ITマネジメント考察１７ 事後評価を意味ある取り組みにするためのポイント
ITマネジメント考察というタイトルで書き進めていますが、しばらく
間があいてしまいました。ゆっくり考える時間が取れなかったり、
気乗りがしなかったりと、いろいろ理由はあるのですが、前回の
第16回を記載したのが3月17日なので、約1ヶ月ぶりになってしまい
ました。
で、簡単に前回のおさらいですが、IT投資の事後評価の実施状況に
ついて、平成18年度情報処理実態調査結果報告書を参照し、
事後評価の実施の課題について記載をしました。
IT投資の事後評価を意味あるものにするためには、次の事について
明確にすることが大切になります。
事後評価の目的
今回のIT投資の結果の反省会ではなく、期待した効果を得るために
今から何をすべきかを検討する場と位置づける。
評価対象
ITプロジェクトの期間、予算の遵守状況を評価するのではなく、
ITプロジェクトが狙った効果の達成状況を評価する。
(期間・予算も評価するが、主たる評価は効果の達成とする）
評価の範囲
取り組みにて狙った効果をKGIとKPIに整理し、その両方の達成
状況を評価の範囲とする。このため、情報システムが出すべき
効果だけでなく、利用部門が業務改善や組織体制、制度整備、
人材育成などで出すべき効果の達成状況もあわせて評価を行う。
評価の実施回数/頻度
IT構築を含めた一応の取り組みの完了後、四半期単位ぐらいを
基準に定期的に開催する。開催回数は、あらかじめ確定している
わけでなく、取り組みの期待効果が得られるまで（あるいは、失敗
と位置づけ打ち切るまで）継続して行う。
上記のポイントは何を言っているかというと、事後評価を「事後」の
反省会にするのではなく、期待効果を刈り取るための重要な
プロセスにするということです。
効果を刈り取るためには、この連載で繰り返し強調していますが、
PDCAサイクルをまわすことが大切です。そして、事後評価を実施する
段階というのは、PD(計画と取り組み）が完了した状況で、CA(チェックと
改善）を行うべき状況に至ったということです。事後評価の場は、この
PDCAのサイクルの中で「C（チェック）」の場として位置づけるべきです。
そして、その後に「A(改善）」の取り組みが続くということです。
事後評価は、「これで終わり」を確認する場ではありません。
つづく
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