【架空シナリオ・２０２０年～２０５０年の世界史で起こり得る事象について】
（以下ご紹介するのは、あくまでも直感に基づく架空シナリオです。全ての文責は私個人にあります。）
中国の経済力の拡大と平和的台頭は、世界史上初めて、資本主義国に代わり共産主義国が世界一の経済大国となるという意味で、きわめて大きな世界史的出来事と言えます。
そのため、もし今後も、中国の経済力・政治力の拡大が続けば、世界中で様々な政治的・経済的”地殻変動”が起こると考えられます。起こり得る可能性のある事象について、「直感に基づき」列挙してみました。皆さんの議論と発想のきっかけになれば、幸いです。
日本は村田製作所、日本電産などを始めとする部品メーカーの国になる。中国やアメリカと異なり巨大な国内市場を持たない日本は、完成品を作れないし、世界標準を生み出せない。
電気自動車は、電池と駆動部により構成されるキットが販売され、各人が3Dプリンターで車体を自由にデザインするようになる。
中国が５G通信および５G関連ビジネス（自動運転、IoT、AIサービス、スマートシティ）を押さえ、５G帝国を築く。韓国および台湾の電子産業は、中国に統合される。
ファイブ・アイズ（アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）による世界監視・盗聴システムが機能しなくなる。
CIA、MI6は、海外エージェントが次々と摘発され壊滅、機能停止する。
ボーイングの旅客機や宇宙ロケットに不備や故障が相次ぎ、ボーイングが経営破綻する。また、中東紛争においてロッキード・マーチンのF３５がロシアのS４００地対空ミサイルによって次々と撃墜され、日本を始め各国がF３５の調達をキャンセルする。その結果、ロッキード・マーチンが経営破綻する。アメリカの軍産複合体が消滅する。アメリカが、軍産複合体が支配する以前の古き良きアメリカに戻る。
中国のデジタル人民元（電子マネー）が、一帯一路参加各国間の決済通貨として使われるようになる。アメリカ・ドルが国際通貨としての地位を失う。
イギリスからスコットランド、北アイルランドが独立し、イギリスが分裂する。シティの金融センターとしての機能が消滅する。
アメリカ共和党の大統領および議員が組織的犯罪・違法行為を繰り返し、共和党が非合法化される。アメリカは民主党と自由党・緑の党連合の二大政党制になる。
犯罪組織自民党は共謀罪法が適用され、非合法化される。自民党は解党、消滅する。立憲民主党・国民民主党が合流し、保守政党となる。新しく結党される共和党が革新政党となり、二大政党制の一翼を担う。
電通を始めとする日本の大手広告代理店に独禁法が適用され、イベント部門、テレビ部門、ラジオ部門、雑誌広告部門に分割される。
日本の大手総合商社に独禁法が適用され、海外部門と国内部門に分割される。国内流通部門はアリババを始めとする中国のネット通販が制圧する。
アジア・アフリカから貧困が消滅する。
ただし、中国の経済力拡大・平和的台頭にともない、アメリカ保守派・イギリス・日本保守派がまさに死に物狂いの抵抗をすると思われます。アメリカ保守派・イギリス・日本保守派は、台湾危機にともなう軍事紛争など、あらゆる手を使って中国の台頭を阻止しようとします。そのため、世界史の発展は、ジグザグコースを進むことになるでしょう。
場合によっては、追い詰められた米英日による中国に対する地域的核戦争も起こり得ると思われます。
以上
註記: 上記の見解は、私個人のものであり、いかなる団体あるいは政党の見解をも反映するものではありません。
私自身は、いずれの政党・政治団体にも所属していません。あくまでも一人の市民として、個人として発言しています。民主主義と平和を実現するために発言しています。
（以下ご紹介するのは、あくまでも直感に基づく架空シナリオです。全ての文責は私個人にあります。）
中国の経済力の拡大と平和的台頭は、世界史上初めて、資本主義国に代わり共産主義国が世界一の経済大国となるという意味で、きわめて大きな世界史的出来事と言えます。
そのため、もし今後も、中国の経済力・政治力の拡大が続けば、世界中で様々な政治的・経済的”地殻変動”が起こると考えられます。起こり得る可能性のある事象について、「直感に基づき」列挙してみました。皆さんの議論と発想のきっかけになれば、幸いです。
日本は村田製作所、日本電産などを始めとする部品メーカーの国になる。中国やアメリカと異なり巨大な国内市場を持たない日本は、完成品を作れないし、世界標準を生み出せない。
電気自動車は、電池と駆動部により構成されるキットが販売され、各人が3Dプリンターで車体を自由にデザインするようになる。
中国が５G通信および５G関連ビジネス（自動運転、IoT、AIサービス、スマートシティ）を押さえ、５G帝国を築く。韓国および台湾の電子産業は、中国に統合される。
ファイブ・アイズ（アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）による世界監視・盗聴システムが機能しなくなる。
CIA、MI6は、海外エージェントが次々と摘発され壊滅、機能停止する。
ボーイングの旅客機や宇宙ロケットに不備や故障が相次ぎ、ボーイングが経営破綻する。また、中東紛争においてロッキード・マーチンのF３５がロシアのS４００地対空ミサイルによって次々と撃墜され、日本を始め各国がF３５の調達をキャンセルする。その結果、ロッキード・マーチンが経営破綻する。アメリカの軍産複合体が消滅する。アメリカが、軍産複合体が支配する以前の古き良きアメリカに戻る。
中国のデジタル人民元（電子マネー）が、一帯一路参加各国間の決済通貨として使われるようになる。アメリカ・ドルが国際通貨としての地位を失う。
イギリスからスコットランド、北アイルランドが独立し、イギリスが分裂する。シティの金融センターとしての機能が消滅する。
アメリカ共和党の大統領および議員が組織的犯罪・違法行為を繰り返し、共和党が非合法化される。アメリカは民主党と自由党・緑の党連合の二大政党制になる。
犯罪組織自民党は共謀罪法が適用され、非合法化される。自民党は解党、消滅する。立憲民主党・国民民主党が合流し、保守政党となる。新しく結党される共和党が革新政党となり、二大政党制の一翼を担う。
電通を始めとする日本の大手広告代理店に独禁法が適用され、イベント部門、テレビ部門、ラジオ部門、雑誌広告部門に分割される。
日本の大手総合商社に独禁法が適用され、海外部門と国内部門に分割される。国内流通部門はアリババを始めとする中国のネット通販が制圧する。
アジア・アフリカから貧困が消滅する。
ただし、中国の経済力拡大・平和的台頭にともない、アメリカ保守派・イギリス・日本保守派がまさに死に物狂いの抵抗をすると思われます。アメリカ保守派・イギリス・日本保守派は、台湾危機にともなう軍事紛争など、あらゆる手を使って中国の台頭を阻止しようとします。そのため、世界史の発展は、ジグザグコースを進むことになるでしょう。
場合によっては、追い詰められた米英日による中国に対する地域的核戦争も起こり得ると思われます。
以上
註記: 上記の見解は、私個人のものであり、いかなる団体あるいは政党の見解をも反映するものではありません。
私自身は、いずれの政党・政治団体にも所属していません。あくまでも一人の市民として、個人として発言しています。民主主義と平和を実現するために発言しています。