ＷＥＢ１．０からＷＥＢ２．０の時代にヤフー、楽天は移行できるのか？

最近よく、耳にするＩＴ用語と言えば、「ＷＥＢ２．０」ではないか。これはいったいどんな意味なのだろうか。簡単いえば、現在のさまざまなウェブサービスがＷｅｂ１．０でありこれからはロングテールに適したサービスがＷｅｂ２．０という後付概念らいしい。

梅田望夫著者、ＷＥＢ進化論から引用すると、

「ネット上の不特定多数の人々（や企業）を受動的なサービス享受者ではなく能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための、技術やサービス開発姿勢」と誰もが自由に、別に誰かの許可を得なくても、あるサービスの発展や、ひいてはウェブ全体の発展に参加できる構造。それが、Ｗｅｂ２．０の本質と述べている。

またeベイの創業者ピエール・オミディヤーは「Ｗｅｂ２．０とは何か」と尋ねられ、「道具を人々の手に行き渡らせるんだ。皆が一緒に働いたり、共有したり、協働したりできる道具を。「人は善だ」という信念から始めるんだ。そしてそれらが結びついたものも必然的に善に違いない。そう、それで世界が変わるはずだ。Ｗｅｂ２．０とはそういうことなんだ」と答えている。

グーグルとアマゾンは積極的にＷｅｂ２．０の追求と個々の小さな市場の集積に取り組んでいる。しかし、楽天や、ヤフージャパンはＷｅｂ２．０の開放性をサービスに導入していく気配がほとんどない。Ｗｅｂ１．０の閉鎖的空間で事業を営むにとどまっている。自らが開発した島を開放的空間にする気はなく、相変わらず孤島の魅力を競いあうことがネット事業だと考えており、そのことが日本のウェブ全体の進化・発展を阻害している。ヤフージャパンや楽天のようなサービス提供者がＷｅｂ１．０のままだと、その周辺にロングテール追求の事業機会が生まれないのである。と続けて著者は述べている。

Ｗｅｂ２．０とロングテールは密接な関係であり、ロングテール時代に突入している現在において、Ｗｅｂ２．０は不可欠である。しかし楽天やヤフーは「恐竜の首」的なビジネスを優先し、ロングテールの追及をしていない。このような状況では、ロングテール追求の事業機会が生まれない。

グーグルやアマゾンは、パレートの法則２０対８０の法則と、逆説的なロングテールで、大躍進してきた。今後もウェブにおいては、ロングテール化が進んでいくはずだ。ブロードバンド環境のインフラが整いつつある現在の日本において、次なるＷｅｂ時代に向けた新しいサービスを日本のＩＴ企業は意識して欲しいと願う。