人の私生活のあらゆる側面がこの集団の監視を受けています。実際、今日のアメリカ合衆国を見ると、そんな社会が現実と化している部分も多いようです。裁判所命令がなくとも個人の銀行口座をチェックでき、Eメールを読むことができ、通話内容を録音でき、手紙を開封でき、家宅捜査ができ、その他さまざまな市民的権利を侵害することができるのです。このような呆れはてる法律が、9月11日事件のあと、「対テロ戦争」の口実のもとで段階的に正当化されてきました。
現ブッシュ政権がアメリカ市民から剥奪しようとしている最も基本的な人権の一つが、自然健康法に関する情報を見る権利です。この市民的権利は1994年8月に「栄養補助食品健康教育法」が全会一致で議会を通過して以来、法律で保証されています。自然健康法や疾病の自然的手段による防止・治療法に関する情報へのアクセス制限は、平時のアメリカ市民であれば決して認めるはずのない聖域です。健康改善のために微量栄養素を毎日摂取している人は、アメリカ国民の50%以上を占めています。この権利を剥奪する唯一の方法は、「戒厳令」的状況に紛れてこの制約を押しつけることです。
そして、これがまさにブッシュ政権が中東和平を求めない、それどころか、その反対の道を突き進んでいる理由でもあります。彼らは対イラク戦争後のイラクを踏み台に国際的危機をエスカレートさせ、大量破壊兵器の使用をも含む今後の戦争へとつなげようとしています。これほど激しい地球規模の恐怖が存在しなければ、彼らがその目標を達することはできないのです。
アメリカの人々そして世界の人々は、警戒おこたりなく製薬企業カルテルとその政治家らが仕掛ける複雑な戦術やトリックを見抜き、「対テロ戦争」なる仮面の下に押し隠している彼らの本当の目的が何であるかを見極める必要があります。
あなたは大量破壊兵器を使用する戦争が製薬企業カルテルに利益をもたらすと言われましたが、その点についてもう少し詳しく説明していただけますか？
ニューヨークの2つのビルが破壊され3000人の人命が失われた事件を口実として利用し、一つの国家全体を恐慌状態に陥れ、どんな市民的権利でも剥奪することができた事実を考えれば、おのずと結論は見えてくるはずです。製薬企業カルテルの利害はグローバルな性格を持っています。このカルテルの支配のメカニズムから一つの大陸、あるいは、わずか数ヶ国の国ですら逃れることは許されません。
たとえば、南米の数ヶ国で製薬品よりも効果のすぐれた自然療法が報告されたとします。そうなると、製薬企業の詐欺まがいビジネスが世界中で築き上げてきた独占権は破壊されてしまうでしょう。このインターネットや世界規模でのリアルタイムのコミュニケーションが可能となった時代において、世界のどこかで自然療法により疾病が根治できたというニュースは、瞬時にして世界各地に伝わるのです。したがって、製薬企業カルテルがその戦略の中で押し通そうとしている対抗措置は、やはりグローバルな性格をもった措置である必要があります。
そこで製薬企業カルテルが計画したのは、9月11日の事件が引き起こした心理的恐怖を、世界規模で何倍にも増幅するというやり方です。これを実現する最高の方法が大量破壊兵器を用いた戦争です。そして、このような戦争を誘発する最高の方法が、この種の大量破壊兵器を持っており、危急の際にはその兵器を使用するであろうと思われている国々で戦争を始めることだったのです。その戦場で大量破壊兵器が使用されたり、その戦争の残酷さに挑発された人間が、復讐のためにロンドンやニューヨークの地下鉄で大量破壊兵器を使用したとしたら、製薬企業カルテルにとっては世界規模で戒厳令の実施を要求できる格好の大義名分ができるわけです。これはさらに、現在アメリカで出来上がりつつある「ビッグブラザー」的体制を世界全土に広げようとする国際的雰囲気が醸成されることも意味しています。
しかし、私が公開状とこのインタビューで彼らの計画を暴露しているため、この戦略は基本的に反古になってしまい、今ではそれに代わる新しい計画が策定されています。対イラク戦争の戦略家が「カルテルが好ましいと考える計画が実現しそうにない」と悟った時期、つまり「大量破壊兵器を使用した戦争を引き起こすことはできない」と悟った時期から1週間も経たないうちに、SARSという新たな流行性疾患が世界的な恐怖の種となったのは、決して偶然の一致ではありません。
SARSをめぐってマスメディアがかき立てている世界的なヒステリー状態は、この疾患が持つ本当の危険度とは全く関係ありません。SARSは他のウィルス性疾患と同じ単なるウィルス性疾患です。したがって適量のアスコルビン酸（ビタミンC）やその他の自然物質を摂取すれば、おおむね予防・抑制が可能です。しかし、この種の物質は特許対象外であるため、奨励されてはいません。むしろ大いに報道されているのは、この謎の伝染病が世界に及ぼす脅威であり、この恐怖はひたすらカルテルにとって有利な材料となっています。つまり、この事態は人々を再び製薬産業への依存へと引き戻し、特別措置法の施行も（少なくとも一定は）押し通すことができるような環境作りに役立つからです。
SARSを怖がる必要はありません。SARSの病因は、すでに昔から知られているコロナウィルスです。他のウィルス疾患の場合と同じように、免疫システムを強化する何種類かのビタミン類とともに1日あたりビタミンCの粉末を茶サジ2杯摂取することが、SARSの好ましい管理方法です。アスコルビン酸（ビタミンC）は、現在知られている最も攻撃的なHIV/エイズ・ウィルスのようなウィルスでも99%以上ブロックできる物質として知られており、SARSに関しても効果的な抑制手段となります。
特定の利益集団にのみ有利な材料となる謎の疾患の恐怖をかき立てる代わりに、保健医療に取り組む政治家、医療専門家、一般の人々は、今すぐにでも利用できるこのSARSやその他の健康障害の自然治療法について、一般に伝え広めるべきだと思います。
あなたの公開状の1通では、ジョージ・ブッシュとその政権の背後にひそむ主要組織として、ロックフェラー・グループと同グループが資金供与している三極委員会の名が挙がっていました。この三極委員会とは何でしょうか？ また、これはどの情報源から分かったことですか？
ジョージ・ブッシュが選挙で選ばれる2年前の1998年9月13日、New York Times紙は、「もう一人のブッシュの役割とは？」というタイトルの長い特集記事を掲載しました。これはブッシュ王朝とロックフェラー・グループ、石油化学業界、その国内外の協力者との関わりについて述べた記事でした。この記事では、息子の方のジョージ・ブッシュとともに「ロックフェラーが資金供与している三極委員会」も再びホワイトハウス入りするだろうという予測が述べられていました。さらに同記事では、レーガン政権時代に副大統領を務め、第1回目のイラク戦争当時に大統領であった父親の方のジョージ・ブッシュが、三極委員会のメンバーであった事実も指摘しています。
三極委員会はどんな背景を持っているのですか？
ロックフェラー財閥は、20世紀の前半、その支配力を石油化学産業から製薬産業にまで拡大しました。それに伴い管理・再投資すべき資本もますます増えたため、国内のロックフェラー・グループの規模では世界的な投資組織のニーズに充分対応できないことも明らかになりました。そこで1972年、ロックフェラー・グループは自らの利益を世界規模で調整するために、一握りの人々からなる非公式なグループを設立する決定を下しました。
この組織の3つの拠点は、この時代の経済における3つの中心、つまりアメリカ合衆国、ヨーロッパ、日本です。「三極委員会」という名称はここから来ているわけです。この委員会の初代会長であり、今にいたるまで名誉会長の座にいるのはデビッド・ロックフェラー自身です。このグループは「招待でのみ入会できる」銀行家、企業トップ、「世界のリーダー」といったメンバーで構成されています。この会合は非公開で行われていますが、その一方でちゃんと公式ウェブサイトwww.trilateral.orgを持っているのが興味深いところです。このウェブサイトでは、同グループのメンバーのリストも掲載されており、まるで「大口融資先名士録」さながらです。
このような組織が何の目的もなく設立されるわけがありません。この三極委員会の目標は、本質的にこの地球を石油化学／製薬企業カルテルの支配下におく「新世界秩序」を構築することです。委員会はこの事実をなんら秘密にはしていませんし、リチャード・パール、ポール・ウォルフォウィッツ、ドナルド・ラムズフェルドなど、現在ブッシュ政権やペンタゴン周辺で見かける委員会の「懐刀たち」もこの理念について言及しています。1足す1が2だと理解するのに、歴史や政治科学の学位は必要ありません。1998年のNew York Times紙面で表明された懸念は現実のものとなり、ブッシュ政権の到来とともに、「ロックフェラーが資金供与している三極委員会」は世界で最も強力な政治的・軍事的中心であるホワイトハウスとペンタゴンに入り込みました。三極委員会の政治的傀儡らがこの機会をとらえて、「新世界秩序の構築」という目標を精力的かつ非倫理的に達成しようとすることは、疑う余地もありません。
これを疑わしく思う人は、現政権が2000年の選挙結果を自らの都合にあわせて歪めた時、どんな力が働いていたか思い出してみると良いでしょう。こうしたやり方で現政権は、ロックフェラー・グループの唱える「新世界秩序」という目標の実現に妥協なく邁進する「タカ派」の人材で、政権の戦略的要職を埋めていったのです。私自身、New York Times紙面に発表した1通目の公開状では、世界戦争追求の背後に見られるロックフェラーの関与について述べておくことが必要かつ重要であると考えました。ロックフェラーの「懐刀」の一人リチャード・パールの命運は、私がこの公開状で三極委員会の実態を公にしてからわずか数日のうちに尽きました。その後パールは、ある口実を設けてペンタゴンの職を辞任する羽目になったのです。
このグループの関与を明らかにし、世界の人々の目にさらすようにしなければ、歴史の流れやこの地球の将来は実際に変わらないし、変わる可能性もないことは言うまでもありません。疾病の存続と第三世界での戦争から儲けを得ているこの利益集団には、名前と顔があります。世界の人々は、その名前と顔を知っておくべきです。ですから、私たちの財団のウェブサイトでは、三極委員会に関する公開情報から収集した人名をリストアップしています。
ここに見られる人物は今や世界中にその名を知られています。彼らがロックフェラーの三極委員会に属する限りは、ロックフェラー・カルテルの名のもとで行われる所業に対して責任があるわけです。したがって、彼らはブッシュ政権が現在行っているすべてに対して責任を取るべきだと言えます。ブッシュ政権が国際法に違反して戦争を始めた今となっては、この利益集団にも戦争犯罪の責任を負わせるべきです。ブッシュ政権が犯した大量殺戮、戦争犯罪、搾取、略奪といった犯罪やその他すべての非合法行為に対する告発は、この「ジョージ・ブッシュを大統領にした集団」に対しても行われるべきです。そして、彼らはこのことを認識すべきでしょう。
今年の3月、オランダのデン・ハーグに国際刑事裁判所（http://www.icccpi.int/index.php）が設立されたばかりです。ブッシュ政権がこの裁判所の設立に猛烈に反対していたのも驚くにはあたりません。彼らは自らが真っ先にこの法廷に引き出される人間になり、世界の人々からその行為に対する吟味を受け、処罰されることになりかねないと分かっていました。1947年のニュルンベルク戦争裁判では、第二次世界大戦の勃発をうながした産業界トップ、つまり石油化学／製薬企業カルテルであるI.G.ファルベンの経営陣が、やはり戦争犯罪によって刑を宣告されています。
世界中の人々が一致協力して対イラク戦争やその後の戦争に対する責任を告発しようという時に、ロックフェラーの資金供与でできた三極委員会のメンバーは、いったいどうして刑の宣告を免れられると思うのでしょうか？ こうした経営陣の短慮さ加減には驚かされます。コミュニケーションの透明性が確保された今の時代に、この種の情報が世界中に広まって責任追及を受けるのを防ごうとすれば、本当に全世界で戒厳令を発動させる以外に方法はないでしょう。ただ一つ残るのは「この裁判がいつ行われるか」という問題です。
ロックフェラーの名前は、あまり公の議論には登場しませんね。その関係者がそれほど影響力のある人物だとすれば、私たちがその名前を世間であまり見聞きしないのはなぜでしょうか？
世界のある地域では支配者の姿は目に見え、その写真がそこここに飾られて、国民から崇敬を受けています。しかし世界最強の力を持つ彼らは、それとは違ったやり方を選びました。ひそかに権力をふるい、一般大衆の目に触れまいとしているのです。ロックフェラー・グループは大小あわせて200を超える製薬企業を支配下においていますが、その事実を公の場で論ずる人はいません。ロックフェラー・グループは、チェイス・マンハッタン銀行を含む世界有数の影響力を持つ複数金融機関の背後にも控えています。ロックフェラー・グループは当然ながらエクソン・グループなどの多国籍石油化学企業も所有しています。エクソンの毎年の歳入だけで、地球上の半数の国家を合わせた国民総生産（GNP）総計を超える額となります。
ロックフェラー・グループはさらに、タイムズ・ワーナー、CNN、新聞・ラジオ・テレビの全ネットワークをふくむメディア全体をも支配下においています。したがって、彼らがアメリカ国民の世論を操作して、悪意のない多くの人々に国際法に違反した戦争という非合法的行為を支援させることができたとしても、驚くべきことではありません。それでも疑念を持つ人に対しては、金銭で買われた「世論調査」によってさらなる操作が行われます。世論調査の結果については、New York Times紙やその他のメディアにおいて、明確な形で疑問が投げかけられています。
アメリカにおけるロックフェラー・グループに相当するイギリスの利益集団は、この製薬品輸出第2位の国の製薬業界への投資を支配するロスチャイルド・グループです。
あなたは、デン・ハーグの国際刑事裁判所でジョージ・ブッシュ、ドナルド・ラムズフェルドらを告発すべきだと世界各国の政府に提案なさっているのですか？
まさにその通りです！ 国際社会は長らく国際法違反を告発するための裁判所づくりに努力してきました。そして、この裁判所では特に、国際的な承認なしに開始・遂行された戦争に対する犯罪の告発も行われます。もし、ここで彼らを告発しないとしたら、イラクに対する戦争を始め、これからも他国に紛争を引き起こそうとしている人々に裁きを受けさせるのは、いつになることでしょうか？ もし彼らを今止めなければ、彼らは今後も世界中を苦しめ、人々の命を奪い、自らの破滅とともに地球も滅ぼそうとするでしょう。繰り返しますが、世界最大の投資産業である製薬産業の命運は尽きていることを理解すべきでしょう。いずれ消え去る運命です。問題は、それがいつになるかです。次に、この非倫理的な疾病ビジネスを営み、何百万という人々の死をいたずらに早めた事実を正当化してきた責めを負う人間の命運も、間違いなくそのビジネスとともに尽きています。こんな彼らが、自分から進んで心を入れ替えると思いますか？
世界の人々と彼らが選んだ政府は、この状況に目覚めるべきです。ブッシュ政権は新たな世界戦争へ状況が激化していくであろうと公然と口にしています。そして、世界中の人々が止めなければ、彼らは本当にやるでしょう。しかし、軍事的手段で止めようとすれば世界戦争を引き起こさざるをえないわけですから、それ以外の二つの手段、つまり経済的手段と政治的手段を使って止めなければなりません。
経済的手段とは、世界的規模で各国の保健医療制度を自然健康法に基づいた制度へと回帰させ、それでもなお少量は必要とされる抗生剤のような製薬品に対する特許使用料の支払いを拒否するという方法で、製薬産業の疾病ビジネスを阻止するやり方です。
政治的手段は法的に重要な手段であり、今からすぐに取り組む必要があります。世界中の人々がその政府に働きかけて、ブッシュ政権とブレア政権に対し戦争犯罪と人権蹂躙による告発を行わせるべきです。この裁判を扱うべき裁判所は、オランダのデン・ハーグにある国際刑事裁判所です。
国際法に違反して戦争を開始・遂行した罪、大量殺戮の罪、公的・私的資産を搾取・掠奪した罪、その他種々の人倫と国際法に背いて行った犯罪に対して告訴が行われる必要があります。もし私たち、世界の一般市民、そして180ヶ国の政府が、不法な戦争で世界を恐怖に陥れたブッシュ、ブレア、ロックフェラー系カルテル、三極委員会メンバーの責任も問わずに、彼らの罪を許してしまったら、国際法の法的枠組みと国連裁判所制度の全体が何の価値もなくなってしまいます。
それも、被告として政府や企業の名前を挙げるだけでは十分とは言えません。個々の政府関係者、ジョージ・ブッシュ、コンドリーザ・ライス、ドナルド・ラムズフェルド、ジョン・アシュクロフトなどの人物を一人ひとり告発すべきです。トミー・フランクスやその他の国際社会の承認なしに今回の戦争を遂行した司令官も、一人ひとり告発する必要があります。ロックフェラー・グループ、三極委員会など、諸外国からの資産略奪を教唆・促進し、それによって経済的利益を得た団体のメンバーもすべて個々に被告とすべきです。イギリス側でもこれと同様の手続きを進めます。ブレア政権だけでなく、この不法な戦争から直接・間接に利益を得たロスチャイルド系銀行及びその他の組織経営陣の名が公にされる必要があります。被告のリストにはアメリカ人であれ、ヨーロッパ人であれ、どこの国の人間であれ、大勢の銀行家、政治家、企業経営者の名前が含まれるはずです。
またさらに製薬業界の経営陣も、彼らが製薬投資産業の利益のために世界の人々および各国政府に対して行った犯罪により告発すべきです。以上の手続きはすべて遅滞なく始める必要があります。こうした手続きがしやすくなるように、私たちの財団のウェブサイトでは告発の概要案と最も重要な被告人のリストを掲載しています。私たちはすべての政府に、今からただちにこの訴状を公式に提出するよう要請します。できればアフリカ諸国、南米諸国、アジア諸国というように数ヶ国がまとまって告訴し、カルテル側が経済的報復で脅しをかけても、リスクを最低限に留められるようにするのが理想的だと思います。しかし何より大事なのは、自分たちの政府がこのような措置をとるのを世界の人々が支援することです。私はこの地上に住む一人ひとりに、自らの政府が利益集団に対する正式な告発を行うよう働きかけてほしいと呼びかけているのです。
私たち一般市民に残された道は、このような勢力が私たちの地球を奈落の底に落とすがままにさせておくか、今、地球を自分たちの手に取りもどすか、いずれか一方です。むろん正式な告発手続きをさせるために、私たちは自らの政府をデン・ハーグの裁判所まで引きずって行かねばならないでしょう。とくに相手側に大きな経済的裁量がある場合、政府の対応は遅く、脅しに屈することも多いのです。しかし、私たちは一般市民です。私たちならやれるでしょうか？ もちろん、やれます！ そして、そのためには世界中の人々が力を合わせねばなりません。
まず認識すべきは、戦争を起こそうと画策しているこれら利益集団の実態を公にするだけでも、世界戦争を防ぐためのきわめて強力な手だてになりうるということです。世界は、もう一度新たな戦争が起きて、イラク戦争の時のように第三次世界大戦が勃発する危機に日々おびえる事態には耐えられません。今こそ行動の時です。この地球に住むすべての政治家、すべての市民は、今が歴史的な機会であることを認識し、今すぐに行動を起こす必要があります。
では、私たち一般市民には何ができるのでしょうか？
すべての人が自然健康法の分野における画期的療法について十分に知識を持つことです。たとえ住んでいる場所がニューデリーであれ、カイロであれ、あるいはヨハネスバーグ、ニューヨーク、ブエノスアイレス、メキシコシティーのいずれの都市であれ、開発途上国であれ、先進工業国であれ、現在の処方製薬の80%以上に代わる効果的治療となりうる自然健康法に基づく画期的療法について、すべての人が知識を持たねばなりません。自然健康法の分野でさらに研究が進めば、私自身、これから数年後には製薬の95%が不要になると考えています。
これはつまり、製薬企業カルテルが非倫理的な疾患ビジネスを継続し、トニー・ブレアやジョージ・ブッシュのような政治家の選挙キャンペーンに政治献金を続けるための資金のうち、95%が世界の人々の力で排除できることを意味しています。考えてもみて下さい。これは、より健康な世界を築くだけでなく、子供や孫の世代まで続く平和を保証するために、すべての人々がただちに貢献できる素晴らしい機会なのです。
これに加えて、各国政府がデン・ハーグなどの裁判所へ公式に訴状を提出し、今回の世界危機を利用して利益を得ている団体を裁きの場に引き出せるよう、各国で支援グループを組織する必要もあります。このような利益団体が私たちの地球とそこに住む人々に今後与える影響力と被害を減らすには、こうした勢力の正体とその行為を白日のもとにさらすことが前提となります。
「今回の戦争のシナリオの背後に存在する製薬業界の利害について、なぜ今まであまり見聞きしなかったのでしょうか?」という質問をよく受けます。その答えは非常に簡単です。それは、この利益団体が「人類愛」や「地球への善行」といった仮面の背後に潜んでいるからです。この製薬産業の非倫理的で卑劣な事業形態を理解する以前に、まずはその人類愛の仮面をはぎ取り、製薬産業の疾病ビジネスが持つ人倫にもとる投機的性格を直視しなければなりません。この段階が完了したら、もはや無駄にできる時間はありません。そこでこのインタビューでは、この地球を守り、より健康的で平和な世界を子供らの世代に伝えられるように、世界の人々とその政治家たちがただちに行動を起こすことができる戦略を述べているわけです。
あなたは将来における国連の役割をどのように考えていらっしゃいますか？
国連が対イラク戦の後の戦後復興でアメリカと競い合うだけでは不十分です。この国際機関の役割をそこに限定してしまうのは、結局のところ、石油化学・製薬企業カルテルとその政治的・軍事的手先に屈服してしまうのも同然です。こんなことは決してあってはなりません。
国連自体が、ジョージ・ブッシュ、トニー・ブレアおよびその他の国際法違反者を処罰する機動力となるべきです。この国際機関が国連総会の過半数メンバーになり代わってこのような訴えを起こしたとしたら、それはなんと重要な第一歩となることでしょうか。私自身、この決定は可能だと思いますし、いずれ、そうなるだろうと思っています。
国連の保護は必要です。しかし、製薬企業カルテルの利害に服したり製薬企業カルテルと妥協するのでは、国連を守ることはできません。国連が今後なんらかの役割を果たそうとするなら、それは自信に満ちた、自らの権限の行使という面での役割であるべきです。
誰でも、どの政府でも、そして、たとえそれが世界最強の政府であっても、国連の決定を無視したり、決定から免れようとすることは許されません。国連の決定をないがしろにする者には処罰を下し、その企てを世界中に知らしめるべきでしょう。これが国連の担うべき最も直接的かつ緊急の役割です。
当然ながら、世界保健機構（WHO）といった国連に所属する組織についても同様です。製薬産業の利害を早急に排除する必要があります。世界の人々がWHOを自らの健康を守ってくれる機関であると信じているのに、はるか以前からWHOの最重要課題が製薬業界の利益の保護に変わっているなど、とても許しがたい事態です。こんなことは止めさせるべきです。製薬産業の利害が今回の国際的危機の主要因であることが明らかになれば、WHOの権限の悪用をさし止め、この組織をその本来の使命「世界的な健康水準の向上」へと回帰させる大きな力となるはずです。とくに発展途上国では、WHOの働きが最も必要とされているのです。
あなたの財団の目標は「2020年までに全人類の健康達成」ですね。あなたは本当にこの目標を達成できるとお考えですか？
ビタミンや細胞医学の分野で現在利用できる学術的知識に照らして考えた場合、いま先進工業国で見られる疾患4つのうち、3つは排除できます。発展途上国では20億人以上が微量栄養素の欠乏に悩んでおり、その結果、感染症やその他の健康障害にかかりやすくなっています。教育水準の向上、衛生状態の改善、飢餓や失業に対する対策と併せて、微量栄養素が健康に及ぼすメリットについての知識が行きわたれば、発展途上国の人々の健康と福祉の改善に重要なプラス要因になると考えられます。
また巨額の資金が、製薬産業やその大半は非効果的で安全性に乏しい製薬品に吸い上げられることなく、教育などの社会的目的のために自由に使えるようになるとしたら、どうでしょう？ 製薬産業の疾病ビジネスがこの地球上からあらかた追放されれば、地球全体で数兆ドルの資金が予防医学、教育、その他さまざまな社会的ニーズのために使えるようになります。
もちろん2020年になっても病気は存在するでしょう。しかし心臓発作、脳卒中、ガン、骨粗鬆症など今日最も一般的な健康障害となっている病気の多くは、もはや普遍的な疾患ではなくなっているはずです。私はこの財団が「2020年までに全人類の健康達成」という重要な目標を達成して、人類のために大きな貢献を行えると確信しています。
このインタビューでお伝えした戦略は、私たちの地球を守るために非常に入念に練られた戦略です。10年以上にわたって世界の人々の健康と平和を妨げてきた利益集団と戦い、その正体を暴いてきた科学者として、私はこの戦略を世界の人々に捧げることが自分の務めであると考えています。
世界のどこかで誰かが、あなた方の財団に協力し、その目標達成を支援したいと考えているとしたら、どのようにすれば良いのでしょうか？
現時点では、私たちの主なコミュニケーション手段はインターネットです。今、世界保健機構は世界の人に自然健康法についての情報を提供するという使命を果たしていないため、私たちの財団がこの重要な作業を財団の最優先項目として引き受けています。
私たちの財団のウェブサイトは、世界各国の患者さん、医療保健専門家、医療保健行政に関わる政治家といった方々にとって、自然健康法に関する世界有数の情報ソースとなっています。可能な限り多くの言語でこの情報が提供できるようにするため、現在、精力的に作業を進めています。
当方としては、色々な方々が書簡、ファックス、Eメールで私たちと意見を交換し、自分の住む市町村・地域・国で行われている／計画されている自然健康法の普及プロジェクトについて情報を送って下されば嬉しく思います。
また、私たちの財団は、疾病や戦争で自らを利する利益団体を処罰するよう政府に働きかけるキャンペーンのために、情報センター的役割も果たしています。政府への働きかけが容易になるよう、当財団ではオランダのデン・ハーグでの国際公聴会を準備中です。ここには、先に述べた利益集団の姿を公に知らしめるため、現時点で利用できる情報が集められることになります。これによって、「各国政府がデン・ハーグの国際刑事裁判所に正式な訴えを起こす手続きが少しでも簡素化できれば」というのが私たちのねらいです。
この二つが私たちの現在取り組んでいる最優先プロジェクトです。賛同される方は、世界各地からそれぞれ自分にできる方法でこれに参加していただきたいと思います。
＞次回に続く(￣_￣ i)
