大地震とスマートハウスと耐震性とインフラの密接な関係！
皆さん、こんばんは、犬のうわ言です。
昨日のブログでは、
と言う投稿をしました。
そして、尻切れトンボの様な投稿をしてしまい反省しています。
最善策と言うのは、効率が良くて、コストパフォーマンスの高い無駄の無い策だと私は言いたかったのです。
人は、息をしても二酸化炭素を吐き食べ物を食べてもげっぷ等でメタンガスを吐いていますし、人の食する家畜の多くは、げっぷ等を吐いていて、人が生きているだけで、「脱炭素化」に逆行しているのです。
そして、歩けば良いのに車を作り二酸化炭素をばら撒き蓄電池を付けるとその倍に成り家庭用の充電器を作っても二酸化炭素をばら撒き、ガソリンスタンドの代わりに充電器を設置すれば、二酸化炭素をばら撒いていて、ガソリン車の3～4倍の二酸化炭素をばら撒いていると気が付いたのです。
それでも、電気自動車が、走りながら電気を作り自宅でも給電設備も要らないならば、「脱炭素化」に大きく寄与していると思えますが、どうも違う様に感じているのです。
しかし、ペロプスカイト太陽電池2025年に実用化が出来る事で充電池がいらない事が、車でもスマートハウスにも充分に組み込めるのです。
私は、建築と電気自動車を絡ませてスマートハウスを作る事で、自宅や勤務地での新エネルギー供給が世の中を「脱炭素化」に寄与出来れば良いと考えていました。
しかし、今回の能登半島地震で、インフラである水、排水、電気、ガス、通信網と肝心な道路の切断は、ぶつ切り状態で、復旧の目途がたっていません！
こんな時こそスマートハウスの活躍が期待されると思いましたが、肝心の建物が倒壊してしまえば、その自給自足の自宅にインフラを持つスマートハウスは、役に立たないのです。
通信は、電波を飛ばしますが、その電波を飛ばすには電気と言うインフラが大切です。
道路が分断して、電気が、供給出来なくとも自宅に蓄電池や充電設備があるから大丈夫だと思っていたら建物が倒壊してしまえば、その蓄電池や充電設備も役に立たない訳です。
道路の陥没や分断に加えて電柱の倒壊は、その電気のインフラを完全に麻痺させてしまいました。
私は思います、結局、原点は、震度6強や7で倒壊しない耐震等級3の建物を最低基準としなければ成らないのです。
道路上に架かっているか埋設してある電線や電話線にガスや排水路は、細長く地震は、自由自在に地中の中を縦横無尽に方向や力の大小を変えて動きますからある程度の対応は出来ても必ず倒壊や分断する場所が現れますよね。
それに比べますと50坪程度の建物を2階建てに効率よく計画しますと建物の一片の長さは、9～12M程度ですからエキスパンションジョイントを設けなくとも倒壊の危機は、耐震性を耐震等級3を標準にすればある程度の大地震にも対応出来ると思うのです。
問題は、購入や建てる施主側は安い建物を希望しますし、業者側や建築士等もその意向に従って法律の最低限で設計します。
意識の高い会社に従属していない設計ならば、お金が掛かっても倒れない建物を作りましょうと言い顧客を説得して納得させて契約します。
余談に成りますが、NHKドラマで、毎週火曜日に放送されているドラマ「正直不動産2」と言うドラマが私は大好きなのです。
顧客のニーズに合わせて本当の事を言わずに契約する営業マンと本当の事や大きな瑕疵を話した上で購入者に納得した上で、契約が取れない主人公は、結局、本当に信頼関係を作っていくのですが、結果は、出無い事が多くてそれでも嘘を付いて結果が出る事よりも結果が出ないとしても自分の矜持を持ち続けて仕事をする訳です。
世の中の全てが、こんなドラマの「正直不動産2」の様な人々ならば良いのですが・・・。
だからこそ法律で言う最低限の建物を作る為の法律は、震度6強や７で倒壊する現行法では駄目だと思うのです。
法律を侵してでも手抜きして安い物を作ってと言いたくなる様な厳しい倒壊しない為の法律が必要ですね。
最低減の建物の定義は、引き上げられて少なくとも倒壊しない死者の無い建物が作れます。
そして、倒壊しない事で、スマートハウスは、個々に独立して災害から人々の命を守れると思います。
しかし、その法律改正は、グローバル経済に於いて最善策と言える経済活動の効率重視の建物で無く30～50年に1回も起きない大地震に耐え得る耐震性の建物なのです。
その様な最高の最低基準を作ってこそ悲劇を食い止める事が出来るのです。
そして、日本の国が、地震大国でありながら1人の死者も出さない技術大国である事を願います。
大地震とスマートハウスと耐震性とインフラの密接な関係！
犬のうわ言でした。