『重点施策の整理 ～調査項目の見極め～』

重点施策の整理作業は、ＢＳＣで整理した戦略で明らかになった
経営課題を実現するために、「どこをどう変えるのか」を見極める
作業です。この作業は、やり方によっては、非常に膨大な工数が
必要となるため、経験に基づき『見切る』ということが重要になり
ます。（時間と予算がある場合は、徹底的に調査して、施策を
整理するということも可能です）

この作業をだれが行うかと考えた場合、自社（社員）で行うか、
外部のコンサルタントに依頼するか（この場合は、社員とコンサ
ルタントの混成チームの場合もあり）で行うかのどちらかになる
かと思います。

社員で行う場合は、自社の現状、問題点、改善策などがある程
度把握できていることが多く、比較的短期間に洗い出しを行うこ
とができる可能性があります。

逆に課題としては、「すでに見えていること」だけを捉えてしまい、
表面的な取り組み施策になってしまう可能性があること、あるいは
改善策が自社で従来行われてきた手法など範囲内に留まって
しまう可能性があることなどが上げられます。

　
一方、コンサルタントに依頼した場合、コンサルタントはその企業の
詳細を把握できていないため、現状把握のため一通りの調査を
実施します。その内容を踏まえて経営課題解決のための検討に
入るため、現状調査の分だけ、社員で実施するよりも時間が
かかることになります。

逆によい面としては、コンサルタントは、対象とする企業以外で
同様の問題解決に取り組んだ経験があり、その事例をベンチ
マークに対象企業の問題点を整理し、改善策を立案できる可能
性があります。この他社の目を持ってみることで、社員で行った
際に気づかない問題や、社内では「変えれないこと」と思い込んで
いたことに対して対策を打ち出したりすることが可能です。

また、社員とコンサルタントの混成チームがうまく機能すると、
上記のよい所取りができる可能性が高まります。

社員、コンサルタントにせよ、調査分析作業というのは、過去の
経験に裏打ちされた知識と、前提にとらわれず素直な目で見つめ
るという相反する要素をバランスよく行うことが重要です。
作業するメンバー全員がこのような経験と資質を持っているに
越したことはありませんが、最低でもリーダーはこのような人物を
任命することが必須です。