あっという間に古くなる“ITの常識”に乗り遅れない方法

　ITmedia エンタープライズにて、新しい連載「ここがヘンだよ、セキュリティの常識」がスタートしました。私も企画段階で少し協力しています。皆さんも思わずうなずく“あんなことやこんなこと”が取り上げられているので、ぜひご覧ください。

　セキュリティに限らず、IT全般においても、これまでの「常識」がわずか数年で変わってしまうということが起きています。例えばクラウドも、以前なら「社内の情報を外に出すなんてもっての外」と思われていましたが、今では活用するのが当たり前になりつつあります。今、バズワードとして捉えられているIoTやAI、ブロックチェーンなども、そのうち“使うのが当たり前”になるのでしょう。

　特に経営者の皆さんに考えていただきたいのは、これまでの常識が「本当に金科玉条のごとく守るべきものなのか」ということです。しかし、私も含めて多くの人にとっては「そうは言っても、第一歩がなかなか踏み出せない」というのが正直なところかもしれません。

引用元：http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1802/21/news046.html

≪アイティコムの一言≫

IT業界に従事していても乗り遅れないようにするのは大変なので、一般の方は本当に大変だと思います。

ＩＴで「戦い方改革」 卓球・石川選手が画像解析導入

　スポーツ選手が情報技術（IT）を活用し、自らの技術向上や戦術の構築などに生かす試みが活発化している。テニスや野球などが先行するが、最近注目を浴びている卓球でも同様の動きが出てきた。その一人が石川佳純選手。IT活用によって「戦い方改革」に挑む。

■「新しい武器ができた」

　「対戦相手の戦い方、コース取りのクセ、そして自分自身のクセもデータとしてはっきり示されるのは大きな意味がある。新しい武器ができた」…

引用元：https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26174650W8A120C1000000/

≪アイティコムの一言≫

スポーツ業界もIT導入が進んでますね。以前からバレーボールなんかは、監督がタブレット片手に指示を出しているのをよく見かけました。今後もいろいろな競技でIT導入が進んでいくことでしょう。

企業も負けてられないです！

攻めのIT投資増加も「期待ほど実態が伴っていない可能性」、JEITAなど調査

　電子情報技術産業協会（JEITA）は2018年1月15日、市場調査会社のIDC Japanと共同で実施した「2017年 国内企業の『IT経営』に関する調査」の結果を発表した。2013年の同内容の調査（前回調査）と比べ、IT投資の重要性の認識や、IT投資全体に占める「攻めのIT投資」の比率は高まった一方、ITがもたらした効果は前回調査に比べ高まっておらず、「期待ほど実態が伴っていない可能性がある」とJEITAでは分析している。

引用元：http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/17/011502953/?rt=nocnt

≪アイティコムの一言≫

これは企業側（経営側）のITリテラシーの欠如って部分もあるんではないでしょうか。。

比較的若い経営陣がいる会社はIT投資がうまいように感じます。

美人ITマスターが"危険なアイツ"を一斉取り締まり!?

どこからともなく現れる、噂の"美人ITマスター"って?

日常生活をするうえで、仕事中はもちろん、プライベートでもパソコンでwebサイトを開いたり、知人にメールを送ったりする機会は多いだろう。しかし、その行為は本当に安全なのだろうか? 一歩間違えば、とてつもない"危険"が潜んでいるかもしれない。

―――皆さんは、こんな噂を知っているだろうか?

そんな、いままさに"危険"を冒そうとしている人々の元に、どこからともなく現れ未然に防いでくれるという、美人ITマスターの存在を……。

引用元：https://news.mynavi.jp/kikaku/20171225-555385/

≪アイティコムの一言≫

結構初歩的な内容ですが大事ですね。意外とこのような初歩的な点を見落としてる人が多いかも。。

アイティコムのＦＢも宜しくお願いします。

デジタルIT活用が企業の成否を分ける--2018年の国内IT市場10大予測

　IDC Japanは12月14日、2018年における国内IT市場の10大予測「Japan IT Market 2018 Top 10 Predictions」を発表した。

　「デジタルネイティブ企業への変革　DXエコノミーにおいてイノベーションを飛躍的に拡大せよ」という副題で、デジタルトランスフォーメーション（DX）エコノミーが台頭する中で企業が生き残るための鍵は、デジタルイノベーションプラットフォームの構築を支える新たなIT（デジタルIT）を生かせるかどうかにかかっているとした。

　リサーチバイスプレジデントの中村智明氏は、「2018年はDXエコノミーにおいてイノベーションの飛躍的な拡大が始まる年になる」と説明する。具体的な主要10項目は次の通り。ポイントを絞ってまとめる。

引用元：https://japan.zdnet.com/article/35112031/

≪アイティコムの一言≫

予測は自由ですからね。。

転職者の平均年収、IT関連が高騰 上位20のうちIT、企画が半数

転職の求人サービス「DODA」が12月5日、転職市場にまつわる平均年収の調査結果を公開した。

2016年9月〜2017年8月の1年間で、DODAエージェントサービスに登録した約29万人のデータによると、20〜59歳の正社員の平均年収は、418万円。金融分野が職種別・業種別ともにトップだが、上位20職種のうち、約半数をIT、企画が占めた。IT関連の職種は、転職求人倍率も10月時点で7.04倍と高く、DODAは「人材の採用ニーズは今後も高まる」と分析している。

引用元：https://www.businessinsider.jp/post-108093

≪アイティコムの一言≫

IT関連の職種は今後ますます引く手あまたですね。

特にエンジニアは深刻な人材不足になっていくでしょう。

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【インサイト】クラウド化がＩＴサービス成長の主要ドライバー

パブリッククラウドへの移行に伴い、ＩＴサービス業界の変革が進んでいる。短期的に、クラウド化はコンサルティング中心のベンダーにとっては成長の追い風となる一方、データセンター受託業務を手掛ける企業にはマイナス影響をもたらす。ＩＴ投資に占めるクラウドの割合がまだ10％未満であることを踏まえれば、長期的な脅威よりもクラウド化によって生み出される機会の方が大きい。成熟化にともない拡大ペースは緩まるだろうが、少なくとも向こう10年間は、コンサルティングとシステム統合の双方でクラウド化進展による需要拡大が見込める。

　　長期的には、パブリッククラウドの普及により、ＩＴ業界の大規模なシステムサポートおよびメンテナンスの商機は大幅に減少するだろう。また、従来型のデータセンター受託業務も需要縮小が予想される。ＩＴ業界は今後この損失分を補うために、人工知能（ＡＩ）による、あるいはプラットフォームベースの製品を拡大していく必要があるだろう。

引用元：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-11-27/P029246S972801

≪アイティコムの一言≫

なんちゃってクラウドもありますからね。

しっかりとしたクラウド化にはまだまだ時間がかかりそうです。

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グーグルの渋谷移転で変わる「IT企業勢力図」

Googleの日本法人が2019年5月、「渋谷ストリーム」に移転する。米Alphabetと米GoogleでCFO(最高財務責任者)を務めるRuth Porat氏が11月17日、渋谷のセルリアンタワーホテルで明らかにした。

現在拠点がある六本木ヒルズでは、7フロアにおよそ1300名の社員が在籍しているが、渋谷ストリームでは14～35階のオフィスエリアを丸ごと借り上げ、将来的に2倍の人員(2600名程度)が収容できる見込みだ。現時点で具体的な増員計画はないとしているが、最新のICT設備と自由な働き方にあわせたオフィスレイアウトの検討などを行う予定だ。

引用元：http://news.mynavi.jp/articles/2017/11/18/google/

≪アイティコムの一言≫

一時はIT企業といえば六本木ヒルズというイメージがありましたが、今はそんなイメージなくなってしまいましたね。。

記事にもあるように、確かに今は渋谷に勢いがあるとおもいます。

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中国、ＩＴサービス業の法人税を15％に引き下げ

［北京　１０日　ロイター］ - 中国財務省は１０日、ハイテクサービス企業の法人税を引き下げると発表した。ハイテク業界などへの海外投資を呼び寄せる狙いがある。

同省によると、ハイテクサービス企業の税率を今年１月１日にさかのぼって１５％に引き下げる。これまでの税率は明らかにしていない。

１５％の税率は、財務省が２０１４年に２１の大都市で産業競争力を高めるための試験的制度として導入したものと同水準。

引用元：https://jp.reuters.com/article/china-economy-tax-idJPKBN1DA0E4

≪アイティコムの一言≫

うーん、これは猛烈に羨ましい！

日本でもぜひ導入してくれないかな。日本の未来のために（建前ｗ）

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ＩＴを使わずにＩＴを語る日本人経営者が多すぎる

　日本から企業や政府関係者がシリコンバレーを訪れている。電気自動車（ＥＶ）のテスラが取り組んでいる自動運転、ウーバーテクノロジーズやエアビーアンドビーのシェアリングサービス、アマゾン・ドット・コムやグーグルの人工知能（ＡＩ）を搭載したＡＩスピーカー。彼らと会うと、こうしたビジネスの話題で盛り上がる。しかし、あまりにも多くの経営者や有識者がこれらの製品・サービスを一度も使っていないことに驚いてしまう。

　スタートアップとうまく付き合い、気の利いた新規事業を起こそうと考えるのであれば、現場感覚や利用者目線での経験は極めて重要だ。世界で流行っている最新のサービスや製品がなぜ受けているのかを知り、何が利用者を熱狂させているのかを理解するには、自らもユーザーになってみる必要がある。

引用元：https://www.nikkei.com/article/DGXKZO22589430T21C17A0X12000/

≪アイティコムの一言≫

まぁ一理あるかな。。日本は規制が強すぎるという背景も要因の一つではないかと思います。

いずれにしても、今となってはネットの後進国になりつつありますね。。