サッカーワールドカップ商戦がラストスパート

サッカーワールドカップ商戦がラストスパートに差し掛かった。

サッカーのワールドカップがもたらす経済波及効果は民間の調査機関によると、
2002年の日韓大会は１兆8,600億円、2006年のドイツ大会は4,759億円。

およそ1/4にとどまっている。今１つ盛り上がりに欠けるなか、繰り広げられている大詰の商戦。

薄型テレビのマーケットは、当然ワールドカップには相当の期待を寄せている。

しかし新商品が値引き傾向にある。現状それほど、ワールドカップの風が吹いていないようだ。

ワールドカップを見据えて、テレビメーカー各社は例年より、１～２ヶ月早く、新商品を投入した。

今までのオリンピックとか、ワールドカップよりは、若干出足が鈍い気がするのではという、インタビューに対し、ビックカメラ担当者は、「今年はトリノ五輪があったので、もう買ってしまった人もいる」とコメントしている。


売り上げ自体は例年通りではあるが、Ｗ杯効果は現れていないようだ。

街の声は「まだ高い」「もう少し安くなったら」と現実的だ。

値下げを繰り広げているが、今週末さらに、値下げが予想される。

一方、インターネット、ケーブル接続サービス会社Ｊ：COMは順調に契約件数が増えている。

「市販のデジタル録画機は10万円以上かかるが、ＴＶデジタル基本料が4,980円＋ＨＤＲレンタル料が800円なので、元がとれる」と担当者はコメントしている。

実際、工事枠が埋まっている状態だ。

アナログからデジタルの切り替えの波にものり、契約件数はすでに、2万2000件を超える。まさにワールドカップ需要だ。

家電の苦戦をよそにワールドカップ景気に沸いている。