大型連休を迎えた東日本大震災の被災地には
全国から大勢のボランティアが駆け付けた。
泥やがれき除去など地道な作業を多くの善意が支え、
復興への一歩を踏み出す被災者を後押しした。
ただ「連休前の倍」（地元関係者）に急増したボランティア志願者に
受け入れ側が追いつかず調整に苦心するなどの課題が表面化。
連休後の人手不足を懸念する声も出ている。
ボランティアセンターを運営する各県の社会福祉協議会によると、
被害の大きい岩手、宮城、福島３県ではゴールデンウイーク初日の
４月２９日から５月２日までに延べ約３万２千人が活動した。
宮城県最大規模の石巻市のセンターには
「被災した人たちのために休みの間だけでもできることをしたい」と
連日約千人が詰め掛けた。
１０代から６０代まで年齢層は幅広く、海外からの人もいた。
３県のボランティア拠点では急増した志願者に対応しきれず
午前中で受け付けを中止するところが続出。
被災者の需要とのミスマッチのほか、
駐車場や寝泊まりするテント用地が確保できなかったり、
自衛隊が重機を使って活動している場所が多く残って
安全確保できなかったりする現状も背景にある。
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