【アメリカとイギリスが日本を中国攻撃の拠点に変えようとしていることについて】
菅義偉首相が事実上の辞任を表明し、その結果、親中国派の二階俊博自民党幹事長も幹事長職から離任することが確実となりました。
後任の首相には、河野太郎、岸田文雄、石破茂らの名前が挙げられ、メディアは、菅首相が辞任に追い込まれたのは、安倍晋三前首相と麻生太郎副総理兼財務相、甘利明党税制調査会長のいわゆる「3A」が黒幕であるとか、小泉進次郎氏に幹事長就任要請を断られたからだ、などと報道しています。
しかしながら、これらの報道は、真実から国民の目をそらすための煙幕です。
真実は、アメリカとイギリスが、日本を、中国攻撃の拠点に作り変えようとしているということです。
[二階自民党幹事長と習近平中国主席]
アメリカとイギリスは、親中国派の二階幹事長を外し、反中国派の人物を首相および幹事長に据える計画です。[1]
河野太郎が首相になるでしょう。アメリカとイギリスにとって最も都合が良いからです。
アメリカは、日本に中距離ミサイルを配備する計画です。河野太郎は反対しません。
イギリスは、100年前同様、日本を利用するため、日本との間で事実上の日英同盟復活を目指しています。河野太郎は日英同盟復活に賛成です。[2]
[英国訪問中に国立海事博物館においてボリス・ジョンソン英外務・英連邦大臣（当時）(現在英首相)及びギャヴィン・ウィリアムソン英国防大臣（当時）と共に日露戦争中の対馬沖海戦に関する資料を閲覧する河野外務大臣（当時）及び小野寺防衛大臣（当時）]
河野太郎は麻生派ですが、麻生太郎は祖父の吉田茂元首相・元駐英大使の頃からの親英派です。
多くの日本のみなさんは、メディアが伝える瑣末な事象に目を奪われ、この大局的な動きに全く気付いていません。世界史を知らないからです。国家安全保障（大国の手口）を知らないからです。
アメリカとイギリスは、アフガニスタンを西の拠点、日本を東の拠点にして、中国を東西二つの戦線から挟撃する計画です。
アフガニスタンからは、反中国のテロリスト・グループが中国の新疆ウイグル自治区に対してテロ攻撃をかけます。やがて重装備がアメリカから支給されるでしょう。
一方、日本には北京・上海を射程範囲に収めるアメリカの中距離ミサイルが配備されます。そして、間もなく起こる台湾紛争の際に実際に使用されます。日本が拒んでもミサイルは発射されます。発射ボタンはアメリカが握っているからです。[3]
[ロッキード・マーチン社が開発中の中距離ミサイルLRHW]
[２０１９年８月、アメリカが実施した地上発射型中距離ミサイル発射実験]
アメリカとイギリスは、軍事紛争によって発生する中国の社会的混乱に乗じて、中国全土で反政府運動・反政府クーデターを起こし、一気に中国の体制を崩壊させる計画です。
その過程で、中国から反撃のための弾道ミサイルが日本に発射され、日本本土は焦土となるでしょう。それも、アメリカとイギリスの計画に織り込み済みです。なぜなら、その結果、アメリカを脅かす世界第2位および第3位の経済大国(中国と日本）を壊滅させることが出来るからです。
[九州・琉球列島・奄美諸島から中国本土に対する中距離弾道ミサイル攻撃（出典： Tightening The Chain, 2019, CSBA）]
多くの日本のみなさんは、首相に誰がなっても何も変わらないと思っているでしょう。しかしながら、今回の首相交代は、多くの日本人のみなさんの生と死を分けることになります。何もしなければ、間もなく多くの日本人が死ぬことになります。
現在、アフガニスタンでは、アメリカ・イギリス側のタリバン・メンバーと中国側のタリバン・メンバーが激しい内部抗争を繰り広げています。
たとえば、今回のカブール攻撃を指揮し、タリバンの国防大臣に就任したアブドゥル・カユム・ザキールは、キューバに存在するグアンタナモ・アメリカ軍基地に長期間収容されていた人物です。収容中に、すっかりアメリカ側に立つよう洗脳されたことでしょう。かつて、岸信介が戦犯として拘留中にアメリカ側に立つよう洗脳されたのと同じ手法です。[4]
今後、アメリカとイギリスの指示により、タリバン政権内では、粛清や暗殺が繰り返され、中国側のタリバン・メンバーが政権から消えていく可能性があります。そのあと、すっかりアメリカ・イギリス派となったタリバンによる中国に対する本格的な攻撃が開始されます。
一方、東アジアでは、アメリカ海軍、イギリス海軍、日本の海上自衛隊、インド海軍、オーストラリア海軍による演習が繰り返されるでしょう。
そして、間もなく台湾が独立宣言を行い、中国を台湾紛争に引きずり込むことになるでしょう。その際、最前線となるのは日本本土です。
日本の自衛隊は、消耗品として最前線に投入されます。自衛隊員の損耗率は8割を超えるでしょう。
これに対し、アメリカとイギリスの軍艦は、中国のミサイルの射程範囲外で海上封鎖をかけるだけです。
間もなく実施される総選挙で野党の立憲民主党が多くの議席を獲得しても、事態は変わりません。
民主党の枝野代表は、アメリカの民主党と協力関係にあるからです。
[訪米時、アメリカ民主党議員と会談した際の立憲民主党枝野代表]
このような状況の下、戦争を防ぎ、多くの日本人のみなさんの命を救うためには、政治を政治家任せにせず、国民のみなさん自身が真実を知り、アメリカとイギリスの策謀に反対する必要があります。
アメリカとイギリスは、一部の日本の政治家をコントロール出来ますが、数千万人の日本人をコントロールすることは出来ません。多数の日本人が真実に覚醒し、アメリカとイギリスの策謀に反対すれば、戦争を防ぎ、日本人の死傷者数を減らすことが出来ます。
まず第一に真実を知ること、そして、次に反対の行動を起こすことが大切です。国民の皆さんは、政治家の事務所に電話をし、ファクスを送り、メールを送ることが出来ます。SNSを使い、情報を拡散することも出来ます。友人と政治議論をすることも出来ます。デモを行うことも出来ます。
現在は、世界史の大きな転換点です。イギリス・アメリカ主導の戦争と略奪の時代から、中国が主導する平和と相互繁栄の時代への転換点です。
かつて、みなさんの祖父、曾祖父、高祖父は、世界史を知らず、国家安全保障を知らなかったため、何も出来ませんでした。明治維新以降はイギリスに利用され、太平洋戦争では、アメリカ軍の空襲から逃げ回るだけでした。イギリスとアメリカに利用されるだけでした。
これに対し、現在のみなさんは、世界史の流れを変え、世界史を進める一部になることが出来ます。戦争と略奪の時代から、平和と相互繁栄の時代へ、人類を進化させることが出来ます。
日本が、アメリカとイギリスの計画に反対すれば、アメリカとイギリスの計画は頓挫します。世界史を変え、前進させる力は、みなさんの中にあります。
ひとりひとりの日本人が、それぞれの立場・持ち場で出来ることを行い、アメリカとイギリスの計画を頓挫させれば、東アジアの平和が保たれ、日本の経済的繁栄も続くでしょう。
他方、アメリカとイギリスの計画が成功すれば、日本本土は焦土となり、数十万・数百万、場合によっては数千万人の日本人が文字通り消滅することになるでしょう。
アメリカおよびイギリスと関係を断つ必要はありません。今後も、アメリカおよびイギリスと良好な経済関係・外交関係を継続すべきです。
しかしながら、アメリカとイギリスが日本を拠点として中国を攻撃する計画は頓挫させるべきです。
参照資料：
(1) 「アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階氏や今井氏など」２０２０年７月３０日、ニューズウィーク
(2) 河野外務大臣及び小野寺防衛大臣による国立海事博物館展示品視察２０１７年１２月１４日、外務省
(3) 「米軍、アジアに対中ミサイル網 6年で2.9兆円要望」２０２１年３月５日、日本経済新聞
(4) 「『タリバン核心に米ＣＩＡ要員存在』…中国で広がる陰謀説」２０２１年８月３１日、中央日報
註記: 上記の見解は、私個人のものであり、いかなる団体あるいは政党の見解をも反映するものではありません。
私自身は、いずれの政党・政治団体にも所属していません。あくまでも一人の市民として、個人として発言しています。民主主義と平和を実現するために発言しています。
菅義偉首相が事実上の辞任を表明し、その結果、親中国派の二階俊博自民党幹事長も幹事長職から離任することが確実となりました。
後任の首相には、河野太郎、岸田文雄、石破茂らの名前が挙げられ、メディアは、菅首相が辞任に追い込まれたのは、安倍晋三前首相と麻生太郎副総理兼財務相、甘利明党税制調査会長のいわゆる「3A」が黒幕であるとか、小泉進次郎氏に幹事長就任要請を断られたからだ、などと報道しています。
しかしながら、これらの報道は、真実から国民の目をそらすための煙幕です。
真実は、アメリカとイギリスが、日本を、中国攻撃の拠点に作り変えようとしているということです。
[二階自民党幹事長と習近平中国主席]
アメリカとイギリスは、親中国派の二階幹事長を外し、反中国派の人物を首相および幹事長に据える計画です。[1]
河野太郎が首相になるでしょう。アメリカとイギリスにとって最も都合が良いからです。
アメリカは、日本に中距離ミサイルを配備する計画です。河野太郎は反対しません。
イギリスは、100年前同様、日本を利用するため、日本との間で事実上の日英同盟復活を目指しています。河野太郎は日英同盟復活に賛成です。[2]
[英国訪問中に国立海事博物館においてボリス・ジョンソン英外務・英連邦大臣（当時）(現在英首相)及びギャヴィン・ウィリアムソン英国防大臣（当時）と共に日露戦争中の対馬沖海戦に関する資料を閲覧する河野外務大臣（当時）及び小野寺防衛大臣（当時）]
河野太郎は麻生派ですが、麻生太郎は祖父の吉田茂元首相・元駐英大使の頃からの親英派です。
多くの日本のみなさんは、メディアが伝える瑣末な事象に目を奪われ、この大局的な動きに全く気付いていません。世界史を知らないからです。国家安全保障（大国の手口）を知らないからです。
アメリカとイギリスは、アフガニスタンを西の拠点、日本を東の拠点にして、中国を東西二つの戦線から挟撃する計画です。
アフガニスタンからは、反中国のテロリスト・グループが中国の新疆ウイグル自治区に対してテロ攻撃をかけます。やがて重装備がアメリカから支給されるでしょう。
一方、日本には北京・上海を射程範囲に収めるアメリカの中距離ミサイルが配備されます。そして、間もなく起こる台湾紛争の際に実際に使用されます。日本が拒んでもミサイルは発射されます。発射ボタンはアメリカが握っているからです。[3]
[ロッキード・マーチン社が開発中の中距離ミサイルLRHW]
[２０１９年８月、アメリカが実施した地上発射型中距離ミサイル発射実験]
アメリカとイギリスは、軍事紛争によって発生する中国の社会的混乱に乗じて、中国全土で反政府運動・反政府クーデターを起こし、一気に中国の体制を崩壊させる計画です。
その過程で、中国から反撃のための弾道ミサイルが日本に発射され、日本本土は焦土となるでしょう。それも、アメリカとイギリスの計画に織り込み済みです。なぜなら、その結果、アメリカを脅かす世界第2位および第3位の経済大国(中国と日本）を壊滅させることが出来るからです。
[九州・琉球列島・奄美諸島から中国本土に対する中距離弾道ミサイル攻撃（出典： Tightening The Chain, 2019, CSBA）]
多くの日本のみなさんは、首相に誰がなっても何も変わらないと思っているでしょう。しかしながら、今回の首相交代は、多くの日本人のみなさんの生と死を分けることになります。何もしなければ、間もなく多くの日本人が死ぬことになります。
現在、アフガニスタンでは、アメリカ・イギリス側のタリバン・メンバーと中国側のタリバン・メンバーが激しい内部抗争を繰り広げています。
たとえば、今回のカブール攻撃を指揮し、タリバンの国防大臣に就任したアブドゥル・カユム・ザキールは、キューバに存在するグアンタナモ・アメリカ軍基地に長期間収容されていた人物です。収容中に、すっかりアメリカ側に立つよう洗脳されたことでしょう。かつて、岸信介が戦犯として拘留中にアメリカ側に立つよう洗脳されたのと同じ手法です。[4]
今後、アメリカとイギリスの指示により、タリバン政権内では、粛清や暗殺が繰り返され、中国側のタリバン・メンバーが政権から消えていく可能性があります。そのあと、すっかりアメリカ・イギリス派となったタリバンによる中国に対する本格的な攻撃が開始されます。
一方、東アジアでは、アメリカ海軍、イギリス海軍、日本の海上自衛隊、インド海軍、オーストラリア海軍による演習が繰り返されるでしょう。
そして、間もなく台湾が独立宣言を行い、中国を台湾紛争に引きずり込むことになるでしょう。その際、最前線となるのは日本本土です。
日本の自衛隊は、消耗品として最前線に投入されます。自衛隊員の損耗率は8割を超えるでしょう。
これに対し、アメリカとイギリスの軍艦は、中国のミサイルの射程範囲外で海上封鎖をかけるだけです。
間もなく実施される総選挙で野党の立憲民主党が多くの議席を獲得しても、事態は変わりません。
民主党の枝野代表は、アメリカの民主党と協力関係にあるからです。
[訪米時、アメリカ民主党議員と会談した際の立憲民主党枝野代表]
このような状況の下、戦争を防ぎ、多くの日本人のみなさんの命を救うためには、政治を政治家任せにせず、国民のみなさん自身が真実を知り、アメリカとイギリスの策謀に反対する必要があります。
アメリカとイギリスは、一部の日本の政治家をコントロール出来ますが、数千万人の日本人をコントロールすることは出来ません。多数の日本人が真実に覚醒し、アメリカとイギリスの策謀に反対すれば、戦争を防ぎ、日本人の死傷者数を減らすことが出来ます。
まず第一に真実を知ること、そして、次に反対の行動を起こすことが大切です。国民の皆さんは、政治家の事務所に電話をし、ファクスを送り、メールを送ることが出来ます。SNSを使い、情報を拡散することも出来ます。友人と政治議論をすることも出来ます。デモを行うことも出来ます。
現在は、世界史の大きな転換点です。イギリス・アメリカ主導の戦争と略奪の時代から、中国が主導する平和と相互繁栄の時代への転換点です。
かつて、みなさんの祖父、曾祖父、高祖父は、世界史を知らず、国家安全保障を知らなかったため、何も出来ませんでした。明治維新以降はイギリスに利用され、太平洋戦争では、アメリカ軍の空襲から逃げ回るだけでした。イギリスとアメリカに利用されるだけでした。
これに対し、現在のみなさんは、世界史の流れを変え、世界史を進める一部になることが出来ます。戦争と略奪の時代から、平和と相互繁栄の時代へ、人類を進化させることが出来ます。
日本が、アメリカとイギリスの計画に反対すれば、アメリカとイギリスの計画は頓挫します。世界史を変え、前進させる力は、みなさんの中にあります。
ひとりひとりの日本人が、それぞれの立場・持ち場で出来ることを行い、アメリカとイギリスの計画を頓挫させれば、東アジアの平和が保たれ、日本の経済的繁栄も続くでしょう。
他方、アメリカとイギリスの計画が成功すれば、日本本土は焦土となり、数十万・数百万、場合によっては数千万人の日本人が文字通り消滅することになるでしょう。
アメリカおよびイギリスと関係を断つ必要はありません。今後も、アメリカおよびイギリスと良好な経済関係・外交関係を継続すべきです。
しかしながら、アメリカとイギリスが日本を拠点として中国を攻撃する計画は頓挫させるべきです。
参照資料：
(1) 「アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階氏や今井氏など」２０２０年７月３０日、ニューズウィーク
(2) 河野外務大臣及び小野寺防衛大臣による国立海事博物館展示品視察２０１７年１２月１４日、外務省
(3) 「米軍、アジアに対中ミサイル網 6年で2.9兆円要望」２０２１年３月５日、日本経済新聞
(4) 「『タリバン核心に米ＣＩＡ要員存在』…中国で広がる陰謀説」２０２１年８月３１日、中央日報
註記: 上記の見解は、私個人のものであり、いかなる団体あるいは政党の見解をも反映するものではありません。
私自身は、いずれの政党・政治団体にも所属していません。あくまでも一人の市民として、個人として発言しています。民主主義と平和を実現するために発言しています。