安倍総理の解散宣言会見を聞いて、いや以前より疑問なのですが「消費税増税を先送り」は“国民に信を問う”内容なのか・・・他党も国民も同調してて争点にならないのでは？自民党が国民に信を問うべきは、「集団的自衛権の行使」とか「原発再稼働」ではないのかなあ。
珍しくゆっくりした口調の総理のスピーチはいつもよりずっとよかったが、それに続く高倉健さんの訃報ほど心に響かなかった。仕事への一途さの差だろうか。（あくまで個人的感想です）
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さて、一消費者として、株主優待がインターネット通販になった話の続きです。
株主＝ステテコ、ババシャツユーザーという認識が間違っていると判断したのか、いきなり２段跳びのインターネット販売。こちらを選択して、ページを開けたら株主用カタログと同じラインナップだとがっくりなので、問合せセンターに電話確認。売れ筋のTucheなど、G社の一般のインターネット通販と同じ品揃えから選べると聞いて一安心。
が、いま一度「下着の買い方」について考えてみる。
愛用のストッキングやアンダーシャツを指名買いする場合は別として、新しく下着を選ぶ場合、店頭でブラのサイズを確認したり、生地の厚みや肌あたりを確かめたりするのではないだろうか？時々勝負系フランス製ランジェリーの店だと
「赤い下着は意外と透けないですよ、紫に比べれば」なとど暴言セールストークが出たりもするが、多くは女性店員が一緒に試着室に入ってブラの正しいつけ方をやってくれ、フィット感、透け感など見てくれる。女子更衣室のような、あるいは着付けに侍女の手助けが必要だった１９世紀の貴族のような楽しい女子タイムがあって、そのコンサルフィーも含めてブラに対価を支払うのです。
今の株主優待方式だと、取扱い店で品物を選んで、「じゃあ家に帰ってネットで注文するわね」ということになる。これで販売員のモラールが上がるだろうか。いそくみは販売員の経験がないからわからないが、売った数が成績になるところもあるのでは？
化粧品カウンターもそうだが、最近の消費者は店頭で商品を確認し、気に入ったらネットで安く注文したりする。所得がなかなか上がらない昨今、節約のためには賢い買い方を工夫するのが普通のこととなってきています。
しかしそれで６００円安く買っても送料でチャラじゃない？ほしいサイズや色がネットでは在庫切れかも？明日からすぐに使いたい。面倒みてくれた店員さんから買いたい・・・という場合は店頭で買う。
株主こそ店頭で接客を受けて製品知識や説得力があるかを確かめ、買っている場面を他のお客に見せて購買欲を刺激し、同社の売上に貢献すべきなのです。
「だから商品優待券は店頭で使えるものにして」
と問合せセンターに言っておきました。（クレーマー株主）