宗教と医療の協働は時代の要請である – WirelessWire News
「宗教と医療の協働は時代の要請である – WirelessWire News」がちょっと面白い。
「岡村 毅（おかむら・つよし）
1977年米国生まれ、2002年東京大学医学部を卒業し医師免許取得。東京大学大学院にて医学博士取得。精神神経学会専門医・指導医、老年精神医学会専門医・指導医、精神保健指定医の資格を持つ。東京大学医学部助教を経て、現在は東京都健康長寿医療センター研究所研究副部長として高齢者のメンタルヘルスの研究に従事する。上智大学グリーフケア研究所非常勤講師、東京大学非常勤講師、大正大学地域構想研究所非常勤所員を兼務する。またNPO法人ふるさとの会の顧問として、ホームレス支援に従事する。」
「皆さまは、EBMすなわち「根拠（エビデンス）に基づく医療」（英語ではEvidence-Based Medicine）という言葉を聞いたことがあるだろう。治療法A（例えば手術）と治療法B（例えば放射線療法）のどちらを選択するべきか、薬剤Cと薬剤Dのどちらを選択するべきか。こういった意思決定において、臨床研究をきちんと行って科学的に判断するべきだというものである。大御所がこういったとか、勘とか、そういったものに頼ってはダメだということだ。」
「最近はACPすなわちアドバンス・ケア・プランニング（英語ではAdvance Care Planning）が社会全体の課題になっている。これは死が迫る前に、将来の医療及びケアについて、本人を中心として関係者や医療者が繰り返し話し合いを行い、本人による意思決定を支援することである。人生会議などともいわれる。自分のことを周りに任せておちおち死んでいられない時代になったのだ。」
「NBMもSDMもACPも全く正しいことであるが、実に難しい。とくに認知症が関わってくるといっそう複雑だ。現代は健康長寿社会だから、多くの人は身体疾患で死ななくなった。よって認知症になるまで長生きができる。日本の社会は、死が誕生を大きく上回り、人口減少していく「多死社会」の局面にある。いま医療現場で起きていることは、多くの認知症をもつ人が亡くなっていくという現実である。」
「認知症は長いプロセスである。ステージごとに関与する社会資源も様々であり（デイケア、グループホーム、特養、急性期医療、慢性期医療、総合病院、療養病床などなど）、専門職をバケツリレーのように受け渡されていくこともある。そして最も重要なことは、意思は移ろうということである。認知機能が低下した際に、以前とは全く逆のことを話す人もいる。認知症になったら余計な治療はしないでくださいねと話していた人が、認知症になり、死が迫ったときに「少しでも長く生きたい」と言ったりする、とはいえ病気のことも説明してもどうもわかっていないように見える場合、いったいどうしたら良いのか。認知症の人の尊厳を支える医療者の負担が、大きく切実な課題だ。」
「そこで筆者が注目しているのが寺院等の宗教社会資源である。寺院の数は7万7000（対してコンビニエンスストアの数は5万6,000）、僧侶は38万人（対して警察官は29万）なので、寺院や僧侶はかなり大きな資源である。また教義、資格認定制度、長い歴史を持つため、強靭な資源であるといえる。」
「上記の論文にも書いたが、このプロジェクトを始めたのは浄土宗の東海林さんという塩釜の僧侶である。彼の友人Aさんが東北大学の大学院を卒業した後、若いご家族が介護を必要とする状態になり、非常勤講師などをしながら介護をしていたのだという。東海林さんとAさんが仙台の酒場である医師に出会い、介護の苦しみをこうやって話すと楽になるんだ、といったところ、「では私のクリニックのカウンセリングルームを使いなさい」と言ってくださったのだという。」
「もうお分かりの方もいるかもしれないが、その医師こそは「看取り先生」として有名な仙台の故岡部健先生であった。仲良くなってからは、岡部先生は東海林さんに「俺はおまえたちの代わりをやってるんだ」「俺たちは毎日、在宅で訪れた利用者さんから『先生、あの世ってあるんですか』と言われるんだ。俺は『ある』と言って送りだしてやってるんだ。おまえらの代わり、やってんだぞ。おまえら、ちゃんとしっかりやれよ」といって叱咤激励したのだという。岡部先生の活動は東北大学臨床宗教師養成講座に結実したが、実は寺院の介護者カフェの源流にもいたというアナザーストーリーである。」
「筆者は研究者なので、宗教者と医療の協働についてよい事例を収集し、考え方を整理し、宗教サイドと医療サイドの両者が納得のできる協働の作法を作っていかねばならないと思う。例えば米国のFaith-based organization（FBO）。これは教会がホームレス支援などの社会活動をする場合に「讃美歌を歌ったら食べ物をあげる」などといった布教活動を一切しないことを条件に、公的資金を弾力的に使える制度であるが、参考になるだろう。臨床宗教師や臨床仏教師といった優れた枠組みもある。個人的には宗派のガバナンスも改革の余地があると思っている。狡猾な徳川家康の作った「寺院が世襲され、お墓を守ることで経営が安定し、一方で社会革命を志向しなくなる」というシステムは、そろそろ変革の余地があるかもしれない。とはいえこれはなかなか危険な話題なので、いつか機会があったらしたい。」
小松 仁