（いすけ屋）
当ブログでは以前から、「韓国とは断交すべし」と訴えてきた。中には「過激な爺」と感じる向きもおられるだろうが、決して感情のまま主張しているのではない。大陸では古くから「中華思想」と言うのがあって、自分たちが世界一だと考える支那人がいた。朝鮮は常にその属国であったが、勝手に「小中華思想」と名付け、それを国是としてきた。当時は日本などは懸外の地の国で問題外であった。
ところが文明開化後の日本の発展はすざましく、中華の国、小中華（バッタ中華ともいうらしい）の国にとって鼻持ちならない存在になってきた。日本にしてもお隣の朝鮮国にしっかりしてもらわないと、北のロシアの南下にしてやられる恐れがあった。その為、朝鮮にちょっかいを出したのが、近代日本の「ボタンの掛け違い」となってしまった。
中華思想の支那人は生活習慣上、本質的に嘘をつく。嘘も方便で、悪いこととは思っていない。小中華の朝鮮も親分のマネをして、嘘をつく。本質的に日本人はそんな朝鮮人が嫌いだったのだ。福沢諭吉は「脱亜論」でこう述べている。
＜ 日本の不幸は中国と朝鮮だ。この二国の人々も日本人と同じく漢字文化圏に属し、同じ古典を共有しているが、もともと人種的に異なるのか、教育に差があるのか、 日本との精神的隔たりはあまりにも大きい。
地球規模で情報が行き来する時代にあって、近代文明や国際法について知りながら、過去に拘り続ける中国・朝鮮の精神は千年前と違わない。
国際的な紛争の場面でも「悪いのはお前の方だ」と開き直って恥じることもない。もはや、この二国が国際的な常識を身につけることを期待してはならない。
「東アジア共同体」の一員として その繁栄に与ってくれるなどという幻想は捨てるべきである。日本は、大陸や半島との関係を絶ち、 欧米と共に進まなければならない。ただ隣国だからという理由だけで特別な感情を持って接してはならない。
この二国に対しても、国際的な常識に従い、国際法に則って接すればよい。悪友の悪事を見逃す者は、共に悪名を逃れ得ない。私は気持ちにおいては「東アジア」の悪友と絶交するものである＞（１８８５年３月１６日 時事新報）
間違った歴史を教え込まれた点では日本国民とも共通しているが、日本ではその間違いを見抜き、真実を研究し、国家があやめた歴史の修正を国民自身が行ってきた。またそのことに対して上からの制約も圧力も無かった。表現の自由は守られたのである。一方、大陸でも半島でも、真実の歴史を伏せ、自分たちに都合のいいように改ざん捏造して教えた。愛国心の対象が「反日」であった。半島では、それを真実と信じる者が、上は大統領から小学生まで蔓延し、それを糺そうものなら徹底的に糾弾され、そこに住めなくなるまで攻撃される。祖先が親日だったと言うだけで、財産を没収されるというような、およそ民主主義国家とは言えないザマに陥っている。
ここまで来ると、彼らが冷静になるまで、距離を置いた方がいいと思うのは当然だ。朝鮮半島とは経済的にも大したつながりはなく、むしろ韓国の方が日本なしでは生きてゆけない現状にある。以下を読んでもらいたい。
『いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由』三橋貴明（ＷＡＣ）から引用する。
（引用始まり）
18.韓国は日本にとって「どうでもいい」国である
日本円の信用が支えている韓国ウォン
国際的な取引の場において決済に使用することができる通貨のことを「ハードカレンシー」と呼びます。流通量が多く、信用も高いので、他国通貨との交換も容易にできる通貨です。
全く信用のない通貨を持ち出して「おたくの通貨と替えてくれ」と頼んでも、普通はそう簡単に交換してくれません。
もちろん日本円は立派なハードカレンシーです。しかし韓国ウォンは違います。激しく上がったり下がったりを繰り返し、幾度も通貨危機に見舞われるような通貨を欲しがる人はあまりいないからです。
日本と韓国は二〇〇五年に通貨スワツプ協定を締結し、二〇一一年には限度額を七〇〇億ドルまで拡大しました。そして二〇一二年一〇月、時限措置だった拡大措置の延長をせず、限度枠を一三〇億ドルに戻しています。
通貨スワップとはつまり、相手国が通貨危機に陥ったときに、自国の通貨を一定レートで交換してあげる、という約束です。いわば保険のようなものです。
まったく信用のない韓国ウォンが、困ったときにいつでもハードカレンシーの円に交換できるとわかれば、ウォンの国際的な信頼も上がります。
竹島問題にこだわり、韓国はみずからその信用を手放しました。
そして案の定、その後「時期を見て元に戻すべき」などと言い始めました。
いくら韓国が日本を嫌いでも、日本が韓国にとって重要な存在だとわかっているからです。
日本にも「日本経済と韓国経済は密接に絡み合っており、なくてはならないパートナー」みたいなことを言う人が少なくありません。
韓国と断交してもまつたく影響がない日本
しかし、日本にとっての韓国は、何ひとつ重要な国などではありません。韓国が日本を助けるなどという事態はまず起こり得ませんし、仮に断交しても、経済に与える影響など微々たるものです。
二〇一一年の対韓国輸出の対ＧＤＰ比は一・一ニパーセント、輸入が〇・六ハパーセント、貿易黒字が〇・四五パーセント。
たったのこれだけです。韓国への輸出がなくなったとしても、たった〇・四五パーセントしか減らないのです。こんなものは誤差の範囲でしかありません。
日本にとって、韓国との経済関係は、減ろうが増えようがどうでもいいレベルでしかありません。
その程度の関係である日本が、親切にもウォンの「保証人」を引き受けてあげているのです。
韓国側は、「どうせまた日本が助ける」と安心しきっているのでしょうが、領土問題でとやかく言うなら、関係を止めてしまえばいいのです。
逆に言えば、いつ日本の支援が断ち切られるかわからない、という状況は、韓国経済にとって最大の懸念材料だということです。その点を韓国人はしっかり自覚すべきです。
（引用終わり）
まだある。一番決定的なのが、韓国の輸出企業は日本からの資本財輸入に依存した構造であると言うことだ。韓国の製造業は輸入しないと成り立たない。何をどこから？もちろん資本財を日本からである。資本財とは、たとえば、半導体を製造するための工作機械や計測機器、半導体の原材料となるシリコンウエハーなど。工業用原料には、文字通り原料となる金属、あるいは原油などの燃料が含まれる。
日本が「輸出をストップする」と言った途端に、サムスンも現代も窮地に立たされる。半導体製造に絶対必要なレアガス（希ガス）は１００パーセント日本に依存しているから、これひとつ止めただけでサムスンは立ち往生してしまうのだ。竹島に固執し反日を続けるのもけっこうだが、ならば自国で資本財を調達できるよう技術開発するべきである。パク大統領は、そこまで分かってんのんか？
したがって、韓国との「国交断絶」は日本にとって何のデメリットもないのである。竹島、従軍慰安婦が出てきたら、日本外交は逆に「国交断絶」を「カード」に使うべきである。